IT・環境技術を活用した付加価値向上
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「DXビジョンでは、先端的なAIとデータ活用を核に、これまで構築してきたIT・デジタル基盤を更に発展させ、社会課題の解決と当社グループの持続的成長の両立を実現するイノベーションの創出を目指しています。具体的なアクションは、「AIドリブン変革」「海上デジタル」「グローバル共創インフラ」の３つとしています。」
DX ACTIONの更新から、AI・データを中核とするDXビジョンと3つのアクションへ進展し、価値創造業務のための時間創出率20％・30％、データ・AI研修受講率90％以上の目標を設定した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、「商船三井グループ DXビジョン」（2023年２月策定）を掲げ、これまでのデジタル化の取り組みを更に推し進め、社会インフラ企業としての責任を果たし、社会課題を解決するリーディングカンパニーへのトランスフォーメーションを実現していきます。Phase１の３か年においては、行動計画「DX ACTION 1.2」（2025年４月更新）も策定しており、ビジネスとカルチャーの両面から変革を推進しています。」
DX ACTIONを前年度の1.1から2025年4月更新の1.2へ更新し、Phase 1の行動計画を改めた。 - FY2024再定義有価証券報告書
「DXビジョン（2023年２月に策定）の下、全体ロードマップに加えてPhase１の３か年における行動計画「DX ACTION 1.1」（2024年１月に更新）も策定。ビジネスとカルチャーの両面から変革を推進する。」
前年度のDX ACTION 1.0から、2024年1月更新のDX ACTION 1.1へ行動計画を更新した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年２月に発表したDXビジョンの下、全体ロードマップに加えてPhase１の３か年における行動計画「DX ACTION 1.0」も策定。ビジネスとカルチャーの両面から変革を推進する。」
DXを従来の個別ICT施策から、DXビジョン、全体ロードマップ、2023～2025年度のDX ACTION 1.0による全社変革へ進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「『事業戦略のDX』、『働き方のDX』、『組織のDX』の3項目について、基盤としての具体的な施策を実行する。」
ICT・デジタル活用のテーマを、事業戦略、働き方、組織の3領域のDX施策へ整理し、具体的な実行項目として経営計画に組み込んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「デジタルと環境で顧客満足度向上 MOL Lighthouse※対象顧客の拡大」
ICTによる顧客価値向上を、ドライバルク船顧客向け情報提供プラットフォームであるMOL Lighthouseの対象顧客拡大へ進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「ICTを活用した顧客満足度向上施策（MOL Lighthouseの機能強化とプラットフォーム化を目指す）を継続します。」
ICTによる付加価値向上を、MOL Lighthouseの機能強化・プラットフォーム化という顧客接点の施策へ具体化した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「AR/VRの活用、AIを活用した実海域性能推定技術の開発やICTを活用した船内環境見える化システムの構築などの「高度安全運航支援技術」に関する研究開発」
IT活用による付加価値向上を、AR/VR、AIによる性能推定、ICTによる船内環境の見える化へ具体化した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は新たな取り組みとして、「技術革新本部」を新設しました。「ストレスフリーなサービスの提供」の実現に向け、技術開発先行だけでなく、お客様の潜在ニーズを掘り起こした上でこれに技術的なシーズをマッチさせ、新たな物流革命を起こしていくことを目指していきます。」
IT・環境技術による付加価値向上の取り組みを、技術革新本部の新設と、顧客の潜在ニーズに技術シーズを結び付ける体制へ具体化した。 - FY2017前進有価証券報告書
「「ICT戦略推進」 洋上の見える化（安全運航と最適運航）と顧客への付加価値提供」
IT活用によるサービス付加価値向上の方針を、ICT戦略、洋上の見える化、安全運航・最適運航、顧客への付加価値提供へ具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの提供するサービスの付加価値向上に向け、ITと環境技術を顧客ニーズに結び付けたサービスの開発を推進する。」
ITと環境技術を顧客ニーズに結び付けるサービス開発を施策としている。