Integrated『Greater富士山』戦略の推進
FY2016に初出。17回の記載のうち10回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載は2026-07-01。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「第七次中期経営計画の初年度となる２０２６年度においては、富士急ハイランドを中心に、グループ各施設、地域を一体的に繋ぎ、富士急グループならではの体験価値を提供することで、収益の最大化を図ってまいります。」
第六次中期経営計画から第七次中期経営計画へ移行し、顧客体験価値を起点に、富士急ハイランド・グループ施設・地域を一体化して収益最大化を目指す枠組みに再整理した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「第六次中期経営計画の最終年度となる2025年度においては、お客様の多様化するニーズや新たな価値観に応えるため、「超日常」体験の提供や更なるＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）の推進により、「顧客生涯価値」の最大化を目指してまいります。」
第六次中期経営計画の最終年度における重点を、「超日常」体験とDXによる顧客生涯価値の最大化として示し、従来の社会的価値・経済的価値の両立から顧客価値の最大化へ戦略の焦点を具体化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このような状況のなか、第六次中期経営計画の２年目にあたる2024年度においては、これまで培ってきたノウハウや経験に加え、ＡＩ技術など最先端デジタルテクノロジーを活用し、大きく変化する社会構造や多様化する価値観に対応した多彩なコンテンツを提供することで、社会的価値と経済的価値の両立に取り組んでまいります。」
第六次中期経営計画の2年目として、従来の観光・交通融合に加え、AIなどの最先端デジタル技術と多彩なコンテンツによる社会的価値・経済的価値の両立を掲げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「富士山を中心に首都圏までを事業エリアとする「Ｇｒｅａｔｅｒ Ｍｔ．Ｆｕｊｉエリア」において、当社グループの強みであるレジャー・サービス業・運輸業を組み合わせたオリジナリティの高いコンテンツを提供するとともに、お客様の利便性向上に繋がる新たなシステムの導入や更なるＤＸの推進により、企業価値の向上に取り組んでまいります。」
従来の富士山エリア中心の融合戦略を、首都圏までを含む「Greater Mt. Fujiエリア」、レジャー・サービス業と運輸業の組み合わせ、新システムとDXによる企業価値向上という枠組みで示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、「超日常」の創造により、社会的価値と経済的価値の両立を目指します。」
従来の中期経営計画・融合戦略の表現から、「超日常」の創造による社会的価値と経済的価値の両立という新たな戦略フレームへ整理している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、経営理念『いつも「喜び・感動」』に基づき、さらなる企業価値の向上を目指しておりますが、それに伴い経営戦略である下記の「Ｇｒｅａｔｅｒ Ｍｔ．Ｆｕｊｉ・Ｆｕｓｉｏｎ戦略」を推進し、アメニティビジネスのリーディングカンパニーを目指してまいります。」
「Ｇｒｅａｔｅｒ Ｍｔ．Ｆｕｊｉ・Ｆｕｓｉｏｎ戦略」の推進を引き続き掲げている。次期中期経営計画は別途策定中とされている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年度におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大防止に細心の注意を払いながら、最適な営業体制の構築、グループ組織の再編、選択的設備投資などオフェンスとディフェンスの両面から大幅な見直しを行うとともに、事態終息後に向け、地域の観光資源・交通事業・デジタルテクノロジーを融合させた当社ならではのサービス・施設を開発・提供し、富士山エリア観光の魅力を一層高めるよう努めてまいります。」
従来の融合価値創出を継続しつつ、新型コロナウイルス感染症を前提に営業体制、組織、設備投資を見直し、終息後の観光資源・交通・デジタル技術の融合へ戦略の重心を移している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「第五次中期経営計画「Ｇｒｅａｔｅｒ Ｍｔ．Ｆｕｊｉ・Ｆｕｓｉｏｎ戦略」の２年目にあたる2019年度においては、地域の観光資源と交通事業を融合させ、当社ならではのサービス・施設を提供し、富士山エリアの魅力を一層高めるとともに、デジタルテクノロジーや先端技術を積極的に取り入れて、お客様が安全・快適にご利用いただけるよう努めてまいります。」
第五次中期経営計画の名称が「Ｇｒｅａｔｅｒ Ｍｔ．Ｆｕｊｉ・Ｆｕｓｉｏｎ戦略」として示され、計画2年目の重点が観光資源と交通事業の融合に加え、デジタル・先端技術の導入へ広がっている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「こうした状況の中、第五次中期経営計画の初年度にあたる平成30年度におきましては、当社グループの強みである観光資源と交通事業を一体化した独自の融合価値を創出するとともに、地域との連携を更に深め、より多くの国内外のお客様に地域の魅力を幅広く提供してまいります。」
第四次中期経営計画から第五次中期経営計画へ移行し、観光資源と交通事業の融合価値創出、地域連携、国内外顧客への価値提供を新たな計画の軸として示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「第四次中期経営計画「Integrated『Greater富士山』戦略」の最終年度にあたる平成29年度におきましては、オリジナリティの高い商品・サービスの開発を更に強化し、富士山エリアの魅力を発信するとともに、当社の強みである観光資源と交通機関を一体的に結びつけた商品・サービスを提供し、より多くの国内外のお客様に周遊・滞在し、楽しんでいただけるエリアづくりをしてまいります。」
第四次中期経営計画が最終年度に入ったことを示し、商品・サービス開発、情報発信、観光資源と交通機関の一体化を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「第四次中期経営計画「Integrated『Greater富士山』戦略」の２年目にあたる平成２８年度におきましては、訪日外国人を中心に国内外からの観光客が更に増加することが予想されます。」
第四次中期経営計画の名称と、平成28年度が2年目であることを明示している。