次世代ビジネスへの挑戦
FY2017に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2022前進有価証券報告書
「また、当期末には、LPGを推進燃料とすることにより温室効果ガスの排出量を削減できる当社初のLPG二元燃料主機関を搭載する大型LPG船が竣工しました。」
次世代燃料船の取組みについて、当社初のLPG二元燃料主機関搭載船が竣工する具体的な進展があった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、新たに締結した定期用船契約向けに、サステナビリティへの取り組みの一環として、米国船級協会によるアンモニア燃料船化の基礎認証を受けた世界初のアンモニア運搬船を発注しました。」
次世代ビジネスへの取組みとして、アンモニア燃料船化の基礎認証を受けたアンモニア運搬船を新たに発注した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、新たに締結した定期用船契約向けに、サステナビリティへの取り組みの一環として、従来の重油のみならずLPGを推進燃料とすることができる当社初のLPG２元燃料主機関を搭載する大型LPG船を発注しました。」
次世代燃料船の取組みとして、LPGを推進燃料とする当社初のLPG二元燃料船の発注を具体化した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「３つの重点強化策」として、「更なる差別化の追求」、「安定収益の磐石化」及び「次世代ビジネスへの挑戦」に取組みます。」
現行中期経営計画の3つの重点強化策を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「３つの重点強化策」として、「更なる差別化の追求」、「安定収益の磐石化」及び「次世代ビジネスへの挑戦」に取組みます。」
現行中期経営計画の3つの重点強化策を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「本事業では、本船建造に向け、具体的な仕様検討等を進めております。」
次世代燃料船の建造に向けて具体的な仕様検討段階を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「次世代ビジネスの一環として次世代燃料船実用化に向けた取組みを重点強化策のひとつと位置づけておりますが、三井物産㈱と共同で現代尾浦造船（韓国）にて49,000DWT 型新造メタノール船１隻を建造し、WATERFRONT SHIPPING COMPANY LIMITED 社との長期定期用船契約に投入することになりました。」
次世代燃料船の実用化に向け、49,000DWT型メタノール船1隻の建造と長期定期用船契約への投入を具体化している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「3つの重点強化策」として、「更なる差別化の追求」、「安定収益の磐石化」及び「次世代ビジネスへの挑戦」に取り組みます。」
新中期経営計画の3つの重点強化策を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「3つの重点強化策」として、「更なる差別化の追求」、「安定収益の磐石化」及び「次世代ビジネスへの挑戦」に取り組みます。」
新中期経営計画の3つの重点強化策を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「「3つの重点強化策」として、「更なる差別化の追求」、「安定収益の磐石化」及び「次世代ビジネスへの挑戦」に取り組みます。」
新中期経営計画の重点強化策の一つとして、新しい分野・次世代ビジネスへの挑戦を初めて明示している。