投資商品の多様化と新指数の開発
FY2016に初出。14回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-10-07。
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- 2026-10-07前進s.kabutan.jp
「スタンダード市場やグロース市場からの追加銘柄が３５銘柄となったのに対し、段階的ウエイトの低減が実施される「移行措置銘柄」は６８３銘柄に上った。」
新基準のTOPIX構成銘柄が発表され、スタンダード・グロース市場からの追加銘柄数と、2028年7月末の除外を予定する683銘柄の移行措置が具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「・JPXスタートアップ急成長100指数の算出開始 ・東証上場ETFの純資産残高が100兆円を突破 ・日経225ミニオプションの水曜満期追加」
投資商品の多様化・指数機能の強化について、スタートアップ指数の算出開始、ETF純資産残高100兆円突破、日経225ミニオプションの満期追加を実施した。 - 2026-04-28前進経営計画
「東証上場ETFの純資産残高が100兆円を突破」
投資商品の多様化とETF市場の拡大について、東証上場ETFの純資産残高が100兆円を突破した実績を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「・ETF等の１日平均売買代金及び純資産30％増達成※１ ・JPXプライム150指数の開発 ・TOPIX改革の推進」
中期経営計画2024の成果として、ETF等の1日平均売買代金・純資産30％増を達成したほか、JPXプライム150指数の開発とTOPIX改革を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「・アクティブETFの上場実現 ・TOPIXの段階的ウエイト低減銘柄の再評価結果を公表。TOPIXの見直しを推進 ・JPXプライム150指数の算出開始」
投資商品の多様化・指数機能の強化について、アクティブETFの上場、TOPIX見直しの進展、JPXプライム150指数の算出開始を成果として開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「・価値創造に着目した新指数「JPXプライム150指数」の骨子公表 ・TOPIXの段階的ウエイト低減銘柄公表」
投資商品の多様化・指数機能の強化について、価値創造に着目したJPXプライム150指数の骨子公表およびTOPIXの段階的ウエイト低減銘柄公表という具体的な進捗を示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「■ETF設定・交換に係る清算業務を開始 ■FTSE Russellとの環境指数開発に合意(2022年上半期算出開始予定) ・2024年度のETF等の１日平均売買代金及び純資産 2021年度比30％増(※)」
ETF設定・交換に係る清算業務を開始し、環境指数開発についてFTSE Russellとの合意に至った。さらに、2024年度のETF等の売買代金・純資産を2021年度比30％増とする具体的な目標を設定した。 - FY2021前進有価証券報告書
「■ETF設定・交換に係る清算業務を開始 ■TOPIXの段階的移行プロセスを公表」
投資商品の多様化・指数機能の強化について、ETF設定・交換に係る清算業務の開始およびTOPIXの段階的移行プロセスの公表という具体的な進捗を示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、成長に向けた事業領域としてデリバティブ市場の競争力の維持・強化に取り組むほか、現物市場の機能強化や、流動性向上などによるETF市場の活性化に向けた取組みを進めてまいります。」
ETF市場の流動性向上策としてマーケットメイク制度の導入に向けた取組みを進め、同制度を2018年7月2日から導入予定とした。また、現物市場には240銘柄以上のETF・ETN等が上場している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「ETF・ETN 12 24 12 226 254 28 REIT 6 1 △5 57 59 2」
2017年12月31日時点でETF・ETNの上場銘柄数は254銘柄、REITは59銘柄となり、前年同期末からそれぞれ28銘柄、2銘柄増加した。上場商品の多様化が銘柄数の増加として進展した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ETF・ETN 9 15 6 223 245 22 REIT 5 1 △4 56 59 3」
2017年9月30日時点のETF・ETN上場銘柄数は245銘柄となり、前年同期末の223銘柄から22銘柄増加した。REITも56銘柄から59銘柄へ増加し、上場商品の多様化が銘柄数の増加として進展している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「ETF・ETN 7 4 △3 231 234 3」
ETF・ETNの上場銘柄数が、前年同期の231銘柄から当第1四半期末には234銘柄となっており、投資商品の多様化が銘柄数の増加として具体化している。 - FY2017前進有価証券報告書
「2017年３月末現在、現物市場には230銘柄が上場しており、国内の株価指数のみならず、外国株指数や原油、貴金属、農作物といったコモディティ、REIT指数やレバレッジ型指数に連動する商品など、多様な商品を提供しております。また、当連結会計年度におきましては、2015年に創設したインフラファンド市場において３銘柄の上場が実現いたしました。」
ETF・ETN等の上場商品が230銘柄となり、インフラファンド市場でも3銘柄の上場が実現した。投資商品の多様化が具体的な実績として示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「投資者の多様なニーズに合致した投資商品の上場、機関投資家に対する営業・プロモーション体制の拡充、新指数の開発による日本株の新たな投資魅力の提示などに取り組みます。」
ETF・ETNのラインナップ拡充や、国内外の指数・商品に連動する商品の提供も説明している。