OJT・社内勉強会によるコンサルティング品質向上
FY2016に初出。22回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1AI活用による若手育成期間短縮を追加有価証券報告書
「さらには、若手コンサルタントがより多くの面談を経験できること、ベテランコンサルタントからのフィードバック機会が増加することにより、育成期間の短縮をＡＩ活用により実現してまいります。」
従来の教育・研修・ノウハウ標準化に加え、AI活用により若手の面談経験とベテランからのフィードバックを増やし、育成期間を短縮する方針を示している。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「コンサルタントの積極採用（25年末281名→26年末322名目標）」
コンサルタント数について、2025年末281名から2026年末322名への新たな数値目標を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年度末のコンサルタント数は281名となり前期末から24名増加しました。」
コンサルタント数が前期末から24名増加し281名となった。採用に加え、専門スキルの体系化、数年間の研修、幹部人材育成などの教育施策を継続している。 - 2026-03-04前進株主総会
「当連結会計年度末のコンサルタント数は281名となり前期末から24名増加しました。」
コンサルタント数が前期末から24名増加し281名となった実績を記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一方で、お客様へサービスを提供するコンサルタントにつきましては、前連結会計年度末257名から26名の増加を計画しておりますが、当中間連結会計期間においては、14名の増加となり、年度計画に対する進捗率は54％となりました。 既存のお客様や新しいお客様の増加にあわせて、よりよいサービスを提供するためには人員の拡充とコンサルティング能力と人間力の向上が何より重要であります。多様化するお客様のお悩みを解決するための教育や人間力を高めるために利他心を軸とした徳を積むことを継続してまいります。」
コンサルタントを年度中に26名増員する計画に対し、上半期に14名増加し進捗率54％となった。人員拡充に加え、教育、コンサルティング能力、人間力の向上を継続する方針を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「従来は中途採用による即戦力を重視しておりましたが、昨年より在籍しているコンサルタントへの教育体系を整え、教育・研修を実施しております。」
即戦力の中途採用中心から、在籍コンサルタント向けの教育体系整備・研修実施へ、育成施策を具体的な運用段階へ進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「従来は中途採用による即戦力を重視しておりましたが、今後は在籍しているコンサルタントへの教育にも注力いたします。コンサルタント全体のレベルを引き上げることにより、当社の提供価値の向上と標準化を行います。」
即戦力の中途採用中心から在籍コンサルタント教育へ重点を広げ、専門スキルの体系化、専門知識・営業総合力の研修、数年間の育成プログラムを整備する方針を具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、昨年度に積極的な採用活動を行ったことから人員が増加しておりますが、新規採用したコンサルタントの品質向上にむけて教育・研修制度のさらなる充実化に取り組んでおります。」
積極採用で増加した新規コンサルタントへの教育・研修制度をさらに充実させ、コンサルティング品質の向上を図る方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度より、金融機関からのお客様の紹介ルートが多様化したためご紹介頂くお客様が従来の土地持ち資産家から企業経営者等の属性の多様化がみられ、このお客様への対応力の強化を図るために、若手コンサルタント向けの教育機関であるコンサルティングエデュケーションセンターを設立し、場数と経験を積ませることに注力しております。」
紹介顧客の属性多様化に対応するため、若手向けのコンサルティングエデュケーションセンターを設立し、実務経験を積ませる育成施策へ進展している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「人員面においては、ますます増大する財産承継・事業承継・財産運用コンサルティングのニーズに対応すべく、コンサルタントの採用を引き続き積極的に行っております。当第３四半期連結累計期間においては13名のコンサルタントの採用を行いました。また４月には10名の新卒採用を迎え入れ、コンサルタント育成に取り組んでいます。」
第3四半期累計期間のコンサルタント採用実績が13名となり、4月に迎え入れた新卒10名の育成も継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「人員面においては、ますます増大する財産承継・事業承継・財産運用コンサルティングのニーズに対応すべく、コンサルタントの採用を引き続き積極的に行っております。当第２四半期連結累計期間においては12名のコンサルタントの採用を行いました。また４月には10名の新卒採用を迎え入れ、コンサルタント育成に取り組んでいます。」
コンサルティング需要への対応として、第2四半期累計期間にコンサルタント12名を採用し、4月には新卒10名を迎え入れて育成に取り組んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「人員面においては、ますます増大する財産承継・事業承継・財産運用コンサルティングのニーズに対応すべく、コンサルタントの採用を引き続き積極的に行っております。当第１四半期連結累計期間においては10名のコンサルタントの採用を行いました。」
増大するコンサルティング需要への対応として、第1四半期累計期間にコンサルタント10名を採用した。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ24名増加しましたのは、業容の拡大に伴い期中採用が増加したことによるものであります。」
業容拡大に伴う期中採用により、連結従業員数が前年度末から24名増加し236名となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「「拡大、多様化する財産承継・事業承継ニーズへの対応」として、コンサルタントを積極的に採用した結果、21名のコンサルタントを迎え入れることができました。また、４月には８名の新卒採用を迎え入れ、コンサルタント育成に取り組んでいます。」
コンサルタントの採用実績が前四半期の19名から21名へ増加し、4月の新卒8名の採用と育成も継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「拡大、多様化する財産承継・事業承継ニーズへの対応」として、コンサルタントを積極的に採用した結果、19名のコンサルタントを迎え入れることができました。また、４月には８名の新卒採用を迎え入れ、コンサルタント育成に取り組んでいます。」
コンサルタント19名を採用し、4月には新卒8名も迎え入れた。前四半期の5名採用から、人員確保と育成を具体的に拡大している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「拡大、多様化する財産承継・事業承継ニーズへの対応」として、コンサルタントを積極的に採用した結果、５名のコンサルタントを迎え入れることができました。」
コンサルティング品質・対応力の基盤となる人員について、5名のコンサルタントを採用したという具体的な進展を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そのために、当社グループではコンサルタントの知識の向上のための教育プログラムの開発、社内イントラネットを活用した諸制度の最新情報の共有、社内に多く在籍する有資格者やコンサルタントの社内勉強会を定期的に開催しております。」
教育プログラム、イントラネットでの情報共有、社内勉強会によるコンサルティング品質向上策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような資産家向け財産コンサルティングと企業経営者向け事業承継コンサルティングのニーズの増大に応えるため社内体制を一層強化すべく、中途入社によるコンサルタントの採用、育成と能力向上を図るための育成プログラムの充実や、生産性の向上を目的としたノウハウの見える化を実施しております。ノウハウの見える化は、コンサルタント個々人が持つノウハウを体系的に組織化するとともに、組織のノウハウを個々人の能力向上に振り向けるものであります。」
コンサルタント採用、育成プログラム、ノウハウの見える化・体系化による社内体制強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような資産家向け財産コンサルティングと企業経営者向け事業承継コンサルティングのニーズの増大に応えるため社内体制を一層強化すべく、中途入社によるコンサルタントの採用、育成と能力向上を図るための育成プログラムの充実や、生産性の向上を目的としたノウハウの見える化を実施しております。」
コンサルタントの中途採用、育成プログラムの充実、ノウハウの見える化による社内体制強化を継続して実施している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような資産家向け財産コンサルティングと企業経営者向け事業承継コンサルティングのニーズの増大を背景に社内体制を一層強化すべく、中途入社によるコンサルタントの採用、コンサルタントの育成と能力向上を図るための育成プログラムの充実や、生産性の向上を目的としたノウハウの見える化や標準化を実施しております。」
コンサルタントの中途採用、育成プログラムの充実、ノウハウの可視化・標準化を実施し、従来の教育・勉強会施策を社内体制強化へ拡張している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのために、当社グループではコンサルタントの知識の向上のための教育プログラムの開発、社内イントラネットを活用した諸制度の最新情報の共有、社内に多く在籍する有資格者やコンサルタントの社内勉強会を定期的に開催しております。」
教育プログラム、イントラネットでの情報共有、有資格者等による社内勉強会を通じてコンサルティング品質を高める施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「そのために当社グループでは、日常的なOJTに重点を置き、コンサルタントの技術的な知識の向上、様々な諸制度の情報やプロジェクトにおけるベストプラクティスの共有を図るため、経験豊富な有資格者やコンサルタントを中心として社内勉強会を開催しております。」
専門知識・経験・ノウハウに基づく高品質サービスの手段として、日常的なOJTと有資格者等による社内勉強会を明示している。