保有・開発・マネジメントのバランスと資産ポートフォリオ・調達手法の最適化
FY2019に初出。19回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中8社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに21社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「Real Property for Sale (including Advances Paid for Purchases) 2,746,477 2,603,087 +143,390」
販売用不動産・前渡金は前期末比1,433億円増加した。第1四半期の新規投資は2,253億円、原価回収は789億円となり、資産ポートフォリオの拡大が続いている。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの経営資源の配分・投入につきましては、有形・無形固定資産について、設備投資2,463億円、減価償却費1,509億円となり、販売用不動産について、新規投資6,444億円、原価回収5,203億円となりました。」
設備投資、販売用不動産への新規投資および原価回収を含む資源配分実績を開示した。販売用不動産では新規投資6,444億円、原価回収5,203億円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の総資産は９兆9,633億円となり、前期末比で4,738億円増加しました。主な増減としては、新規投資、為替影響等により、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が2,310億円、有形及び無形固定資産が2,267億円増加しました。」
新規投資・為替影響等により販売用不動産が2,310億円、有形・無形固定資産が2,267億円増加し、総資産は前期末比4,738億円増の9兆9,633億円となった。資産ポートフォリオの拡大が中間期末残高に反映されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当社グループの経営資源の配分・投入につきましては、有形・無形固定資産について、設備投資2,466億円、減価償却費1,337億円となり、販売用不動産について、新規投資6,146億円、原価回収4,174億円となりました。」
資産ポートフォリオ・財務戦略について、設備投資2,466億円、販売用不動産への新規投資6,146億円、原価回収4,174億円という通期の資源配分実績を開示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、９兆6,647億円となり、前期末比で8,233億円増加しました。 主な増減としては、新規投資、為替影響等により、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が2,813億円、投資有価証券が1,748億円、有形及び無形固定資産が1,503億円、現金及び預金が1,474億円増加しました。」
新規投資や為替影響等により、販売用不動産、投資有価証券、有形・無形固定資産、現金及び預金が増加し、総資産は前期末比8,233億円増の9兆6,647億円となった。資産ポートフォリオの拡大・構成変化が進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は９兆5,271億円となり、前期末比で6,857億円増加しました。 主な増減としては、新規投資、為替影響等により、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が2,426億円、有形及び無形固定資産が1,545億円、現金及び預金が1,489億円、投資有価証券が1,061億円増加しました。」
総資産は前期末比6,857億円増の9兆5,271億円となった。新規投資・為替影響等により、販売用不動産、有形・無形固定資産、現金及び預金、投資有価証券がそれぞれ増加し、資産ポートフォリオの拡大・構成変化が進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、９兆1,374億円となり、前期末比で2,960億円増加しました。 主な増減としては、時価評価等により投資有価証券が1,286億円、現金及び預金が1,093億円、新規投資等により有形及び無形固定資産が737億円増加しました。」
総資産は前期末比2,960億円増加した。時価評価等により投資有価証券が1,286億円、現金及び預金が1,093億円、新規投資等により有形・無形固定資産が737億円増加し、資産ポートフォリオの構成変化が進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「主な増減としては、新規投資、為替影響等により、有形及び無形固定資産が4,173億円、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が1,171億円増加しました。」
新規投資や為替影響により、固定資産が4,173億円、販売用不動産が1,171億円増加した。総資産は前期末比6,334億円増の8兆8,414億円となり、資産ポートフォリオの拡大が進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は８兆7,482億円となり、前期末比で5,402億円増加しました。 主な増減としては、新規投資、為替影響等により、有形及び無形固定資産が3,837億円、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が944億円増加しました。」
新規投資や為替影響により、固定資産が3,837億円、販売用不動産が944億円増加し、総資産は前期末比5,402億円増の8兆7,482億円となった。資産ポートフォリオの拡大・構成変化が上期末残高に反映されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「主な増減としては、新規投資等により、有形及び無形固定資産が1,421億円増加しました。」
当第1四半期末の総資産は前期末比1,690億円増加し、新規投資等により有形・無形固定資産が1,421億円増加した。資産ポートフォリオの拡大が四半期末残高に反映されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、三井不動産における「新宿三井ビルディング」の売却による回収があった一方、「Otemachi One タワー」等への投資や株式会社東京ドームの連結子会社化、また、三井不動産アメリカグループにおける「50ハドソンヤード」等への投資等によって、投資活動によるキャッシュ・フローが2,100億円減少しました。」
新宿三井ビルディングの売却による回収と、Otemachi One、東京ドーム、50ハドソンヤード等への投資を通じた資産入替え・成長投資を通期実績として確認した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「主な増減としては、新規投資等により、有形及び無形固定資産が1,417億円、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が1,213億円増加し、また、関連会社株式の増加等により投資有価証券が495億円増加しました。」
新規投資等により固定資産が1,417億円、販売用不動産が1,213億円、投資有価証券が495億円増加し、総資産は前期末比4,450億円増の8兆1,869億円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「主な増減としては、新規投資等により、有形及び無形固定資産が1,010億円、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が388億円増加し、また、関連会社株式の増加等により投資有価証券が144億円増加しました。」
新規投資等により有形・無形固定資産が1,010億円、販売用不動産が388億円増加し、関連会社株式の増加等により投資有価証券も144億円増加した。資産ポートフォリオの拡大・構成変化が上期末残高に反映されている。 - FY2022-Q1新規投資・資産構成の変動有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、７兆8,239億円となり、前期末比で819億円増加しました。主な増減としては、新規投資等により、有形及び無形固定資産が690億円、販売用不動産（仕掛販売用不動産、開発用土地、前渡金を含む）が498億円増加し、また、時価評価等により投資有価証券が392億円減少しました。」
新規投資等により固定資産と販売用不動産が増加する一方、時価評価等により投資有価証券は減少した。第1四半期末の資産構成の変動が具体的に開示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、三井不動産における「新宿三井ビルディング」の売却による回収があった一方、「Otemachi One タワー」等への投資や株式会社東京ドームの連結子会社化、また、三井不動産アメリカグループにおける「50ハドソンヤード」等への投資等によって、投資活動によるキャッシュ・フローが1,310億円減少しました。」
資産ポートフォリオと調達手法の最適化について、新宿三井ビルディングの売却、Otemachi One・東京ドーム・50ハドソンヤードへの投資という資産入替え・成長投資を通期実績として開示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益は、BSコントロールの一環として「新宿三井ビルディング」の売却を決定したことに伴う特別損失（328億円）の計上等により、572億円（△86.4％）の減益となりました。 新宿三井ビルディング 東京都新宿区 オフィス 売却予定時期 2021.１ 前期末帳簿価額 203,118」
資産ポートフォリオとバランスシートのコントロールを具体化する施策として、新宿三井ビルディングの売却を決定した。売却予定時期は2021年1月、前期末帳簿価額は2,031億18百万円である。 - FY2019初出有価証券報告書
「保有・開発・マネジメントのバランスの適切なコントロール、資産ポートフォリオの最適化に加えて、資産に応じた調達手法の最適化を図ることによって、財務の健全性を確保しながら持続的な利益成長を実現していきます。」
VISION 2025を支えるアセット・財務戦略として、保有・開発・マネジメントのバランス、資産ポートフォリオ、資産別の調達手法を最適化する方針を初めて明示した。