旅客需要に応じた機動的な運航・供給体制
FY2023-Q3に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、当事業年度の運航便数は56,869便となり、運航機体数（29機）は前事業年度と変わらないながらも、前事業年度の56,528便と比較して0.6％増加いたしました。」
29機体制を維持しながら、需要の高い路線への追加定期便設定などにより運航便数を56,869便、前年比0.6％増まで拡大した。 - 2026-05-15前進決算
「その結果、当事業年度の運航便数は56,869便となり、運航機体数（29機）は前事業年度と変わらないながらも、前事業年度の56,528便と比較して0.6％増加いたしました。」
保有機体数を増やさず、運航便数を前年度から増加させた実績が開示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度を通して全便運航体制としました。加えて週末や連休などの高需要期には羽田＝福岡線を中心に追加定期便を設定し、収益の拡大に努めました。その結果、当事業年度の運航便数は55,087便となり、運航機体数は同じながらもコロナの影響の残った前事業年度と比べて1.6％増加しました。」
年間を通じた全便運航と高需要期の追加定期便を実施し、運航便数55,087便、前年同期比1.6％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間においては、旅客需要のコロナ禍からの回復に合わせ当社運航機材29機を最大限に活用した運航体制とし、旺盛な需要の取り込みに努めました。特にレジャー等の旅客需要が着実に増加しており、週末等の需要の高い時期においては羽田＝福岡線を中心に追加定期便を運航するなど、収益の拡大に努めております。」
29機を最大限活用し、需要の高い週末等に羽田＝福岡線を中心として追加定期便を運航する方針・運用が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前事業年度末までまん延防止重点防止措置が発出されていたこと等により旅客需要の減少が続いた第１四半期会計期間には最大約12％の減便を行いましたが、第３四半期会計期間以降においては、旅客需要の回復が進んだことにより全便運航体制となりました。」
需要減少期には最大約12％減便し、需要回復後は全便運航体制へ移行した。需要に応じた運航調整の実績が追加された。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「当社は旅客需要の回復に備えて万全な供給体制を構築していたことも奏功し、新型コロナウイルス感染症の影響による減便を行うことなく全便運航とするなど、増加する旅客需要を確実に捉え」
需要回復に備えた供給体制の構築と、減便せず全便運航とする運用が具体的な施策として示されている。