東京2020に向けた魅力発信
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2022-Q2。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに0社。
- FY2022-Q2達成有価証券報告書
「さらに、2021年７月から９月にかけて開催された東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京2020大会」といいます。）のオフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社は、東京2020大会の成功に向けた各種施策を着実に実施し、円滑な大会輸送の実現に貢献しました。」
東京2020大会が開催され、各種施策を実施して円滑な大会輸送の実現に貢献したと記載しており、大会開催に向けた取組が一つの節目を迎えた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このほか、東京2020大会のオフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社は、2021年６月から、会場最寄駅の構内や車両を東京2020大会ルック等で装飾していることに加え、アシックスジャパン株式会社と共同で、アスリートがお客様にグッドマナーを呼びかけるポスターを全駅等で展開しています。」
大会会場最寄駅・車両の装飾と、アシックスジャパンとの全駅等でのマナーポスター展開を2021年6月から実施した。 - FY2020大会延期に伴う計画前提の変化有価証券報告書
「現在の経営環境としては、新型コロナウイルス感染症の拡大により、足下の旅客運輸収入は大きく減少しており、さらには東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の延期決定を受け、今後の見通しが不透明な状況となっています。」
東京2020大会の延期決定を受け、従来の大会開催を前提とした見通しが不透明になったと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このほか、東京2020大会に向けた取組として、東京2020大会のオフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社及び東日本旅客鉄道株式会社は、車両内のビジョン等で各競技の見どころ・観戦ポイントを紹介するプロジェクト「ＴＯＫＹＯ ＳＰＯＲＴＳ ＳＴＡＴＩＯＮ」の第10シリーズを公開しています。」
JR東日本との「TOKYO SPORTS STATION」を第10シリーズまで進め、東京2020大会に向けた情報発信を継続・拡大した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このほか、東京2020大会に向けた取組として、東京2020大会のオフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社及び東日本旅客鉄道株式会社は、車両内のビジョン等で各競技の見どころ・観戦ポイントを紹介するプロジェクト「ＴＯＫＹＯ ＳＰＯＲＴＳ ＳＴＡＴＩＯＮ」の第９シリーズを公開しています。また、東京2020大会開催１年前となる７月から９月まで銀座線で「ＴＯＫＹＯ ＳＰＯＲＴＳ ＳＴＡＴＩＯＮ」ＡＤトレインを運行しました。さらに、東京2020大会に向けた混雑緩和施策として、「スムーズビズ集中取組期間」に合わせて、７月から８月までの平日20日間、メトポを活用した東京2020大会会場最寄駅オフピークプロジェクトを実施しました。そのほか、東京2020大会エンブレムを付した24時間券を、７月から販売しています。」
TOKYO SPORTS STATION第9シリーズ、銀座線ADトレイン、会場最寄駅のオフピークプロジェクト、東京2020大会エンブレム付き24時間券を実施・開始した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このほか、東京2020大会に向けた取組みとして、東京2020大会のオフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社及び東日本旅客鉄道株式会社は、車両内のビジョン等で各競技の見どころ・観戦ポイントを紹介するプロジェクト「ＴＯＫＹＯ ＳＰＯＲＴＳ ＳＴＡＴＩＯＮ」の第７及び第８シリーズを公開しています。また、６月から、東京2020オリンピック競技大会期間中の混雑の分散を図ることを目的に、同大会期間中に混雑が予想される駅の混雑予想箇所及び時間を公表しています。」
TOKYO SPORTS STATIONの第7・第8シリーズを公開し、大会期間中の駅の混雑予想箇所・時間の公表を開始した。 - FY2019前進有価証券報告書
「東京2020大会組織委員会主催の「都市鉱山からつくる！みんなのメダルプロジェクト」に賛同し、当社線内34駅に設置した回収ボックスから、携帯電話・スマートフォンを回収しました。加えて、東京2020大会組織委員会をはじめ、国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者等と連携し、列車の増発や終電の繰り下げ等、大会期間中の円滑な旅客鉄道輸送サービスの提供に向けた準備を進めていきます。」
34駅で小型家電の回収を実施し、大会期間中の列車増発・終電繰り下げ等の輸送準備にも取り組む段階へ進んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、当社は東京2020大会組織委員会主催の「都市鉱山からつくる！みんなのメダルプロジェクト」に賛同し、本プロジェクト及び東京2020大会開催気運の醸成を目的に、当社線内34駅に小型家電回収ボックスを設置しています。」
東京2020大会に向けた新たな取組として、34駅に小型家電回収ボックスを設置した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このほか、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京2020大会」といいます。）のオフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社及び東日本旅客鉄道株式会社は、車両内のビジョン等で各競技の見どころ・観戦ポイントを紹介するプロジェクト「ＴＯＫＹＯ ＳＰＯＲＴＳ ＳＴＡＴＩＯＮ」を共同で実施しています。今後も、東京2020大会の成功に貢献するため、東京2020大会組織委員会をはじめ、国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者などと連携し、各種施策に取り組んでいきます。」
東京2020大会に向けたJR東日本との情報発信プロジェクトと、関係機関・地域・他交通事業者との連携方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このほか、東京2020大会の成功に貢献するため、東京2020大会組織委員会をはじめ、国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者などと連携し、各種施策に取り組んでいきます。」
東京2020大会に向け、関係機関・地域・他交通事業者との連携方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「オフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）である当社及び東日本旅客鉄道株式会社は、車両内のビジョン等で各競技の見どころ・観戦ポイントを紹介するプロジェクト「ＴＯＫＹＯ ＳＰＯＲＴＳ ＳＴＡＴＩＯＮ」を共同で実施しています。」
東京2020大会に向け、JR東日本との共同情報発信プロジェクトを実施した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このほか、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会（以下「東京2020大会」といいます。）開催に向け、「東京メトロ“魅力発信”プロジェクト」の各種施策に取り組むとともに、国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者などの関係者とも連携・協調していきます。」
東京2020大会に向けた魅力発信と関係者との連携方針を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このほか、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け、「東京メトロ“魅力発信”プロジェクト」の各種施策に取り組み、その着実な実行のため国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者などの関係者とも連携・協調していきます。また、平成28年６月に、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の「オフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）」に決定し、交通の面から大会の成功に貢献していきます。」
東京2020大会に向けたプロジェクトとオフィシャルパートナーとしての貢献方針を再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このほか、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け、「東京メトロ“魅力発信”プロジェクト」の各種施策に取り組み、その着実な実行のため国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者などの関係者とも連携・協調していきます。また、６月に、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の「オフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）」に決定し、交通の面から大会の成功に貢献していきます。」
東京2020大会に関する「オフィシャルパートナー（旅客鉄道輸送サービス）」に決定した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このほか、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向け、「東京メトロ“魅力発信”プロジェクト」の各種施策に取り組み、その着実な実行のため国や東京都、沿線地域の皆様、他の交通事業者などの関係者とも連携・協調していきます。」
東京2020大会開催に向けたプロジェクトを進め、国・東京都・沿線地域・他交通事業者と連携するとしている。