ICT活用による案内・事業運営の高度化
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに134社。
- 2026-07-31前進決算説明資料
「自動運転に向けた取組み、CBMの導入、AIの活用、DXを推進する。」
従来のデジタル技術活用に加え、自動運転、CBM、AI、DXを鉄道事業の持続運営に結び付ける方向を明示した。 - FY2026前進有価証券報告書
「新たな価値創出の源泉としてデータとデジタル技術を積極的に活用するため、データ共有基盤の整備や生成ＡＩの活用・ＤＸの促進、ＸＲ事業に取り組んでいきます。」
従来のアプリ・AI活用から、データ共有基盤、生成AI、DX、XR事業を含むデジタル戦略へ対象を広げた。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年11月には、鉄道会社として初めてお客様向けチャットボット及びお客様センター業務双方への生成ＡＩの本格的な活用を開始しました。」
生成AIの活用を、お客様向けチャットボットだけでなくお客様センター業務にも本格展開した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、お客様からのお問合せに対してよりスピーディに対応するため、2022年９月にデジタル技術を活用したＡＩチャットボットサービス「東京メトロチャットボット」を当社ホームページ上で開始したほか、東京メトロｍｙ！アプリによる号車ごとのリアルタイム混雑状況の配信を全路線に拡大しました。」
AIチャットボットを開始し、号車ごとのリアルタイム混雑情報の配信を全路線へ拡大した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「さらに、お客様からのお問合せに対してよりスピーディーに対応するため、2022年９月にデジタル技術を活用したＡＩチャットボットサービス「東京メトロチャットボット」を当社ホームページ上で開始しました。」
デジタル技術を活用し、問合せへの迅速な対応を目的とするAIチャットボットサービスを2022年9月に開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「大都市型ＭａａＳ「ｍｙ！東京ＭａａＳ」の取組の一環として、2022年２月に「東京メトロｍｙ！アプリ」の駅構内ナビゲーション機能に、エレベーターを利用するルートを搭載しました。また、同年３月に新たな経路検索条件の機能として遅延を考慮した経路検索等を搭載しました。」
東京メトロmy！アプリにエレベーター利用ルートと遅延考慮経路検索を追加し、案内機能を具体的に拡張した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「お客様のお一人おひとりの安心で快適なご利用の実現に向けた取組として、銀座線、丸ノ内線（中野坂上駅～方南町駅間の一部列車を除く）、千代田線（北綾瀬駅～綾瀬駅間の一部列車を除く）、有楽町線及び副都心線において、東京メトロｍｙ！アプリによる号車ごとのリアルタイム混雑状況の配信を実施しています。」
東京メトロmy！アプリによる号車ごとのリアルタイム混雑状況の配信を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「お客様のお一人おひとりの安心で快適なご利用の実現に向けた取組として、銀座線、丸ノ内線（中野坂上駅～方南町駅間の一部列車を除く）、千代田線（北綾瀬駅～綾瀬駅間の一部列車を除く）、有楽町線及び副都心線において、東京メトロｍｙ！アプリによる号車ごとのリアルタイム混雑状況の配信を開始しました。」
東京メトロmy！アプリの機能を、路線別の混雑情報から号車ごとのリアルタイム混雑状況の配信へ具体化した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「さらには、ＡＩ、ビッグデータ、ＩｏＴをはじめとしたデジタル技術革新の動きへ対応するほか、ＳＤＧｓが対象としている様々な社会課題の解決にも貢献していく必要があります。」
AI、ビッグデータ、IoT等のデジタル技術革新への対応方針を継続している。 - FY2019先端技術領域の拡張有価証券報告書
「また、ＡＩ、ビッグデータ、Ｉ o Ｔ をはじめとした技術革新や新たなモビリティサービスに向けた動きに対応していくほか、ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）が対象としている様々な社会課題の解決にも貢献していく必要があります。」
従来のICT活用方針を、AI・ビッグデータ・IoTおよび新たなモビリティサービスへの対応へ広げた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「近年発展の目覚ましいＩＣＴを、位置測位インフラ整備や東京メトロアプリの拡充など様々な場面で活用し、全てのお客様に、地下鉄をわかりやすく、快適にご利用いただける取組を進めるとともに、効率的な事業運営に役立てていきます。」
ICTを案内の分かりやすさ・快適性と効率的な事業運営に活用する方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、近年発展の目覚ましいＩＣＴを、測位インフラ整備や東京メトロアプリの拡充など様々な場面で活用し、全てのお客様に、地下鉄をわかりやすく、快適にご利用いただける取組を進めるとともに、効率的な事業運営に役立てていきます。」
測位インフラや東京メトロアプリの拡充など、ICTを顧客案内と効率的運営に活用する方針を記載している。