To Be a Good Company 2017による持続的利益成長と事業ポートフォリオの再構築
FY2016に初出。28回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2025年度は、「東京海上グループ中期経営計画2026〜次の一歩の力になる。〜」の2年度目となります。引き続き、「お客様や社会の課題・リスクに対してイノベーティブなソリューションを届け続けるパートナー」になることをめざし、保険に留まらない価値提供領域の飛躍的な拡大、ダイレクトチャネルの拡充等の販売チャネルの多様化・複線化およびAI・データ等を活用した生産性の徹底的な向上と同時に、内部統制・ガバナンスの強化および規律ある資本管理にも徹底して取り組んでまいります。」
中期経営計画2026の2年度目として、価値提供領域、販売チャネル、生産性、内部統制・ガバナンス、資本管理の重点戦略を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「この実現に向けて、中期経営計画（2024年度～2026年度）においては、グローバルなリスク分散およびグループ一体経営をグループの基本戦略とし、成長の3本柱（①価値提供領域の飛躍的な拡大、②ディストリビューションの多様化・複線化および③生産性の徹底的な向上）ならびに規律の2本柱（①内部統制およびガバナンスの強化および向上ならびに②事業ポートフォリオおよび資本管理の高度化）をグループの重点戦略として取り組んでいきます。」
中期経営計画2023から、2024年度開始の「東京海上グループ中期経営計画2026～次の一歩の力になる。～」へ移行した。グローバルなリスク分散・グループ一体経営を基本戦略とし、成長3本柱と規律2本柱に再整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2023年度は、現中期経営計画の最終年度として、この達成に向け、急激に変化するお客様のニーズに的確に対応する「新しいマーケット×新しいアプローチ」と、商品内容および保険料率の見直しやデジタル活用を通じた業務効率化等による「保険本業の収益力強化」を取組みの両輪としつつ、「次の成長ステージに向けた事業投資」を加えた「２＋１の成長戦略」に引き続き取り組んでまいります。」
中期経営計画2023の最終年度において、前年度に示した「新しいマーケット×新しいアプローチ」「保険本業の収益力強化」「事業投資」からなる「２＋１の成長戦略」を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度は、「東京海上グループ中期経営計画2023～成長への変革と挑戦～」の２年度目となりますが、この達成に向け、急激に変化するお客様のニーズに的確に対応する「新しいマーケット×新しいアプローチ」と、保険料率の適正化やデジタル活用を通じた業務効率化等による「保険本業の収益力強化」を取組みの両輪としつつ、次の成長ステージに向けた事業投資を加えた「２＋１の成長戦略」を積極的に推進してまいります。」
中期経営計画の2年度目として、「新しいマーケット×新しいアプローチ」「保険本業の収益力強化」「事業投資」からなる「2＋1の成長戦略」の具体的な運用方針を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度からスタートした３か年計画「東京海上グループ中期経営計画2023～成長への変革と挑戦～」では、「世界のお客様に“あんしん”をお届けし、成長し続けるグローバル保険グループ～100年後もGood Companyをめざして～」という長期ビジョンに向けて実現する姿として「ステークホルダーとのWin-Win」「グローカル×シナジー」「成長と安定的な高収益の実現」を定め、経営を支える基盤をベースに「２＋１の成長戦略」に取り組みます。」
「To Be a Good Company 2020」から、2021年度開始の3か年計画「東京海上グループ中期経営計画2023～成長への変革と挑戦～」へ移行した。長期ビジョン、ステークホルダーとの価値共創、グローカルな連携、安定的な高収益および「２＋１の成長戦略」を新たな枠組みとして示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「東京海上グループは、新型コロナウイルス感染拡大の影響や、収束後の社会やマーケットの状況を注視しつつ、中期経営計画「To Be a Good Company 2020」の最終年度として、「ポートフォリオのさらなる分散」、「グループ一体経営の推進」および「テクノロジーの徹底的な活用」の３つの重点課題に引き続き取り組んでまいります。」
中期経営計画の最終年度における重点課題が、従来の「事業構造改革」から「テクノロジーの徹底的な活用」へ重点を移し、「グループ一体経営」も推進として再整理された。2020年度の修正純利益・修正ROEは新型コロナウイルス感染拡大の影響を合理的に算出することが困難なため未定とされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、東京海上グループは、中期経営計画「To Be a Good Company 2020」の達成に向け、「ポートフォリオのさらなる分散」、「事業構造改革」および「グループ一体経営の強化」の３つの重点課題に取り組んでおります。」
「To Be a Good Company 2020」と3つの重点課題を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「こうした状況のなか、東京海上グループは、2018年度から３か年の新中期経営計画「To Be a Good Company 2020」をスタートしました。」
従来の「To Be a Good Company 2017」から、2018年度開始の新たな3か年計画へ移行した。計画の重点課題として「ポートフォリオのさらなる分散」、「事業構造改革」および「グループ一体経営の強化」を設定している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、経営方針・経営戦略等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略について重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題に重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、東京海上グループは、中期経営計画「To Be a Good Company 2017」の最終年度として、「リスクベース経営」を基軸に、資本効率の高い事業への投資やグローバルなリスク分散を進め、強みである財務の健全性を維持しつつ、持続的な利益成長と資本効率の向上をバランスよく達成することを目指します。」
中期経営計画の最終年度において、利益成長、資本効率、健全性、ポートフォリオ分散の組み合わせを継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題に重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題に重要な変更はありません。」
中期計画に関連する対処すべき課題について、重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2015年度からスタートしている３か年の中期経営計画「To Be a Good Company 2017」では、持続的な利益成長を進め、より一層バランスのとれた事業ポートフォリオの構築を目指します。そのために、ビジネスモデルの深化、事業環境への変化対応力の強化、規律ある事業投資の推進による成長機会の追求、人材育成やダイバーシティの推進および経営基盤の高度化に取り組みます。」
2015年度開始の3か年計画として、利益成長、事業ポートフォリオ、人材・経営基盤を一体的に掲げている。