レオパレス21（8848）・方針前進
サステナビリティ推進と不動産テック・グリーン化
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ経営・ESG／マテリアリティと情報開示625社が書いているテーマ・逆風1社・追い風656社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの657件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「移行リスクのうち、環境対応の遅れによる法人顧客からの取引忌避への対応として、「レオパレスグリーンエネルギー」プロジェクトを通じ、管理物件で使用する電気・LPガスをレオパレスグリーン電気及びレオパレスグリーンLPガスへ順次切り替えています。」
サステナビリティ施策を、管理物件の電気・LPガスを環境配慮型の電力・ガスへ切り替えるレオパレスグリーンエネルギープロジェクトとして具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社のサステナビリティ経営における重要な課題（８つのマテリアリティ） ① 安定した賃貸住宅の提供 ② 不動産テックの推進 ③ 働き方改革・人材育成 ④ 人権尊重 ⑤ ステークホルダーとの対話 ⑥ コーポレート・ガバナンスの実効性確保 ⑦ コンプライアンス強化 ⑧ 環境に対する取り組み」
サステナビリティ委員会を取締役会傘下に置き、8つのマテリアリティを経営課題として整理した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、レオパレスグリーンエネルギー株式会社を新たに設立したため、持分法適用の範囲に含めており」
レオパレスグリーンエネルギー株式会社の新設と持分法適用範囲への追加が、当第2四半期報告書でも記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、レオパレスグリーンエネルギー株式会社を新たに設立したため、当第１四半期連結会計期間より持分法適用の範囲に含めております。」
レオパレスグリーンエネルギー株式会社を新設し、持分法適用範囲に含めた。グリーン化に関する会社設立の具体的な動きが示されたが、本 filing では事業内容や投資額は記載されていない。 - FY2022初出有価証券報告書
「■ サステナビリティの推進 ・中長期的な視点で当社の企業価値を向上すべく、不動産テックの推進を中心に、ガバナンスの強化、グリーン化についても推進を図る」
サステナビリティを次なる成長に向けた経営方針の一つに位置付け、不動産テック、ガバナンス強化、グリーン化を企業価値向上の施策として掲げた。