海外関連会社ののれん減損による持分法投資損失
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
ヤマトホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 371 2,526」
持分法による投資損失は前年度の371百万円から2,526百万円へ増加し、海外関連会社等への投資損失の影響が再び拡大した。 - 2026-04-30悪化決算
「持分法による投資損失は前年の837百万円から2,526百万円へ増加し」
持分法による投資損失が前年度の837百万円から2,526百万円へ増加し、海外関連会社等への投資損失の影響が拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 352 607」
持分法による投資損失は前年中間連結会計期間の352百万円から607百万円へ増加し、海外関連会社等への投資損失の影響が一時的に拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 837 371」
持分法による投資損失は前年の837百万円から371百万円へ減少し、海外関連会社等への投資損失の影響が縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 855 352」
持分法による投資損失は前年中間連結会計期間の8億55百万円から3億52百万円へ減少し、海外関連会社等への投資損失の影響が縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 4,158 837」
海外関連会社ののれん減損等に伴う持分法投資損失は、前年度の4,158百万円から837百万円へ減少した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,324 855」
持分法による投資損失は前年同期の13億24百万円から当第２四半期累計期間の８億55百万円へ減少した。海外関連会社ののれん減損等に伴う投資損失の影響が縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「経常利益は940億19百万円となり、前連結会計年度に比べ533億94百万円の増益となりました。これは主に、前連結会計年度において海外関連会社に係る持分法投資損失を計上した影響などによるものです。」
海外関連会社ののれん減損等に伴う持分法投資損失の影響は、前連結会計年度に比べて縮小し、経常利益は大幅に増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「経常利益は、海外関連会社に係るのれんの減損などにより持分法による投資損失が23億67百万円増加し、前第３四半期連結累計期間に比べ268億14百万円減益の468億30百万円となりました。」
海外関連会社に係るのれんの減損などにより、持分法による投資損失が23億67百万円増加し、経常利益が前年同期比268億14百万円減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「経常利益は、海外関連会社に係るのれんの減損などにより持分法による投資損失が26億11百万円増加し、前第２四半期連結累計期間に比べ200億26百万円減益の27億30百万円となりました。」
海外関連会社に係るのれんの減損などにより持分法投資損失が26億11百万円増加し、経常利益は前年同期比200億26百万円減益となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「経常損失は、海外関連会社に係るのれんの減損などにより持分法による投資損失が29億24百万円増加し、前第１四半期連結累計期間に比べ187億53百万円減益の93億23百万円となりました。」
海外関連会社に係るのれんの減損などにより、持分法による投資損失が前年同期比29億24百万円増加し、経常損失となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「経常利益は、海外関連会社に係るのれんの減損などにより持分法による投資損失が35億17百万円増加しましたが、前連結会計年度に比べ181億73百万円増益の542億59百万円となりました。」
海外関連会社に係るのれん減損等により、持分法による投資損失が35億17百万円増加した。