システム投資と新技術による生産性向上
FY2018に初出。16回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに69社。
- FY2026前進有価証券報告書
「技術管理・標準化の基盤整備を策定中。中長期ロードマップの具体化に向けた各現場の課題・ニーズ分析に着手。」
技術戦略について、技術管理・標準化の基盤整備を進め、中長期ロードマップ具体化に向けた現場課題・ニーズ分析へ着手した。 - 2026-05-21前進その他開示
「また、本スキームの実施により、年間で運行するトラック台数を約 250 台、CO２の排出量を約 140 トン削減できる見込みで、環境負荷低減にも一層貢献します。」
ダブル連結トラックの活用により、年間の運行トラック台数約250台とCO2排出量約140トンの削減見込みを示し、生産性向上・業務効率化の取り組みを具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「あわせて、技術革新やICT導入、内部統制の強化を通じて、変化に機動的かつ的確に対応できる経営基盤の確立に取り組んでまいります。」
技術革新やICT導入による経営基盤・生産性向上の方針を、中期経営計画2027においても継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「AI、IoT、ビッグデータ、ロボット等の革新的な技術への対応として技術戦略委員会を設置し、技術革新本部、ICT推進本部が連携して技術全般の中長期ロードマップの策定と課題解決に向けた取り組みを推進してまいります。」
システム投資・DXの取り組みを、技術戦略委員会と技術革新本部・ICT推進本部による中長期ロードマップの策定へ進展させた。 - FY2024前進有価証券報告書
「１．新技術導入による現場改善 ①現場への技術導入実績件数：26件 ②現場への技術導入に向けたPoC件数：45件 ③技研ICでの技術検証件数：９件 ２．デジタル技術を活用した現場改善 ①新統合WMS導入実績件数：３件 ②事業現場業務の生産性向上実績件数：12件 ③MOVE導入実績件数：８件」
技術・DX施策について、2024年3月期の実績として新技術導入26件、PoC45件、新統合WMS導入3件、生産性向上12件、MOVE導入8件を開示した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの強みである人を経営の中心におき、現場のノウハウや新技術を活用することにより」
新中期経営計画でも、現場ノウハウと新技術の活用を収益力伸長・企業価値向上の手段として再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年２月には物流標準化の取り組みとして、各現場の物流システムの統合化・共通化に資する新統合物流システムを一部現場にて運用を開始し、今後グループ全体への導入を進めてまいります。」
システム投資・DX施策について、新統合物流システムを2021年2月に一部現場で運用開始し、グループ全体への導入段階へ進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「加えて、2020年４月よりICT推進本部のもとにデジタルトランスフォーメーション推進部を設置し、ICT（情報通信技術）を活用した働き方改革、業務プロセス改革をより一層進めてまいります。」
システム投資・生産性向上について、全社システム再構築に加えてデジタルトランスフォーメーション推進部を設置した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「人材の採用・育成、システム投資等による事業基盤の充実やコーポレート・ガバナンスの強化、管理会計制度の見直し等による経営基盤の再構築といった施策に取り組んでおります。」
システム投資を事業基盤の充実および2030年に向けた基盤づくりの施策として継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「ICT推進本部や2019年３月期に設立した情報システム開発子会社であるコウノイケITソリューションズ㈱が中心となり、全社的なシステムの見直し及び再構築に着手しております。各現場の物流システムの統合化・共通化や経営情報システムの整備を通じて、生産性と効率性の向上を図ります。」
IT子会社を設立し、物流システムの統合・共通化と経営情報システムの整備を含む全社システムの再構築に着手した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当中期経営計画の期間を2030年に向けた持続的成長のための「確固たる基盤作り」の期間として捉え、人材の採用・育成やシステム投資、経営基盤の再構築等の施策に取り組んでおります。」
システム投資を人材施策および経営基盤再構築と並ぶ中期経営計画の施策として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年３月期を最終年度とする中期経営計画を2018年４月より開始し、人材の採用・育成やシステム投資、経営基盤の再構築など、長期的な成長に向けた「確固たる基盤作り」の取り組みを行っております。」
システム投資を人材施策や経営基盤再構築と並ぶ中期計画の施策として継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは2021年３月期を最終年度とする中期経営計画を開始し、人材の採用・育成やシステム投資、経営基盤の再構築など、長期的な成長に向けた「確固たる基盤作り」の取り組みを行ってまいります。」
システム投資を人材施策や経営基盤再構築と並ぶ中期計画の取り組みとして継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループにとって最も重要な経営資源である人材の採用・育成活動のさらなる強化に取り組むほか、システム分野への投資などを通じて、生産性の向上に向けた取り組みも積極的に展開してまいります。」
人手不足や技術革新への対応として、システム分野への投資による生産性向上を新中期経営計画の施策として示している。