D-Ambitious・DSR経営による持続的価値創造
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「また、グループパーパスの実現に向け、生命保険の枠を超えた価値提供を行う「保険サービス業」へと進化し、世界の人々の人生や生活により一層貢献する企業として成長していくことを社内外に浸透させるため、2026年４月にグループブランドを「Daiichi Life」へと刷新いたしました。」
Purpose・Valuesを中核とする理念体系を維持しつつ、2026年4月のグループブランド刷新により、生命保険を超える「保険サービス業」への進化を対外的なブランドに反映した。 - 2026-05-16再定義株主総会
「2026年４月から社名を「株式会社第一ライフグループ」へと変更し、グループブランド名称を「Daiichi Life」に変更しました。」
企業理念・Purposeを基盤とする従来の枠組みに、新社名・新グループブランドおよび「生き方ひろげる」というブランドコンセプトが加わった。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たなパーパス及びバリューズの浸透を通じ、グループ社員の一体感醸成により従業員エンゲージメントを高めるとともに、積極的な挑戦・変革を通じ、企業の革新性を高めることで、社会課題の解決と企業価値向上に向けて常に挑戦し続けてまいります。」
2024年3月期に刷新したPurpose・Values・Brand Messageを引き続き企業理念の中核に置き、浸透、従業員エンゲージメント、挑戦・変革との結び付きを明示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「社会の変化が一層激しくなる中で、グループが目指す新たな未来に向け変革を実践するために、グループ企業理念を刷新いたしました。具体的には、「グループの社会における存在意義」であるパーパス（Purpose）とパーパスを実現するためのバリューズ（Values）「大切にする価値観」について、策定いたしました。」
従来の理念・ビジョン体系を、Purpose・Values・Brand Messageを中心とする新たなグループ企業理念へ刷新した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「グループ理念体系（Mission・Vision・Values・Brand Message）の共有により、グループ各社が、それぞれの地域や国で、生命保険の提供を中心に人々の安心で豊かな暮らしと地域社会の発展に貢献いたします。また、グループ戦略の共有により、各社がベクトルをあわせてグループ価値の最大化と持続的な成長を目指します。」
従来のD-Ambitious・DSR経営の枠組みから、理念体系・新ビジョン・グループ戦略の共有を軸とする運営へ整理し直している。DSRはValuesとしてDSR憲章に位置付けられた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また当社グループは、2021－23年度中期経営計画「Re-connect 2023」において、海外保険事業分野では「既存進出国における利益貢献の拡大と更なる成長」を掲げております。」
中期経営計画がCONNECT 2020から「Re-connect 2023」へ移行し、海外保険事業の既存進出国での利益貢献拡大と成長が新たな計画上の重点として示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「こうした状況のなか、中期経営計画の最終年度を迎えるにあたり、当社グループは「お客さま」「地域・社会」「多様なビジネスパートナー」「グループ各社」との“CONNECT”（つながり・連帯・協働）を３つの成長エンジンの強化に向けた推進力とし、諸課題に対して取り組んでまいります。」
CONNECT 2020の最終年度においても、CONNECTを3つの成長エンジン強化の推進力とする基本枠組みを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループでは、このような環境変化を捉え、中期経営計画「CONNECT 2020」の下、「お客さま」「地域・社会」「多様なビジネスパートナー」「グループ各社」との“CONNECT”（つながり・連帯・協働）を３つの成長エンジンの強化に向けた推進力とし、諸課題に対してグループを挙げて取り組んでまいります。」
D-Ambitiousから3ヶ年の中期経営計画CONNECT 2020へ計画名称・推進概念を切り替え、CONNECTを3つの成長エンジン強化の推進力として位置付けた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標達成状況を判断する指標に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等及び経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等に重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略および目標の達成状況を判断する指標について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「しかしながら、国内の低金利環境の長期化が想定されることや不透明感を強める金融経済環境等を踏まえ、当社グループは、ROEV（エンベディッド・バリュー（EV）の成長率）、資本充足率（経済価値）、利益水準等、「D-Ambitious」における主要な経営目標を変更いたしました。」
D-Ambitiousの4つの柱とDSR経営は維持しつつ、低金利環境等を踏まえて主要な経営目標の位置付け・数値・期限を見直した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「D-Ambitious」の下、企業価値を創造していく独自の枠組み「ＤＳＲ経営」を一層進化させ、中期経営計画の基本戦略である４つの柱、①ステークホルダーの期待に応える持続的成長の実現（Dynamism）、②規律ある資本配賦を通じた資本水準の確保・資本効率の向上（Discipline）、③持株会社体制でのグループ経営の更なる進化（Dimension）、④グループ・グローバルベースでのダイバーシティ＆インクルージョンの確立（Diversity）に基づき、ステークホルダーの期待に応える持続的価値創造の実現に取り組んでまいります。」
D-Ambitious、DSR経営および4つの基本戦略に基づく持続的価値創造を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「D-Ambitious」の下、企業価値を創造していく独自の枠組み「ＤＳＲ経営」を一層進化させ、中期経営計画の基本戦略である４つの柱、①ステークホルダーの期待に応える持続的成長の実現（Dynamism）、②規律ある資本配賦を通じた資本水準の確保・資本効率の向上（Discipline）、③持株会社体制でのグループ経営の更なる進化（Dimension）、④グループ・グローバルベースでのダイバーシティ＆インクルージョンの確立（Diversity）に基づき、ステークホルダーの期待に応える持続的価値創造の実現に取り組んでまいります。」
D-Ambitious、DSR経営、4つの基本戦略、ステークホルダーへの持続的価値創造を引き続き明示。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「D-Ambitious」の下、企業価値を創造していく独自の枠組み「ＤＳＲ経営」を一層進化させ、中期経営計画の基本戦略である４つの柱」
中期経営計画の枠組みとしてDSR経営を掲げ、4つの基本戦略を通じた価値創造を進める方針を初めて記録。