固定資産の減損リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。118社中69社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「テナント商業施設は当初の予定より収益性が低下したため、減損損失を計上しました。店舗施設は当初の予定より収益性が低下したこと及び営業終了決定に伴い、減損損失を計上しました。賃貸施設は営業終了決定に伴い、減損損失を計上しました。」
当年度の減損損失は649百万円となり、前年度の6百万円から大幅に増加した。収益性低下や営業終了決定がテナント・店舗・賃貸施設の減損として実現している。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「特別損失として、「減損損失」と「投資有価証券評価損」を計上し、法人税等も増加したため親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度と比較して16.0％、220百万円減少して1,158百万円となりました。」
減損損失は前期の6百万円から649百万円に増加し、当年度も固定資産の減損が発生した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「遊休資産は時価の下落及び当初の予定より収益性が低下したため、減損損失を認識しました。その内訳は土地６百万円であります。」
遊休土地について6百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが当年度も実現した。ただし、前年度の521百万円から規模は縮小した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
テナント商業施設295百万円、賃貸施設191百万円、店舗施設33百万円など、合計521百万円の減損損失を計上した。固定資産の収益性低下・営業終了に伴う減損が実際に発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
テナント商業施設197百万円、社員寮25百万円、ゴルフ場施設6百万円、店舗施設3百万円など、合計233百万円の減損損失を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「ホテル施設はホテル事業の廃止決定及び建物の老朽化に伴い、当初の予定より収益性が低下したため、減損損失を認識しました。その内訳は建物及び構築物577百万円、有形固定資産「その他」36百万円であります。テナント商業施設は建物の老朽化および当該施設の閉館決定に伴い、当初の予定より収益性が低下したため、減損損失を認識しました。その内訳は建物及び構築物224百万円であります。」
ホテル施設614百万円、テナント商業施設224百万円など、合計839百万円の減損損失を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「不動産業」および「レジャー・サービス業」セグメントにおいて、当社が所有するホテル用建物および楽々園テナント用物件、株式会社ホテルニューヒロデンが所有する施設一式について減損処理を実施しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては838百万円であります。」
ホテル用建物、楽々園テナント用物件等について838百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実現した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては614百万円であります。」
ホテル用建物等について減損損失614百万円を計上し、固定資産の減損リスクがホテル資産で実現した。」「quantified」:true, - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
店舗について54百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが引き続き実現している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。」
当期も遊休資産、店舗、ゴルフ場について合計225百万円の減損損失を計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが所有する固定資産のうち、市場価額の著しい下落、経営環境の著しい悪化などにより、減損損失を認識すべきであると判定される資産が発生した場合には、当該固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額いたします。」
当期には店舗等で396百万円の減損損失を計上しており、リスクの実現も財務諸表に現れている。