保有株式等の市場価値変動リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。135社中53社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度について、有価証券について0百万円（その他有価証券の株式0百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の時価上昇と売却益24億04百万円が生じ、当年度の有価証券減損処理は0百万円となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度について、有価証券について123百万円（その他有価証券の株式71百万円、非連結子会社の株式51百万円）減損処理を行っております。」
投資有価証券等について123百万円の減損処理を行い、市場価値・投資先価値の変動が損益に影響した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,338 △ 1,830」
上期にその他有価証券評価差額金が18億30百万円減少し、投資有価証券残高も前期末365億79百万円から339億33百万円へ減少した。市場価値変動の影響が包括利益・残高に反映されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「主な要因は、時価の上昇に伴う投資有価証券の増加等によるものです。」
投資有価証券はFY2023末の270億14百万円からFY2024末の365億79百万円へ増加し、市場価値下落・減損が顕在化した前年度から時価回復の影響が強まった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券 27,014 31,896」
投資有価証券残高はFY2023末の270億14百万円から第3四半期末の318億96百万円へ増加し、時価上昇による市場価値下落影響の緩和が続いている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「主な要因は、時価の上昇に伴う投資有価証券の増加等によるものです。」
時価上昇により投資有価証券は前期末の270億14百万円から当第2四半期末の321億83百万円へ増加し、市場価値下落・減損の影響が一時的に緩和されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「主な要因は、時価の上昇に伴う投資有価証券の増加等によるものです。」
時価上昇により投資有価証券が前期末の270億14百万円から当第1四半期末の305億20百万円へ増加し、前年度に記載された市場価値下落・減損の影響が一時的に緩和された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度について、有価証券について70百万円（その他有価証券の株式59百万円）減損処理を行っております。」
保有株式等の市場価値変動に関連して、有価証券70百万円の減損処理を実施した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 25,019 24,373」
投資有価証券残高が2022年3月末の250億19百万円から2022年9月末の243億73百万円へ減少し、市場価値変動の影響が四半期末残高に反映された。 - FY2022対処有価証券報告書
「投資有価証券は24,245百万円から25,019百万円に増加しております。」
投資有価証券残高は前期末から増加し、当期のその他有価証券評価差額金も8,856百万円となった。前年度までの市場価値下落・評価損計上局面からは一部回復している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 24,245 23,558」
投資有価証券残高は2021年3月末の242億45百万円から2021年12月末の235億58百万円へ減少し、その他有価証券評価差額金も83億57百万円から77億77百万円へ減少した。時価変動の影響が四半期末残高に反映されている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「主な要因は、設備投資による有形固定資産および無形固定資産の増加と、時価回復による投資有価証券の増加等によるものです。」
時価回復により投資有価証券が前期末の242億45百万円から上期末の252億76百万円へ増加し、前年度まで顕在化していた市場価値下落の影響が一部緩和された。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券 24,245 23,770」
投資有価証券は2021年3月末の242億45百万円から2021年6月末の237億70百万円へ減少し、その他有価証券評価差額金も83億57百万円から79億99百万円へ減少した。保有株式等の市場価値変動が四半期末残高に反映されている。 - FY2021投資有価証券の時価回復と評価損計上有価証券報告書
「当連結会計年度末における投資有価証券は242億45百万円であり、時価の上昇に伴い増加しました。特別損失として投資有価証券評価損699百万円を計上しております。」
投資有価証券は時価回復により前期末183億86百万円から242億45百万円へ増加した一方、評価損6億99百万円を計上した。 - FY2021-Q3投資有価証券の時価回復と評価損計上有価証券報告書
「主な要因は、設備投資による有形固定資産および無形固定資産の増加と、時価回復による投資有価証券の増加等によるものです。」「投資有価証券評価損 － 714」」
時価回復により投資有価証券が前期末の183億86百万円から206億円へ増加した一方、第3四半期累計期間には投資有価証券評価損7億14百万円を計上した。 - FY2021-Q2投資有価証券の時価回復と評価損計上有価証券報告書
「主な要因は、設備投資による有形固定資産および無形固定資産の増加と、時価回復による投資有価証券の増加等によるものです。」
時価回復により投資有価証券は前期末の183億86百万円から190億28百万円へ増加した一方、上期に投資有価証券評価損7億40百万円を計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 804」
投資有価証券評価損8億4百万円を特別損失として計上し、保有有価証券の市場価値変動が四半期損益に影響した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「特別損失は、当連結会計年度においては投資有価証券評価損17億１百万円計上しております。」
投資有価証券評価損17億01百万円を特別損失に計上し、保有株式等の市場価値変動が通期損益に影響した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 投資有価証券評価損 － 1,123」
当第3四半期累計期間に投資有価証券評価損11億23百万円を特別損失として計上し、保有有価証券の市場価値変動が損益に影響した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 899 △ 1,043」
第2四半期累計のその他有価証券評価差額金は10億43百万円の減少となり、保有株式等の市場価値変動による評価差額の減少が継続して発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益 その他有価証券評価差額金 △ 105 △ 460」
当第1四半期のその他有価証券評価差額金はマイナス460百万円となり、保有株式等の市場価値変動による評価差額の減少が発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における固定資産は2,046億74百万円であり、前連結会計年度末に比べ30億85百万円、1.5％減少しました。主な要因は、時価下落による投資有価証券の減少等によるものです。」
投資有価証券の時価下落により固定資産が前期末比30億85百万円、1.5％減少し、市場価値変動の影響が継続して発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は2,068億93百万円であり、前連結会計年度末に比べ８億66百万円と0.4％減少しました。主な要因は、時価下落による投資有価証券の減少等によるものです。」
投資有価証券の時価下落により固定資産が8億66百万円、0.4％減少し、保有株式等の市場価値変動が実際の財政状態に影響したと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが保有している株式等が証券市場における市況等により変動した場合、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式等の市場価値変動リスクを継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが保有している株式等が証券市場における市況等により変動した場合、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
純投資目的以外の投資株式は171銘柄、貸借対照表計上額合計141億01百万円と開示されている。