消費者マインド・天候・休日並びによる需要変動
FY2016に初出。32回の記載のうち20回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
富士急行がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-05顕在化決算
「以上の結果、話題創出や観光体験の充実化に努めたものの、６月の天候不順に加え、富士山パノラマロープウェイ、水陸両用バス「山中湖のＫＡＢＡ」の運休もあり、運輸業の営業収益は49億92百万円（前年同期比1.3％減）、営業利益は９億20百万円（同29.4％減）となりました。」
天候不順と施設・車両の運休が運輸業の減収減益として実際に発生した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「不動産業、レジャー・サービス業は、景況悪化による個人消費の落ち込みや市場環境の変化に影響を受けやすい事業であり、レジャー・サービス業においてはさらに悪天候や猛暑、休日の日並びの良否、ガソリン価格の動向が当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
需要変動リスクについて、悪天候に加えて猛暑を明示し、レジャー・サービス業への影響要因を具体化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「新規設備投資やイベント開催などにより増収を図ったものの、猛暑や８月の台風接近による天候不順、交通機関の乱れが長引いた影響を大きく受け、遊園地の利用客減少や宿泊施設の予約キャンセルが発生し、レジャー・サービス業全体の営業収益は12,729,728千円（前年同期比3.7％減）、営業利益は1,471,426千円（同32.9％減）となりました。」
猛暑・台風接近・交通機関の乱れにより、遊園地の利用客減少や宿泊予約キャンセルが発生し、レジャー・サービス業の減収減益として需要変動が顕在化した。 - FY2024旅行需要回復と通期業績改善有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、海外紛争や円安の進行、自然災害等による原材料価格高騰や物価上昇など様々な影響を受けたものの、国内外観光客の増加による消費の拡大や、社会経済活動の回復による雇用・所得環境の改善が見られるなど、緩やかな回復基調で推移しました。」
感染症・天候等による需要変動が顕在化していた局面から、国内外観光客の増加と社会経済活動の回復が通期の需要環境を支える局面へ移行した。 - FY2024-Q3旅行需要回復と好天による利用者増加有価証券報告書
「船舶事業及び索道事業では、河口湖遊覧船「天晴」、及び「～河口湖～富士山パノラマロープウェイ」において、訪日外国人客利用が好調に推移したことに加え、行楽シーズンの天候にも恵まれ、利用者が大幅に増加しました。」
訪日外国人客の利用好調と行楽シーズンの好天が重なり、船舶・索道事業の利用者が大幅に増加した。 - FY2024-Q2旅行需要回復と天候影響の併存有価証券報告書
「台風や猛暑などの天候不順による影響もありましたが、国内に加え、航空便の増便及び復便や円安を背景とする訪日外国人客の需要拡大に伴い、各事業において積極的な営業活動を行うとともに経営の効率化を図り、利益の確保に努めました。」
台風・猛暑による需要への影響が残る一方、国内及び訪日外国人客の旅行需要拡大を背景に利用・利益の確保を図った。 - FY2024-Q1国内外旅行需要の回復による利用者増加有価証券報告書
「国内外の旅行需要回復による運輸、レジャー・サービス業の利用者が増加したことを背景に、各事業において積極的な営業活動と経営の効率化を図り、利益の確保に努めてまいりました。」
需要変動リスクが顕在化していた局面から、国内外の旅行需要回復による利用者増加と利益確保の局面へ変化した。 - FY2023旅行需要回復による業績改善有価証券報告書
「当社グループは、国内外の旅行需要の回復や地域イベントの再開などによる運輸、レジャー・サービス業の利用者の大幅な回復を背景に、各事業において積極的な営業活動と経営の効率化による利益の改善に努めてまいりました。」
感染症や天候による需要変動が顕在化していた局面から、国内外旅行需要・地域イベントの再開による利用者回復と利益改善を記載する段階へ移行した。 - FY2023-Q3人流回復と政策効果による需要回復有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウクライナ情勢などに起因する原材料及びエネルギー価格の高騰に加え、世界的な金融引き締めを背景とした景気の下振れリスクが懸念されるなか、政府による全国旅行支援の開始や水際対策緩和などの各種政策の効果により、需要の回復がみられました。」
原材料・エネルギー価格高騰などの下押し要因がある一方、全国旅行支援や水際対策緩和などにより需要回復がみられた。 - FY2023-Q2人流回復と天候影響が併存有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましては、夏季に新型コロナウイルス感染症の第７波や台風など天候不順の影響も受けましたが、引き続き感染症対策を徹底し、積極的な営業活動を行うとともに、経営の効率化に努めてまいりました。」
第7波や台風による需要・事業への影響が残る一方、行動制限解除による人流回復を背景に営業活動と効率化を進めた。 - FY2023-Q1人流回復・需要持ち直し有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続くとともに、中国のロックダウンやウクライナ情勢の長期化による原材料及びエネルギー価格の高騰があった一方で、行動制限の緩和等により、人流が回復し正常化に向けた持ち直しの動きがみられました。」
感染症や価格高騰の影響が続く一方、行動制限の緩和により人流が回復し、需要環境に持ち直しの動きがみられると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、外国人観光客の著しい減少、度重なる「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」の適用に伴う消費行動や生活様式の変化による国内需要の低迷などの影響を受けるなか、」
感染症、行動制限、天候等による需要変動リスクが、外国人観光客の減少と国内需要の低迷として年度を通じて発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「夏季の長雨や台風などの影響も受けましたが、引き続き各事業で感染対策を徹底しながら、営業施策の展開とコストコントロールに注力してまいりました。」
天候や感染症による需要変動が継続し、夏季の長雨・台風及び経済活動制限が各事業に影響した。一方、当四半期は前年同期の営業損失から営業利益へ回復している。 - FY2022-Q1国内利用客の回復傾向有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループにおきましては、運輸、不動産、レジャー・サービス、その他の各事業にわたり、国内の利用客に回復傾向がみられるなか、各事業で感染対策を徹底しながら、各種営業施策を展開すると同時に、コストコントロールにも注力してまいりました。」
感染症による需要変動リスクが継続する一方、国内利用客には回復傾向がみられると記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度における営業収益は30,451,499千円（対前期41.8％減）、営業損失は3,098,141千円（前期は営業利益4,492,962千円）、経常損失は3,415,355千円（前期は経常利益4,192,593千円）、親会社株主に帰属する当期純損失は2,786,229千円（前期は親会社株主に帰属する当期純利益1,581,818千円）となりました。」
消費者マインド、天候、感染症等による需要変動が、営業収益41.8％減、営業損失及び当期純損失として通期業績に顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「レジャー・サービス業においては、ＧｏＴｏキャンペーンを追い風に、10月から回復基調で推移したものの、11月下旬以降ＧｏＴｏキャンペーンの一部地域発の旅行自粛要請や全国一斉停止等が報じられると、出控え傾向が強まり、利用者の減少傾向がみられるようになりました。」
政府施策による一時的な回復後、旅行自粛要請やキャンペーン停止の報道を受けて利用者が減少し、需要変動リスクが実際に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期の営業収益は12,665,463千円（前年同期比57.5％減）、営業損失は3,401,100千円（前年同期は営業利益4,745,152千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は2,442,141千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益2,928,611千円）となりました。」
需要変動リスクが、新型コロナウイルス感染症による営業収益の前年同期比57.5％減、営業損失及び親会社株主帰属四半期純損失として定量的に顕在化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期の連結累計期間の営業収益は3,486,811千円（前年同期比74.1％減）、営業損失は3,522,187千円（前年同期は営業利益1,406,972千円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は2,535,463千円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純利益789,516千円）となりました。」
天候・消費者マインド・感染症等による需要変動リスクについて、感染症の影響により営業収益が前年同期比74.1％減となり、営業損失及び親会社株主帰属四半期純損失を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「しかしながら、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を大きく受けた2020年３月は、鉄道、バス、タクシー、船舶など全ての事業において、国内外の観光客の利用が急激に停滞し、大幅な減収となりました。」
感染症による需要変動が、全運輸事業での観光客利用停滞と大幅減収として顕在化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「遊園地事業では、各種営業施策の展開により集客に努めましたが、台風１９号の影響により大幅な減収となりました。」
従来からの天候・自然災害による需要変動リスクについて、台風19号により遊園地事業が大幅な減収となったと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「鉄道事業では、長梅雨や天候不良の影響により観光客の減少はあったものの、富士急ハイランドで実施した野外コンサートに合わせ、コラボトレインやＪＲ直通の臨時列車を運行し、利用促進に努めました。」
長梅雨や天候不良により観光客が減少し、天候による需要変動が鉄道事業に実際に影響したと記載している。富士登山関連輸送でも長雨・台風による利用低迷が記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「富士南麓の遊園地「Ｇｒｉｎｐａ」では、７年目となる「２０１９天空のチューリップ祭り」を開催したものの、悪天候の影響もあり、来園者数が伸び悩みました。」
悪天候によりGrinpaのイベント来園者数が伸び悩み、天候による需要変動が実際の業績要因として現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「富士本栖湖リゾートの「富士芝桜まつり」は11年目を迎え、外国人団体のお客様の利用が増加しましたが、天候の影響もあり、来場者数は前年を下回りました。」
外国人団体の利用は増加した一方、天候の影響により富士芝桜まつりの来場者数が前年を下回り、天候による需要変動が実績として発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期におけるわが国経済は、企業収益や雇用・所得環境の改善を背景に、緩やかな回復基調で推移したものの、大型台風、豪雨などの自然災害や記録的な猛暑の影響を大きく受けました。」
大型台風、豪雨、記録的な猛暑が当四半期の事業環境に大きく影響した。また、富士登山関連輸送では悪天候により登山者数が減少し、富士芝桜まつりでも天候の影響で来場者数が前年を下回った。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「富士本栖湖リゾートでは11年目を迎えた「２０１８ 富士芝桜まつり」を開催しましたが、天候の影響もあり、来場者数は前年を下回りました。」
天候の影響により富士芝桜まつりの来場者数が前年を下回り、天候による需要変動が実績として現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、10月の悪天候の影響があったものの、レジャー・サービス業全体の営業収益は20,078,792千円（前年同期比7.0％増）となり、営業利益は2,374,240千円（同24.4％増）となりました。」
10月の悪天候がレジャー・サービス業の業績に影響したと記載しており、天候による需要変動リスクが引き続き顕在化している。 - FY2018-Q1好天が業績を押し上げ有価証券報告書
「以上の結果、ゴールデンウィークをはじめ期間を通じて天候に恵まれたこともあり、レジャー・サービス業全体の営業収益は6,460,470千円（前年同期比7.1％増）となり、営業利益は344,490千円（同14.9％増）となりました。」
前年度に天候不順の影響が記載されていたのに対し、当四半期は期間を通じて天候に恵まれ、レジャー・サービス業の増収増益に寄与したと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その結果、夏季シーズンの天候不順などの影響もあり、当連結会計年度における営業収益は50,880,399千円（対前期1.7％減）、営業利益は4,859,045千円（同10.4％減）、経常利益は4,404,057千円（同8.2％減）となりました。」
従来リスクとしていた天候要因について、夏季シーズンの天候不順が通期業績に影響したと記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、運輸、不動産、レジャー・サービス、その他の各事業にわたり、積極的な営業活動と経営の効率化に努めてまいりましたが、最盛期の夏季シーズンにおいて台風や長雨による天候不順により業績への影響を大きく受けました。」
天候要因について、夏季の台風や長雨が引き続き業績に大きな影響を与えたと記載されている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、運輸、不動産、レジャー・サービス、その他の各事業にわたり、積極的な営業活動と経営の効率化に努めてまいりましたが、夏季シーズンにおいて台風や長雨による天候不順により業績への影響を大きく受けました。」
従来リスクとして挙げていた天候要因について、夏季の台風・長雨が実際に業績へ大きな影響を与えたと記載している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、ゴールデンウィークの荒天の影響を受けつつも、レジャー・サービス業全体の営業収益は6,032,319千円（前年同期比2.7％増）となり、営業利益は299,739千円（同29.8％増）となりました。」
従来リスクとして記載していた天候要因について、ゴールデンウィークの荒天が実際に事業業績へ影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「不動産業、レジャー・サービス業は、景況悪化による個人消費の落ち込みや市場環境の変化に影響を受けやすい事業であり、レジャー・サービス業においてはさらに天候や休日の日並びの良否、ガソリン価格の動向が当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
不動産・レジャー需要の外部変動要因を列挙している。