訪日外国人・再開発等を背景とする増収
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中10社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026増収増益の継続有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、経済活動の活性化等により、都心部を中心に沿線全域で平日、休日ともに好調に推移したことに伴い、旅客運輸収入が増加し、営業収益が4,078億３千２百万円（前期比4.8％増）となり、営業利益が869億４千２百万円（前期比13.9％増）、経常利益が770億８百万円（前期比16.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が537億４千８百万円（前期比16.2％増）となりました。」
沿線全域での旅客運輸収入の好調を背景に、営業収益・営業利益・経常利益・当期純利益が通期で増加した。 - FY2026-H1増収・営業利益横ばい有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、営業収益は、旅客運輸収入が好調に推移したことにより増収となった一方、営業費の増加により、営業収益が2,104億７千７百万円（前年同期比4.0％増）となり、営業利益が500億２千４百万円（前年同期比0.1％減）、経常利益が443億５千万円（前年同期比0.4％減）、親会社株主に帰属する中間純利益が349億１千６百万円（前年同期比13.7％増）となりました。」
旅客運輸収入の好調により営業収益は前年同期比4.0％増となった一方、営業費の増加により営業利益・経常利益はわずかに減少した。親会社株主に帰属する中間純利益は13.7％増となった。 - FY2025増収増益の継続有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、経済活動の活性化等により、都心部を中心に沿線全域で平日、休日ともに好調に推移したことに伴い、旅客運輸収入が増加し、営業収益が4,078億３千２百万円（前期比4.8％増）となり、営業利益が869億４千２百万円（前期比13.9％増）、経常利益が770億８百万円（前期比16.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が537億４千８百万円（前期比16.2％増）となりました。」
経済活動の活性化と旅客運輸収入の増加を背景に、営業収益・営業利益・経常利益・当期純利益が通期で増加した。 - FY2025-H1回復継続・増収増益の進展有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績は、経済活動が活性化したこと等により、旅客運輸収入が増加し、営業収益が 2,023億６千９百万円 （前年同期比 5.5％増 ）となり、営業利益が 500億６千万円 （前年同期比 23.9％増 ）、経常利益が 445億２千５百万円 （前年同期比 27.4％増 ）、親会社株主に帰属する中間純利益が 306億９千９百万円 （前年同期比 26.6％増 ）となりました。」
経済活動の活性化等を背景に、営業収益5.5％増、営業利益23.9％増など、回復と増収増益が中間期でも継続した。 - FY2024回復継続・増収増益の進展有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、経済活動が活性化したこと等により、旅客運輸収入が増加し、営業収益が3,892億６千７百万円（前期比12.7％増）となり、営業利益が763億５千９百万円（前期比174.9％増）、経常利益が658億６千６百万円（前期比234.4％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が462億６千２百万円（前期比66.6％増）となりました。」
経済活動の活性化等による旅客運輸収入の増加を背景に、営業収益・営業利益・経常利益・当期純利益が増加し、回復と増収増益が通期で進展した。 - FY2024-Q3回復継続・増収増益の進展有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、経済活動が活性化したこと等により、旅客運輸収入が増加し、営業収益が 2,911億３千万円 （前年同期比 13.5％増 ）となり、営業利益が 646億６千４百万円 （前年同期比 165.8％増 ）、経常利益が 567億４百万円 （前年同期比 220.9％増 ）、親会社株主に帰属する四半期純利益が 391億５千２百万円 （前年同期比 134.4％増 ）となりました。」
経済活動の活性化等により旅客運輸収入が増加し、営業収益は前年同期比13.5％増、営業利益は165.8％増となった。経常利益・四半期純利益も増加し、回復と増収増益が継続した。 - FY2024-Q2回復継続・増収増益の進展有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復が続いたこと等により、旅客運輸収入が増加し、営業収益が1,917億４千４百万円（前年同期比14.0％増）となり、営業利益が404億１千万円（前年同期比194.1％増）、経常利益が349億３千７百万円（前年同期比271.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が242億４千７百万円（前年同期比175.4％増）となりました。」
感染症影響からの回復が続き、営業収益は前年同期比14.0％増、営業利益は前年同期比194.1％増となった。営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも増益となり、回復と増収増益が進展した。 - FY2024-Q1回復継続・増収増益の進展有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響からの回復が続いたこと等により、旅客運輸収入が増加し、営業収益が 958億２千７百万円 （前年同期比 13.2％増 ）となり、営業利益が 217億６千４百万円 （前年同期比 77.4％増 ）、経常利益が 189億５千８百万円 （前年同期比 80.8％増 ）、親会社株主に帰属する四半期純利益が 131億６百万円 （前年同期比 61.5％増 ）となりました。」
感染症影響からの回復が続き、営業収益は前年同期比13.2％増、営業利益は77.4％増となった。営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも前年同期から増加し、黒字を継続している。 - FY2023通期黒字転換を伴う回復有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が3,453億７千万円（前期比12.5％増）となり、営業利益が277億７千７百万円（前期は営業損失121億１千７百万円）、経常利益が196億９千４百万円（前期は経常損失204億９千７百万円）、親会社株主に帰属する当期純利益が277億７千１百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純損失133億９千７百万円）となりました。」
感染症影響からの回復により、営業収益が前期比12.5％増となり、営業利益・経常利益・当期純利益が通期で黒字に転じた。 - FY2023-Q3黒字継続を伴う回復進展有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が2,564億２千３百万円（前年同期比11.4％増）となり、営業利益が243億２千９百万円（前年同期は営業損失15億３千６百万円）、経常利益が176億６千８百万円（前年同期は経常損失77億２千１百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益が167億３百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失60億２千２百万円）となりました。」
感染症影響からの一部回復が続き、営業収益は前年同期比11.4％増となり、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも黒字を継続した。 - FY2023-Q2黒字継続を伴う回復進展有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が1,682億２百万円（前年同期比13.5％増）となり、営業利益が137億３千９百万円（前年同期は営業損失47億８千２百万円）、経常利益が93億９千５百万円（前年同期は経常損失84億５千８百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益が88億４百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失69億９千６百万円）となりました。」
感染症影響からの一部回復により、営業収益は前年同期比13.5％増となり、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも黒字となった。 - FY2023-Q1黒字転換を伴う回復有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が846億６千９百万円（前年同期比14.0％増）となり、営業利益が122億７千万円（前年同期は営業損失７億２千１百万円）、経常利益が104億８千４百万円（前年同期は経常損失26億３千３百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益が81億１千５百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失11億６千３百万円）となりました。」
感染症影響からの一部回復が続き、営業収益は前年同期比14.0％増となり、営業利益・経常利益・四半期純利益はいずれも黒字に転じた。 - FY2022感染症影響からの回復進展有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、収益認識会計基準の適用に伴う収益計上額の減があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が3,069億４百万円（前期比3.8％増）となり、営業損失が121億１千７百万円（前期は営業損失402億９千９百万円）となりました。」
感染症影響により減収・赤字となった従来の状態から、営業収益が前期比3.8％増、営業損失が402億9,900万円から121億1,700万円へ縮小した。 - FY2022-Q3感染症影響からの回復進展有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、収益認識会計基準の適用に伴う収益計上額の減があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が2,301億７千４百万円（前年同期比3.9％増）となり、営業損失が15億３千６百万円（前年同期は営業損失255億４千９百万円）、経常損失が77億２千１百万円（前年同期は経常損失312億８千７百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失が60億２千２百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失351億６千４百万円）となりました。」
感染症影響からの一部回復により営業収益が前年同期比3.9％増となり、営業損失も255億4,900万円から15億3,600万円へ縮小した。 - FY2022-Q2感染症影響からの回復進展有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、収益認識会計基準の適用に伴う収益計上額の減があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、旅客運輸収入等が増加し、営業収益が1,481億５千９百万円（前年同期比5.9％増）となり、営業損失が47億８千２百万円（前年同期は営業損失229億２百万円）、経常損失が84億５千８百万円（前年同期は経常損失265億１百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失が69億９千６百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失302億８千６百万円）となりました。」
感染症影響からの一部回復により旅客運輸収入等が増加し、営業収益は前年同期比5.9％増、営業損失も229億200万円から47億8,200万円へ縮小した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響から一部回復したことに伴い、輸送人員の増による旅客運輸収入の増加等により、営業収益が742億９千２百万円（前年同期比18.3％増）となり、営業損失が７億２千１百万円（前年同期は営業損失163億６千９百万円）となりました。」
従来の再開発・訪日外国人利用等を背景とする増収説明から、感染症影響からの一部回復と輸送人員増を背景とする説明へ変化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、輸送人員の減による旅客運輸収入等の減少及び流通事業の売上の減少等により、営業収益が2,957億２千９百万円（前期比31.7％減）となり、営業損失が402億９千９百万円（前期は営業利益839億１千７百万円）、経常損失が476億８千９百万円（前期は経常利益749億１千万円）、親会社株主に帰属する当期純損失が529億２千７百万円（前期は親会社株主に帰属する当期純利益513億９千１百万円）となりました。」
感染症の影響により通期営業収益が31.7％減少し、営業利益・経常利益・当期純利益がいずれも損失へ転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、輸送人員の減による旅客運輸収入等の減少、及び流通事業の売上の減少等により、営業収益が2,215億３千万円（前年同期比33.3％減）となり、営業損失が255億４千９百万円（前年同期は営業利益792億８千２百万円）、経常損失が312億８千７百万円（前年同期は経常利益722億９千９百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失が351億６千４百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益497億４千５百万円）となりました。」
感染症の影響により、営業収益が前年同期比33.3％減となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する純利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、輸送人員の減による旅客運輸収入等の減少、及び流通事業の売上の減少等により、営業収益が627億９千４百万円（前年同期比43.1％減）となり、営業損失が163億６千９百万円（前年同期は営業利益290億４百万円）、経常損失が183億２百万円（前年同期は経常利益264億５千６百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失が136億３百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益182億１千７百万円）となりました。」
感染症拡大により、従来の増収基調から営業収益が43.1％減少し、営業損失・経常損失・親会社株主に帰属する四半期純損失へ転じた。 - FY2020感染症影響による減収への転換有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、沿線の再開発等によるオフィスビル面積・需要の増加による増要因があったものの、新型コロナウイルス感染症の影響により旅客運輸収入等が減少したことから、営業収益が4,331億４千７百万円（前期比0.4％減）となりました。」
従来の再開発・オフィス需要による増収要因に加え、新型コロナウイルス感染症による旅客運輸収入等の減少を記載し、通期営業収益が減収に転じた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、沿線の再開発等によるオフィスビル面積・需要の増加、訪日外国人のご利用の増加、消費税率改定に伴う定期券の先買い等により、旅客運輸収入が増加したことから、営業収益が3,320億８千万円（前年同期比1.6％増）となりました。」
沿線再開発・オフィス需要、訪日外国人利用、消費税率改定に伴う定期券先買いを増収の背景として継続して説明している。 - FY2020-Q2消費税率改定に伴う定期券先買いを増収要因として追加有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、沿線の再開発等によるオフィスビル面積・需要の増加、訪日外国人のご利用の増加、消費税率改定に伴う定期券の先買い等により、旅客運輸収入が増加したことから、営業収益が2,221億１千５百万円（前年同期比2.4％増）となりました。」
従来の再開発・オフィス需要・訪日外国人利用の増加に加え、消費税率改定に伴う定期券の先買いを増収要因として記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、沿線の再開発等により、オフィスビル面積・需要が増加したことに加え、訪日外国人のご利用の増加等により、旅客運輸収入が堅調に推移したことから、営業収益が1,102億７千万円（前年同期比1.1％増）となりました。」
沿線再開発、オフィスビル面積・需要の増加、訪日外国人利用の増加を増収の背景として継続して説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、沿線の再開発や雇用環境の改善が続き、オフィスビル面積・需要が増加したことに加え、沿線の商業施設の開業及び訪日外国人のご利用の増加等により、旅客運輸収入が堅調に推移したことから、営業収益が4,348億９千４百万円（前期比2.1％増）となりました。」
再開発、雇用環境改善、オフィス需要、商業施設開業、訪日外国人利用増を通期増収の背景として継続して説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、沿線の再開発や雇用環境の改善が続き、オフィスビル面積・需要が増加したことに加え、沿線の商業施設の開業及び訪日外国人のご利用の増加等により、旅客運輸収入が堅調に推移したことから、営業収益が3,268億１千７百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
再開発、雇用環境改善、オフィスビル面積・需要増、商業施設開業、訪日外国人利用増を増収の背景として継続して説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、沿線の再開発や雇用環境の改善が続き、オフィスビル面積・需要が増加したことに加え、沿線の商業施設の開業及び訪日外国人のご利用の増加等により、旅客運輸収入が堅調に推移したことから、営業収益が216,909百万円（前年同期比2.1％増）となりました。」
再開発、雇用環境改善、オフィスビル需要増、商業施設開業、訪日外国人利用増を増収の背景として継続して説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、沿線の再開発や雇用環境の改善が続き、オフィスビル面積・需要が増加したことに加え、沿線の商業施設の開業及び訪日外国人の利用増加等により、旅客運輸収入が堅調に推移したことから、営業収益が1,090億１千８百万円（前年同期比1.9％増）となりました。」
沿線再開発、雇用環境改善、オフィスビル面積・需要増、商業施設開業、訪日外国人利用増を増収の背景として継続して説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「沿線の再開発や雇用環境の改善が続き、オフィスビル需要が堅調に推移したことに加え、訪日外国人の利用増加等により、旅客運輸収入が堅調に推移したことから、営業収益が4,258億２千１百万円（前期比2.5％増）となりました。」
再開発、オフィス需要、雇用環境改善、訪日外国人利用増を通期増収の背景として継続して説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、定期利用では、沿線の再開発等に伴うオフィスビル需要増を受け堅調であり、また、定期外利用では、沿線の商業施設の開業及び訪日外国人の増加により堅調であったことから、旅客運輸収入が増加したこと等により、営業収益が3,194億７千２百万円（前年同期比2.5％増）、営業利益が880億３千３百万円（前年同期比1.4％増）、経常利益が800億３百万円（前年同期比3.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が549億６千４百万円（前年同期比3.3％増）となりました。」
沿線再開発に伴うオフィスビル需要、商業施設開業、訪日外国人増加を旅客運輸収入および業績増加の背景として継続して説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、定期利用では、沿線の再開発等に伴うオフィスビル需要増を受け堅調であり、また、定期外利用では、商業施設の開業及び訪日外国人の増加により堅調であったことから、旅客運輸収入が増加したこと等により、営業収益が2,124億７千９百万円（前年同期比2.1％増）、営業利益が587億８千４百万円（前年同期比1.1％増）となりました。」
沿線再開発に伴うオフィスビル需要、商業施設開業、訪日外国人増加を旅客運輸収入および業績の増加要因として継続して説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、定期利用では沿線のオフィスビル需要の堅調さや再開発、定期外利用では商業施設の開業及び訪日外国人の増加に伴う旅客運輸収入の増加等により、営業収益が1,070億１千８百万円（前年同期比2.2％増）、営業利益が327億７千３百万円（前年同期比4.3％増）、経常利益が301億１千８百万円（前年同期比6.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が206億６千７百万円（前年同期比6.2％増）となりました。」
沿線オフィス需要、再開発、商業施設開業、訪日外国人増加を旅客運輸収入・業績の増加要因として引き続き説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、定期利用での沿線のオフィスビル需要の堅調さや再開発及び定期外利用での休日のお出かけ需要や訪日外国人のご利用増加に伴い、当社の旅客運輸収入が堅調に推移したこと等により、営業収益は4,154億１千３百万円（前期比1.8％増）となりました。」
オフィスビル需要、再開発、休日需要、訪日外国人利用を通期増収の背景として説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、沿線のオフィスビル需要の堅調さや再開発、訪日外国人のご利用増加に伴い、当社の旅客運輸収入が堅調に推移したこと等により、営業収益が3,117億９千８百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
オフィスビル需要、再開発、訪日外国人利用の増加を営業収益増加の背景として引き続き説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「沿線のオフィスビル需要の堅調さや再開発、訪日外国人のご利用増加による旅客運輸収入の増加等により、営業収益が2,081億５千５百万円（前年同期比2.0％増）となりました。」
オフィスビル需要、再開発、訪日外国人利用の増加を営業収益増加の背景として引き続き説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「沿線のオフィスビル需要の堅調さや再開発、訪日外国人のご利用増加による旅客運輸収入の増加等により、営業収益が1,046億８千５百万円（前年同期比2.3％増）となりました。」
オフィスビル需要、再開発、訪日外国人利用の増加を営業収益増加の背景として説明している。