保有株式の時価変動
FY2016に初出。18回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
KPPグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。43社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度において株式数が減少した銘柄 非上場株式以外の株式 2 2,492」
政策保有株式について2銘柄を売却し、売却価額合計は2,492百万円となった。合理性検証と適宜売却による時価変動リスクの低減を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当事業年度において株式数が減少した銘柄 非上場株式以外の株式 9 2,917」
政策保有株式9銘柄を合計29億17百万円で売却した。合理性検証と適宜売却によって保有株式の時価変動リスクを低減する方針を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当事業年度において株式数が減少した銘柄 非上場株式以外の株式 4 1,183」
政策保有株式4銘柄を合計1,183百万円で売却し、保有株式の時価変動リスクを低減する方針を実行した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 556 7」
投資有価証券評価損は前年同期の556百万円から7百万円へ減少し、保有株式の時価変動による当四半期累計期間の損益影響は縮小している。ただし、評価損自体は計上されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 7」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損7百万円を計上し、保有株式の時価変動が損益に現れている。その他有価証券評価差額金も199百万円減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について681百万円（その他有価証券の株式（681百万円））減損処理を行っております。」
保有株式の時価変動による評価損が前年度の229百万円から681百万円へ増加し、損益への影響が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 230 556」
投資有価証券評価損が前年同期の230百万円から556百万円へ増加し、保有株式の時価変動による損益影響が拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △373」
当第２四半期連結累計期間にその他有価証券評価差額金が373百万円減少し、保有株式の時価変動が包括利益に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当事業年度において株式数が減少した銘柄 非上場株式以外の株式 5 1,664」
政策保有株式について5銘柄、売却価額合計16億64百万円の売却を実施し、保有株式の時価変動リスクを低減する方針を具体的に実行している。一方、投資有価証券評価損229百万円も計上している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 230」
保有株式の時価変動が投資有価証券評価損230百万円として当期の損益に現れ、前四半期累計期間の169百万円から損失額が増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 169」
保有株式の時価変動が投資有価証券評価損169百万円として当期の損益に現れている。その他有価証券評価差額金も前期末から372百万円減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産額は、保有する上場株式の株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少、為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べ６億78百万円減少し、495億47百万円となりました。」
保有上場株式の株価下落がその他有価証券評価差額金の減少を通じて純資産額の減少に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産額は、保有する上場株式の株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少等により、前連結会計年度末に比べ18億48百万円減少し、483億77百万円となりました。」
保有上場株式の株価下落が評価差額金の減少及び純資産額の減少として実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産額は、保有する上場株式の株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少により、前連結会計年度末に比べ13億75百万円減少し、488億50百万円となりました。」
保有株式の株価下落がその他有価証券評価差額金の減少と純資産額の減少として実際に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 70」
投資有価証券評価損は前期14百万円から70百万円へ増加し、保有株式の時価変動リスクの損益影響が拡大した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 30」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損30百万円を計上し、保有株式の時価変動が損益に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 125」
当第1四半期に投資有価証券評価損125百万円を特別損失として計上しており、保有株式の価値変動が損益に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有する株式は、仕入先企業、販売先企業、取引金融機関等、業務上密接な関係にある企業の株式が大半でありますが、株式市況の動向及び当該企業の業績等によって当該株式の価格に変動が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
業務関係維持を背景とする保有株式について、市況・発行体業績による評価変動をリスクとしている。