株式等の価値下落による評価損・売却損リスク
FY2019-Q2に初出。11回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中35社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「有価証券について、9,927千円（その他有価証券の株式 9,927千円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の価値下落リスクについて、当連結会計年度に9,927千円の減損処理を計上した。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「投資有価証券評価損 － 9,927」
2026年3月期に投資有価証券評価損9,927千円を計上し、株式等の価値下落リスクが損失として発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「有価証券について、17,599千円（その他有価証券の株式 17,599千円）減損処理を行っております。」
株式等の価値下落リスクについて、当連結会計年度にも1,759万9千円の減損処理を計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 3,094」
投資有価証券評価損3,094千円を計上し、株式等の価値下落リスクが当四半期にも損失として発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 2,595」
投資有価証券評価損2,595千円を計上し、株式等の価値下落リスクが当四半期にも損失として発生したことを開示している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「有価証券について 723,917千円（その他有価証券の株式 723,917千円）減損処理を行っております。」
株式等の価値下落リスクについて、当期に投資有価証券723,917千円の減損処理を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産売却損 ※3 - 投資有価証券評価損 471,941 減損損失 137,960 固定資産圧縮損 ※4 299,382 固定資産除却損 ※5 107,477」
投資有価証券評価損471,941千円が当第3四半期累計期間に計上され、株式等の価値下落リスクが引き続き損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産合計は、その他有価証券評価差額金の減少などにより、前連結会計年度末に比べて338,559千円減少し、26,915,807千円となりました。」
その他有価証券評価差額金が774,724千円から474,724千円へ減少し、純資産の減少要因となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の特別損失は投資有価証券評価損の計上などにより、前連結会計年度に比べ、1,461,197千円増加し、2,922,896千円となりました。この結果、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ577,132千円減少し、2,073,139千円となりました。」
投資有価証券評価損1,467,217千円を含む特別損失が発生し、営業利益・経常利益が増加する一方、親会社株主帰属当期純利益は減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期の営業収益は41,907,226千円（前年同期比4.1％増）、営業利益は5,442,802千円（同15.7％増）となりましたが、投資有価証券評価損1,586,112千円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,199,409千円（同21.8％減）となりました。」
投資有価証券評価損1,586,112千円を計上し、営業収益・営業利益が増加する一方で親会社株主帰属四半期純利益が前年同期比21.8％減少した。株式等の価値下落リスクが引き続き実際の損失として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、株式等の投資有価証券や退職給付信託における株式を保有しておりますが、市況の低迷や投資先の自己資本の悪化等が生じた場合には、評価損や売却損等の計上により、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。 この結果、当第２四半期の営業収益は29,030,106千円（前年同期比1.8％増）、営業利益は4,365,325千円（同1.4％増）となりましたが、投資有価証券評価損1,406,103千円の計上により、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,681,787千円（同35.5％減）となりました。」
投資有価証券等の価値下落リスクを新たに記載し、当四半期には投資有価証券評価損1,406,103千円が実際に計上された。