東急新横浜線の開業と広域鉄道ネットワーク形成
FY2023に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024前進有価証券報告書
「東急電鉄㈱の輸送人員は、定期・定期外ともに前年を上回り、定期で6.4％増加、定期外で6.4％増加し、全体では6.4％の増加となりました。」
東急新横浜線の開業効果と運賃改定等を背景に、通期輸送人員が定期・定期外とも6.4％、全体で6.4％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「交通事業では、東急電鉄㈱の輸送人員は、新型コロナウイルス感染症が５類感染症に移行されたことなどによる外出機会の増加や、2023年３月に開業した東急新横浜線の開業効果などにより、定期・定期外ともに前年を上回り、定期で6.2％増加、定期外で7.3％増加し、全体では6.7％の増加となりました。また、運賃収入は輸送人員の回復に加え、2023年３月18日に実施した運賃改定の効果などにより、定期で17.6％増収、定期外で23.9％増収し、全体では21.4％の増収となりました。」
東急新横浜線の開業効果と運賃改定が第3四半期累計実績に反映され、輸送人員は全体で6.7％増、運賃収入は全体で21.4％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「交通事業では、東急電鉄㈱の輸送人員は、新型コロナウイルス感染症が５類感染症に移行されたことなどによる外出機会の増加や、2023年３月に開業した東急新横浜線の開業効果などにより、定期・定期外ともに前年を上回り、定期で6.3％増加、定期外で8.3％増加し、全体では7.2％の増加となりました。また、運賃収入は輸送人員の回復に加え、2023年３月18日に実施した運賃改定の効果などにより、定期で16.9％増収、定期外で25.2％増収し、全体では21.9％の増収となりました。」
東急新横浜線の開業効果と運賃改定が上期実績に反映され、輸送人員は全体で7.2％増、運賃収入は全体で21.9％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「交通事業では、東急電鉄㈱の輸送人員は、新型コロナウイルス感染症の５類移行などによる外出機会の増加や、2023年３月18日に開業した東急新横浜線の開業効果などにより、定期・定期外ともに前年を上回り、定期で6.2％増加、定期外で6.4％増加し、全体では6.3％の増加となりました。」
2023年3月開業の東急新横浜線について、開業効果がFY2024-Q1の輸送人員増加に寄与したと記載している。定期6.2％、定期外6.4％、全体6.3％の増加となった。 - FY2023初出有価証券報告書
「また、2023年３月、東急電鉄㈱として39年ぶりの新線となる「東急新横浜線」を開業いたしました。神奈川県から埼玉県に至る７社局14路線を結ぶ広域な鉄道ネットワークを形成することで、所要時間の短縮や乗換回数の減少などの利便性向上とともに、東海道新幹線へのアクセス向上を実現いたしました。」
東急新横浜線の開業と、7社局14路線を結ぶ広域ネットワーク形成を初めて独立したテーマとして記載した。新線開業、利便性向上、新幹線アクセス向上を具体的な成果として示している。