材料・資材価格高騰と燃料費上昇
FY2017に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- 2026-05-12再掲決算
「資材・エネルギー価格の高騰や労働力不足の影響等により、先行きは依然として不透明な状況が続くものと考えられます。」
資材・エネルギー価格高騰の外部環境リスクを継続して記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
材料・資材価格高騰と燃料費上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとした。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上原価や光熱費等において物価高騰の影響を受けました。」
物価高騰による売上原価・光熱費等への影響が、レジャー・サービス業の営業利益減少として実際に現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「世界経済の減速懸念や原材料価格高騰などの下振れリスクにより依然先行き不透明な状況下で推移しました。」
原材料価格高騰等の外部環境リスクが引き続き存在すると記載した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、国内の経済活動に回復の動きが見られたものの、インフレやエネルギー不足等による世界経済の減速、急激な円安や物価上昇など国内経済の下振れリスクも顕在化するなど、引き続き先行き不透明の厳しい状況下で推移しました。」
材料・燃料価格上昇に関係するリスクとして、インフレ、エネルギー不足、急激な円安、物価上昇による経済下振れリスクが顕在化したと記載した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、国内における経済活動に回復の兆候が見られたものの、ウクライナ情勢や円安進行等に起因するエネルギー価格や原材料費の高騰に加え、期の後半には新型コロナウイルス感染症の感染再拡大による下振れリスクも顕在化するなど、引き続き先行き不透明の厳しい状況下で推移しました。」
エネルギー価格・原材料費の高騰について、ウクライナ情勢・円安進行を要因として明示し、感染再拡大による下振れリスクの顕在化も加わった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、バス運送事業、タクシー事業においては、地政学的リスクの高まりにより原油価格の不安定な状況が続くことで燃料費の増加が予想され、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
材料・資材価格リスクに加え、地政学的リスクを背景とする原油価格の不安定化・燃料費増加を明示した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「新たな変異株「オミクロン株」の世界的な感染拡大や原油高による燃料費等の高騰など、依然として先行き不透明な状況が継続しました。」
原油高による燃料費等の高騰が新たに明示され、材料・燃料価格上昇リスクの厳しさが強まった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後の経済情勢において材料・資材価格の高騰および材料資材の不足が予測され、当社グループにおきましては単価・内容・発注方法等の見直しなどによる経費軽減を実施しておりますが、価格上昇により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
材料・資材価格の高騰・不足と、単価・内容・発注方法の見直しによる対応を引き続きリスクとして開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
材料・資材価格高騰と燃料費上昇リスクについて、新規発生・重要な変更はないとした。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業費は、原油価格の上昇や修繕費の増加があるものの営業利益は、921百万円（前期比238百万円、35.0％増）となりました。」
原油価格上昇が当年度の営業費増加要因として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、米中通商摩擦の深刻化やOPECの減産による原油価格の高騰など世界経済の減速が懸念されましたものの、堅調な企業収益によって緩やかな回復基調で推移しました。」
OPEC減産による原油価格高騰が新たに明示され、燃料費上昇につながる外部環境の懸念が強まった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
材料・資材価格高騰と燃料費上昇リスクについて、リスク記載上の重要な変更はないとした。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「以上の結果、京都バスタクシー㈱の会社清算に加えて、福井地区での大雪による被害、燃料費の上昇などがあり、運輸業の営業収益は、7,636百万円（前期比289百万円、3.6％減）となり、営業利益は、202百万円（前期比48百万円、19.2％減）となりました。」
燃料費上昇が実際の費用・運輸業績への影響として現れた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
材料・資材価格高騰と燃料費上昇リスクについて、重要な変更はないとした。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
材料・資材価格高騰と燃料費上昇リスクについて、重要な変更はないとした。 - FY2017初出有価証券報告書
「材料・資材価格の高騰および材料資材の不足が予測され、当社グループにおきましては単価・内容・発注方法等の見直しなどによる経費軽減を実施しておりますが、価格上昇により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
材料・資材の価格高騰・不足と原油価格変動による燃料費増加をリスクとして記載した。