中間層の人材育成と持続可能な組織づくり
FY2016に初出。11回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- FY2026前進有価証券報告書
「併せて、昨今の物価上昇や政府方針に基づき平均3.4％（定期昇給分を含む昇給率は6.8％）の賃上げを行い、従業員が安心して就労できる環境構築に努めるとともに、従業員のエンゲージメントの向上とタカラレーベンの企業競争力強化を図っていきます。」
人的資本施策として平均3.4％、定期昇給分を含め6.8％の賃上げを実施した。パーパス・バリューズに基づく評価、人材育成、転勤手当等の制度も継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、昨今の物価上昇や政府方針に基づき平均3.3％（定期昇給分を含む昇給率は9.8％）の賃上げを行い、従業員が安心して就労できる環境構築に努めるとともに、従業員のエンゲージメントの向上とタカラレーベンの企業競争力強化を図っていきます。」
人的資本施策として、パーパス・バリューズに基づく新人事制度、評価・研修制度、転勤手当等に加え、平均3.3％、定期昇給を含め9.8％の賃上げを実施した。連結従業員数も1,377名から1,506名へ増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、昨今の物価上昇や政府方針に基づき約6.3％の賃上げを行い、従業員が安心して就労できる環境構築にも努めております。」
人的資本施策として新人事制度、評価会議、階層別研修、DE&I、働き方改革に加え、約6.3％の賃上げを実施した。連結従業員数は1,377名となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「新卒、中途採用を更に積極化させるとともに、ダイバーシティ＆インクルージョンに取り組むことで優秀な人材確保に努めてまいります。また、強固な組織体制構築のため、階層別研修の実施や適正な評価、報酬制度の構築など、人的資本への積極的な投資を引き続き行ってまいります。また、リモートワーク環境の整備や地域限定社員制度の導入など働き方改革を推進することで、従業員の幸福度を高めると共に企業価値を向上させてまいります。」
採用・中間層育成に加え、ダイバーシティ、評価・報酬制度、リモートワーク、地域限定社員制度まで人的資本・働き方の施策を具体化した。連結従業員数は1,293名となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「従業員が前連結会計年度末に比し139名増加しましたのは、主として株式会社レーベンクリーンエナジー（旧ＡＣＡクリーンエナジー株式会社）を連結子会社化等したためであります。」
連結従業員数は前年度の1,061名から1,200名へ139名増加した。人材拡充とエネルギー会社の連結子会社化に伴う組織規模の拡大が数値で示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員が前連結会計年度末に比し88名増加しましたのは、主として業容拡大に伴う定期採用等によるものであります。」
連結従業員数は前年度の973名から1,061名へ88名増加した。新卒・中途採用の積極化と中間層の育成方針のもと、組織規模の拡大が数値で示された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「新卒、中途採用を更に積極化することで優秀な人材確保に努めると共に、強化な組織体制構築のため、中間層の人材育成にも引き続き注力してまいります。」
従来の中間層の育成に加え、新卒・中途採用の積極化を明示した。連結従業員数は前年度末比81名増の973名となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に持続可能な組織を構築していく上では、中間層の人材確保・育成が必要不可欠であります。階層別研修の実施、企業文化の再浸透を図ること等で、従来のスピード感を持った経営判断は維持しつつ、より強固な組織体制の構築を目指してまいります。」
中間層の人材確保・育成を当面の課題とし、階層別研修と企業文化の再浸透を手段とする方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に持続可能な組織を構築していく上では、中間層の人材育成が必要不可欠であります。階層別研修の実施、企業文化の再浸透を図ること等で、従来のスピード感を持った経営判断は維持しつつ、より強固な組織体制の構築を目指してまいります。」
階層別研修と企業文化の再浸透を具体策としている。