構造改革と施策重点化による財務基盤の回復
FY2021-Q2に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年４月に策定した「JR西日本グループ中期経営計画2030」では、未来に向けた「共創と挑戦」として、「安全、良質でサステナブルなモビリティへの変革」と、グループの強み（顧客接点・データ、技術・ノウハウ等）を活かした「事業ポートフォリオの変革」を実現することを基本方針としています。」
構造改革と財務基盤回復のテーマを、中期経営計画2030のモビリティ変革と事業ポートフォリオ変革へ再整理した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社は、事業ポートフォリオ経営を進化させていくため、前連結会計年度末から、各事業の状況をより適切に反映させるべく、収支区分の一部を見直しました。」
事業ポートフォリオ経営の進化に向け、各事業の状況をより適切に反映するため、収支区分の一部を見直した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「以上のような経営環境に関するリスクも踏まえ、「私たちの志」、「長期ビジョン」の実現を加速させるべく、アップデートした「中期経営計画2025」の目標達成に向け、引き続き安全性の向上を最優先としつつ、鉄道を中心としたモビリティサービス分野の活性化と、ライフデザイン分野の拡大を通じて事業ポートフォリオを最適化し、未来社会においても価値を創造し続ける企業グループとなるよう、取り組みを推進しております。」
中期経営計画2025のアップデート後も、モビリティサービスの活性化・構造改革とライフデザイン分野の拡大を通じたポートフォリオ最適化を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2024年４月に「JR西日本グループ中期経営計画2025」のアップデートを行いました。急速かつ構造的な経営環境の変化に対応すべく、安全性向上を基盤としながら、モビリティサービス分野の活性化と構造改革を図るとともに、ライフデザイン分野における新たな事業の創出等に取り組むことで、「私たちの志」「JR西日本グループ長期ビジョン2032」の実現を加速し、社会的価値と経済的価値を創出してまいります。」
中期経営計画2025のアップデート後も、モビリティサービスの構造改革とライフデザイン分野の新事業創出を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、営業収益は前期比17.2％増の１兆6,350億円となり、あわせて、構造改革が進捗したことにより営業利益は同114.1％増の1,797億円となりました。」
構造改革の進捗を、営業収益1兆6350億円、営業利益1797億円という通期実績とともに示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「あわせて、構造改革が進捗したことにより営業利益は同146.4％増の1,724億円、経常利益は同169.1％増の1,610億円、法人税等を控除した親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年度の事業適応計画に基づく税制特例の反動があったものの同25.8％増の1,098億円となりました。」
構造改革の進捗を、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益の前年同期比増加とともに実績として記載した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症の影響の縮小に伴い、お客様のご利用や個人消費が回復するとともに、コスト節減等の構造改革や需要喚起策を実施しました。」
構造改革によるコスト節減と需要喚起策を実施したことを、財務基盤回復に向けた具体的な取り組みとして記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「「中期経営計画2025」においては、人口減少や、社会行動変容の加速等、長期的な外部環境の変化に加え、国際情勢等目まぐるしく変化する足元の状況を強く意識し、安全を基盤に、様々な社会と市場構造の変化への対応力を向上させるとともに、事業ポートフォリオの再構築と継続的な事業構造の改革を図っていくことが重要な経営課題です。」
構造改革と財務基盤回復の方針を、中期経営計画2025および事業ポートフォリオ再構築の枠組みに再整理した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、安全の確保を前提に、コスト節減等の構造改革と財務基盤の立て直しに引き続き取り組んでいきます。」
安全確保を前提に、コスト節減等の構造改革と財務基盤の立て直しを継続する方針を明記している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「鉄道の構造改革等コスト節減を実施していきます。」
利用回復が進む一方、感染症の影響が継続する前提で、鉄道の構造改革とコスト節減を進める方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方で、繰り返し起こる災禍や、お客様・社会の行動変容によるご利用水準の低下を考えれば、鉄道の高コストな事業構造の改革が必要不可欠です。」
利用水準の低下を前提に、鉄道の高コスト構造改革と財務基盤回復を進める方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「上記施策の基軸となる新幹線については、山陽新幹線の利便性向上に向け、ご利用に応じた列車運行体制の適正化や、最新車両「N700S」の導入により車両配備体制を確立し、新幹線車両を長期的かつ安定的に使用できる環境を整備していきます。」
中計2022見直し後の施策として、利用状況に応じた列車運行体制の適正化、N700S導入および新幹線車両の長期安定使用を進める方針を示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「以上を踏まえた中長期戦略は、限られた資源で最大限の効果を発揮させるため、以下４つを軸に再構築します。 ①「福知山線列車事故を原点とした安全性向上」…「全期」 ②「地域共生の深耕と新たな価値創造への挑戦」…「全期」 ③「経営の強靭化」…「変革・復興期（第Ⅰ期）」「変革・復興期（第Ⅱ期）」 ④「変化対応力を高める企業改革」…「変革・復興期（第Ⅰ期）」」
構造改革・財務基盤回復の方針を、4つの中長期戦略軸と三期の行程に組み込み、経営再建から企業改革・成長までの枠組みを具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、中長期的な課題として、今後の鉄道や創造事業のご利用が構造的に変化することも踏まえ、構造改革によるキャッシュフロー創出力の回復と施策の重点化による財務基盤の回復により経営を強靭化するとともに、予測困難な未来への変化対応力を向上させ、将来的な企業価値向上に努めていきます。」
需要構造の変化を踏まえ、構造改革と施策の重点化によってキャッシュフロー創出力・財務基盤を回復し、経営を強靭化する方針を継続している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「さらに、中長期的な課題として、今後の鉄道や創造事業のご利用が構造的に変化することも踏まえ、構造改革によるキャッシュフロー創出力の回復と、施策の重点化による財務基盤の回復により経営を強靭化するとともに、予測困難な未来への変化対応力を向上させ、将来的な企業価値向上に努めていきます。」
新型コロナウイルス感染症による需要構造の変化を前提に、構造改革と施策の重点化によってキャッシュフロー創出力・財務基盤を回復し、経営を強靭化する方針を初めて明示した。