パワー半導体・オートモーティブを軸とした研究開発
FY2023に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「その結果、当社の強みである信頼性評価技術や分析技術とのシナジーが高い評価装置分野に経営資源を集中する方針を決定し、パワーサイクル試験機をはじめとするパワー半導体向け評価装置の開発を進めております。今後は、SiC（炭化ケイ素）やGaN（窒化ガリウム）など次世代パワー半導体材料に対応した評価技術及び評価装置の開発を推進し、新たな事業基盤の構築を目指してまいります。」
研究開発の軸を、パワー半導体・電池等の広範な研究から、信頼性評価技術とシナジーの高い評価装置、SiC・GaN対応技術へ重点化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間における研究開発活動の金額は、118,430千円であります。なお、当中間会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費は118,430千円となった。一方、会社は当中間会計期間に研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、事業の柱となる信頼性評価事業、微細加工事業を支えるべく、研究開発活動を推進しており、当事業年度における研究開発費は179,095千円となりました。」
研究開発費が179,095千円に増加し、事業部門と研究開発部門の連携、パワー半導体・電池・AI・ロボット等の研究成果を具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業損益は、体制強化や次世代半導体を中心とした研究開発を積極的に進めたことで、人件費及び研究開発費の増加が影響したことから営業利益156,219千円（前年同期比8.2％減）となりました。」
次世代半導体を中心とした研究開発を積極的に進め、当中間会計期間の研究開発費は84,952千円となった。 - FY2024再定義有価証券報告書
「これらの事業に加えて研究開発部門を有しており、「オートモーティブとエネルギー」をキーワードにパワー半導体関連、電池関連の研究開発を行っております。当事業年度における研究開発費は87,727千円となりました。」
従来のパワー半導体・オートモーティブ中心の表現から、電池を含む「オートモーティブとエネルギー」へ研究開発の軸を広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間における研究開発活動の金額は、64,396千円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期累計期間の研究開発費を64,396千円と記載している一方、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023初出有価証券報告書
「これらの事業に加えて研究開発部門を有しており、「パワー半導体とオートモーティブ」をキーワードにしたテーマで研究開発を行っております。」
マイグレーション解析、ボイドレスはんだ、高温接合、画像解析、キャパシタ、高周波計測、固体電池用電解質などを研究対象としている。