東武グループ中期経営計画2017～2020の推進
FY2017に初出。13回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q1。
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- FY2021-Q1削除有価証券報告書
「なお、「東武グループ中期経営計画2017～2020」については、新型コロナウイルス感染拡大により、当社を取り巻く事業環境が本計画策定時から大幅に変化しております。一方で2019年度の連結業績では、新型コロナウイルス感染症の影響を除くと、目標とする経営指標及び参考経営指標について概ね達成することができたと考えることから、本計画は2019年度をもって終了することといたしました。」
中期経営計画2017～2020は、事業環境の大幅な変化を理由に2019年度をもって終了した。感染症影響を除けば指標は概ね達成したとの会社認識も併記している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社は、「東武グループ中期経営計画2017～2020」において、2020年度の目標経営指標を連結営業利益は68,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を40,000百万円といたしました。」
2020年度目標が、前回記載の連結営業利益675億円・親会社株主帰属当期純利益386億円から、685億円・400億円へ引き上げられている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中長期的な視点に立ったロードマップを描き、持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかることで、引き続き企業価値および株主共同の利益の確保・向上をはかってまいる所存であります。」
中長期ロードマップ、成長投資、財務健全性、株主還元の充実を通じて企業価値を高める方針を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、中長期的な視点に立ったロードマップを描き、持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかることで、引き続き企業価値および株主共同の利益の確保・向上をはかってまいる所存であります。」
長期経営構想と4か年の中期経営計画に基づく成長投資、財務健全性、株主還元の方針を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下にありまして、当社グループでは、グループの新たな成長へ向けて、長期的な視点から「経営の基本的な方向性」等を示した「長期経営構想」と、これにもとづく４か年の具体的な取組みを示した「中期経営計画」にもとづき、当社グループの持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかってまいりました。」
長期経営構想と4か年の中期経営計画に基づき、成長投資、財務健全性、株主還元を進める方針を再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「グループの新たな成長へ向けて、長期的な視点から「経営の基本的な方向性」等を示した「長期経営構想」と、これにもとづく４か年の具体的な取組みを示した「中期経営計画」にもとづき、当社グループの持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかってまいりました。」
長期経営構想と4か年の中期経営計画にもとづく成長投資、財務健全性、株主還元の方針を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下にありまして、当社グループでは、グループの新たな成長へ向けて、長期的な視点から「経営の基本的な方向性」等を示した「長期経営構想」と、これにもとづく４か年の具体的な取組みを示した「中期経営計画」にもとづき、当社グループの持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかってまいりました。」
長期経営構想と4か年の中期経営計画にもとづく成長投資、財務健全性、株主還元の方針を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「本計画にもとづき、当社グループの持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかってまいりました。」
長期経営構想と中期経営計画のもとで、成長投資、財務健全性、株主還元を進める方針を再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社は、「東武グループ中期経営計画2017～2020」において、2020年度の目標経営指標を連結営業利益675億円、親会社株主に帰属する当期純利益386億円としております。同計画の初年度である2017年度においては、新型特急「リバティ」の運行開始やＳＬ復活運転開始等新たな輸送サービスの提供、新型通勤車両の新造、東武アーバンパークラインの複線化工事の推進等の利便性向上のほか、ホームドア設置、連続立体交差事業の推進等の安全投資を実施いたしました。また、駅ビルの建設、商業施設のリニューアル工事を推進するなど、沿線開発を深耕することでより豊かな沿線生活環境の整備をはかったほか、急伸するインバウンドの受け入れ体制をグループ全体で強化し、あわせて観光・ビジネス需要に応える新規ホテルの建設等を実施してまいりました。この結果、目標経営指標達成に向け、概ね順調に推移いたしております。」
中期計画の2020年度目標として連結営業利益675億円、親会社株主帰属当期純利益386億円を明示し、初年度の施策実績を踏まえて概ね順調と評価している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「本計画にもとづき、当社グループの持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかり、企業価値の拡大につなげてまいります。」
長期経営構想と中期経営計画2017〜2020のもとで、成長投資、財務健全性、株主還元を進める方針を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「東武グループの新たな成長へ向けて、長期的な視点に立った経営の基本的な方向性や将来のありたき姿を示した「長期経営構想」と、これにもとづく４か年の具体的な取り組みを示した「東武グループ中期経営計画2017〜2020」を策定いたしました。本計画にもとづき、当社グループの持続的な成長に向けた投資を積極的に推進するとともに、財務健全性を堅持しつつ、株主還元の一層の充実をはかり、企業価値の拡大につなげてまいります。」
長期経営構想と中期経営計画2017〜2020のもとで、成長投資、財務健全性、株主還元を進める方針を引き続き示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような情勢下にありまして、当社グループでは、安全・安心を根幹に、活力に富んだ暮らしやすく訪れたい東武沿線の実現を目指す「東武グループ経営方針」のもと、「東武グループ中期経営計画2017～2020」にもとづき、新たな成長への転換をはかる時期と捉え各種施策を実施いたしました。」
2017～2020年中期計画の初年度施策として、新たな成長への転換を掲げ、インバウンド、輸送サービス、観光資源開発等を実行した。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催とその後を見据え、「東武グループ中期経営計画2017～2020」を将来の成長に向けた種蒔き育成期と位置づけ策定いたしました。同計画の初年度である2017年度においては、鉄道事業における新型特急「リバティ」の運行開始やＳＬ復活運転開始等新たな輸送サービスの提供、新型通勤車両の新造、東武アーバンパークラインの複線化工事の推進等の利便性向上のほか、ホームドア設置、連続立体交差事業の推進等の安全投資を実施いたします。」
2017～2020年を対象とする新中期計画を策定し、輸送サービス、車両、複線化、安全投資を初年度施策として示している。