サステナビリティ課題（マテリアリティ）を軸としたSDGs対応
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
商船三井がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 2においては、サステナビリティ課題を「環境」「安全」「人財」「DX」に見直し、4つのサステナビリティ課題と「ガバナンス」を「経営基盤」として位置付けています。」
従来のマテリアリティをPhase 2で4課題（環境・安全・人財・DX）へ再整理し、ガバナンスと合わせて経営基盤に位置付けた。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年度からは、この「MOL Sustainability Plan」を経営計画「BLUE ACTION 2035」の一部として位置付け、経営計画と一体となった取組を推進していきます。」
サステナビリティ課題・KPI・アクションプランを、Rolling Planとの両輪からBLUE ACTION 2035に統合し、経営計画と一体で推進する枠組みへ改めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「本計画の策定にあたっては、当社グループが事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」（2019年に特定）の見直しを行うとともに、各課題に紐づく具体的な目標・KPI・アクションプランを設定しました。」
マテリアリティを見直し、各課題に具体的な目標・KPI・アクションプランを紐付けるMOL Sustainability Planを策定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年度においては、この体制のもと、サステナビリティ課題の一部見直しと取組推進のためのKPI（Key Performance Indicator）の設定を行う」
サステナビリティ課題を一部見直し、取組推進のKPI設定へ進めた。環境経営委員会を環境・サステナビリティ委員会へ改称し、専門組織も新設した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、社会に対するマイナスの影響を最小化しながら、当社の社会的価値を最大化するために、事業を通じて優先的に取り組むべき社会課題を「サステナビリティ課題（マテリアリティ）」と定義し、「輸送を通じた付加価値の提供」、「海洋・地球環境の保全」、「海の技術を進化させるイノベーション」、「地域社会の発展と人材育成」及び「事業を支えるガバナンス・コンプライアンス」をサステナビリティ課題に位置づけ、SDGs（Sustainable Development Goals）に対する積極的な取り組みを行います。」
5つのサステナビリティ課題を定義し、経営計画の3本柱および重点強化項目と関連付けてSDGsへの取り組みを示した。