持続可能な社会の実現とステークホルダー責任
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「これらの取組みにより、2025年度の事業活動で使用する電力の再エネ電力率は2024年度に引き続き100％を達成いたしました(再エネ電力率100％は2021年度より５期連続)。」
再エネ電力率100％を5期連続で達成し、2030年度のGHG実質ゼロ目標に向けた継続実績を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度の事業活動で使用する電力の再エネ電力率は2023年度に引き続き100％を達成いたしました。中長期では、事業活動で使用する電力の再エネ電力率100％を継続するとともに、電力以外のGHG排出量については2030年度までに植林や森林保全活動などの取組みで吸収・固定することによって実質ゼロとすることを目標とし、引き続き環境保全活動に取組んでまいります。」
再エネ電力率100％を2024年度も達成し、2030年度までのGHG実質ゼロに向けた吸収・固定の手段を明示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これからも、事業活動を通じて持続的に社会価値と経済価値を生み出すことにより、企業価値の向上を追求し、ソニーグループならではの金融事業として持続可能な社会の発展への貢献を目指すため、サステナビリティ推進に一層注力してまいります。」
サステナビリティを経営のトップアジェンダと位置づけ、委員会、TCFD、ESG投資、環境目標などを含む取り組みに展開している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、2022年度からは、「サステナビリティ推進」と「グループガバナンスの徹底強化」を中期経営計画の追加重点施策として上記５つのテーマに加えております。」
持続可能な社会の実現という理念に加え、2022年度からサステナビリティ推進を中期経営計画の重点施策として組み込んでいる。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの「強み」は、ソニーグループが標榜する「感動」という軸、「人に近づく」という経営の方向性、さらには「クリエイティビティ」・「テクノロジー」・「コミュニティ」というコンセプトを具現化する原動力となると考えており、ソニーグループならではの金融事業として、強みを活かした価値創造と持続可能な社会の実現に貢献してまいります。」
持続可能な社会とステークホルダー責任のテーマが、完全子会社化後のソニーグループのPurpose & Valuesおよび新たなビジョン・バリューと結び付けて再構成された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、「人々が心豊かに暮らせる持続可能な社会をつくる」というミッション（存在意義）を掲げています。」
持続可能な社会の実現とステークホルダー責任が、2019年4月制定の企業理念上のミッションとして明文化された。 - FY2016初出有価証券報告書
「金融機関としての社会的役割と使命を強く認識し、持続可能な社会の実現に向け、すべてのステークホルダーへの責任を果たしてまいります。」
金融機関としての社会的使命とステークホルダーへの責任を、将来に向けた約束として記載。