省エネ・環境対策技術の開発
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は673百万円となっております。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費673百万円を開示したが、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主たる研究開発テーマは、大型アンモニア輸送船船型開発、帆主機従型風力推進船（ウインドチャレンジャー）、風力と水素を活用したゼロエミッション船（ウインドハンター）、新燃料関連技術、船上業務高度化・効率化、機関故障予兆診断、海洋再エネ発電などが挙げられます。／当連結会計年度の研究開発費の総額は1,899百万円となっております。」
研究開発テーマを大型アンモニア輸送船、ウインドハンター、予兆診断、海洋再エネ発電等へ展開し、研究開発費は1,899百万円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主たる研究開発テーマは、帆主機従型風力推進船（ウインドチャレンジャー）、風力と水素を活用したゼロエミッション船（ウインドハンター）、新燃料関連技術、船上業務高度化・効率化、機関故障予兆診断、海洋再エネ発電などが挙げられます。」
省エネ・環境技術の研究開発を、ウインドハンター、新燃料、予兆診断、海洋再エネ発電などへ広げ、年度研究開発費は1,645百万円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,161百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費1,161百万円を開示した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は831百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期累計の研究開発費831百万円を開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は483百万円となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費483百万円を開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は1,570百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計の研究開発費1,570百万円を開示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は565百万円となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費565百万円を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主たる研究開発は、DXの推進、AIを活用した実海域性能推定技術の開発やICTを活用した船内環境見える化システムの構築などの「高度安全運航支援技術」に関する研究開発、帆主機従型風力推進船の開発、代替燃料の利用に関する研究開発、主機関の廃熱利用や船内機器の最適調和運転などの「環境負荷低減技術」の研究開発などが挙げられます。」
研究開発テーマをDX、代替燃料、風力推進、AI・ICTによる安全運航支援へ広げ、年度研究開発費は1,264百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は530百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費530百万円を開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は342百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費342百万円を計上し、研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は166百万円となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、当四半期の研究開発費166百万円を開示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は485百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更はないとし、累計研究開発費485百万円を開示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は321百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費321百万円を開示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は221百万円となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを再確認し、研究開発費221百万円を開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は571百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費571百万円を開示し、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は404百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費404百万円を開示し、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における主たる研究開発は、AR/VRの活用、AIを活用した実海域性能推定技術の開発やICTを活用した船内環境見える化システムの構築などの「高度安全運航支援技術」に関する研究開発、帆主機従型風力推進船の開発、主機関の廃熱利用や船内機器の最適調和運転などの「環境負荷低減技術」に関する研究開発などが挙げられます。」
従来の高度安全運航支援・環境負荷低減の研究テーマを継続し、研究開発費は638百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は309百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費309百万円を開示したが、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は218百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費218百万円を開示したが、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「近年は、省エネ、環境技術と高度な安全運航を実現するための技術の開発に力を入れております。当連結累計期間における主たる研究開発は、AR/VRの活用、AIを活用した実海域性能推定技術の開発やICTを活用した船内環境見える化システムの構築などの「高度安全運航支援技術」に関する研究開発、帆主機従型風力推進船の開発、主機関の廃熱利用や船内機器の最適調和運転などの「環境負荷低減技術」に関する研究開発などが挙げられます。また当連結累計期間の研究開発費の総額は96百万円となっております。」
安全運航・環境負荷低減の研究開発を、AR/VR、AI、ICT、帆主機従型風力推進、廃熱利用等へ具体化した。研究開発費は96百万円。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主たる研究開発としては、「高度安全運航支援技術」の研究開発、機関状態監視技術、パワープラントの燃焼状態改善による燃費向上、帆主機従風力推進船の開発などの「環境負荷低減技術」の研究開発、燃料油性状の評価手法の研究などが挙げられます。」
高度安全運航支援、機関状態監視、燃費向上、帆主機従風力推進船などの研究開発を継続・拡張し、研究開発費は248百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は177百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費177百万円を開示したが、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は114百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費114百万円を開示し、研究開発の状況に重要な変更はないと説明した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は69百万円となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更はないとし、四半期研究開発費69百万円を開示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主たる研究開発としては、「高度安全運航支援技術」の研究開発、船舶の風圧抵抗低減、燃料電池を使用したハイブリッド電力供給システム、環境に優しい機関システム、機関状態監視技術、パワープラントの燃焼状態改善による燃費向上などの「環境負荷低減技術」の研究開発、燃料油性状の評価手法の研究などが挙げられます。」
研究開発テーマを高度安全運航支援、燃料電池ハイブリッド、環境負荷低減、機関状態監視等へ拡張し、研究開発費は181百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は142百万円となっております。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを確認し、累計研究開発費142百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は87百万円となっております。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを確認し、研究開発費87百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費の総額は50百万円となっております。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の状況に重要な変更がないことを確認し、四半期研究開発費50百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「近年は省エネ・環境対策技術の開発に特に力を入れております。当連結会計年度における主たる研究開発としては、次世代貨物船構想の展開、改良型省エネ装置の開発、排ガス煤塵除去装置の開発、船舶バラスト水処理装置の開発、パワープラントの燃焼状態改善による燃費向上の研究、燃料油性状の評価手法の研究などが挙げられます。」
省エネ装置、排ガス、バラスト水、燃費改善など具体的な研究テーマを列挙している。研究開発費は166百万円。