働き方改革とデジタル活用による生産性向上
FY2017に初出。10回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026多様性指標の実績を更新有価証券報告書
「22.1 81.7 68.1 66.3 65.5」
DEIBの推進を人的資本戦略に位置づけ、女性管理職比率22.1％、男性育児休業取得率81.7％、男女賃金差異などの当年度実績を開示した。 - 2026-04-17引き上げ経営計画
「デジタル関連ビジネス新規価値創出 30 億円 生産性向上 +30%程度」
デジタル関連ビジネスの新規価値創出30億円、生産性向上30％程度という2028年度の新たな非財務目標を設定した。 - FY2025多様性指標の実績を更新有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合（％）18.3 男性労働者の育児休業取得率（％）81.7 労働者の男女の賃金の差異（％）全労働者66.7」
DEIB・働き方改革について、当事業年度の女性管理職比率、男性育児休業取得率、男女の賃金差異を開示した。前年度開示から指標実績を更新している。 - FY2025-H1達成有価証券報告書
「2025中計において非財務目標の一つとして掲げる「DXアセスメント『スタンダード』レベル以上の人材比率80％以上（単体）」を前倒しで達成。」
デジタル活用・生産性向上に関する2025中計の非財務目標について、DXアセスメントのスタンダード以上の人材比率80％以上を期限前に達成したと記載している。 - FY2024多様性指標の実績開示有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合（％）16.0 男性労働者の育児休業取得率（％）113.0 労働者の男女の賃金の差異（％）全労働者67.1」
DEI施策について、女性管理職比率、男性育児休業取得率、男女賃金差異などの当事業年度実績を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「数値目標（当社）として、管理職（課長相当職以上）に占める女性の割合を2025年度末までに20％以上とすることをめざしています。」
働き方改革・ダイバーシティ施策について、女性管理職比率20％以上、男性育休利用率100％、有給休暇取得率70％以上、月平均残業時間14時間以下などの期限付き指標を設定した。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年3月より、在宅勤務制度の対象者を拡大、インターネット回線の増強を含むインフラ強化を実施し、4月7日の政府による緊急事態宣言発出を受け、原則として全役職員を対象に在宅勤務態勢に移行しました。」
ダイバーシティ・デジタル活用・生産性向上という従来の働き方改革から、在宅勤務対象者の拡大と全役職員の在宅勤務移行へ具体的に進展した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「ダイバーシティ推進、ロボティクス等デジタルの活用も視野に入れた生産性向上、シェアードサービスによるグループ会社への業務支援強化に注力する。」
ダイバーシティ、デジタル活用、生産性向上、シェアードサービスを組み合わせた働き方改革を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「働き方改革の推進 ダイバーシティ推進、ロボティクス等デジタルの活用も視野に入れた生産性向上、シェアードサービスによるグループ会社への業務支援強化に注力する。」
ダイバーシティ、デジタル活用、生産性向上、シェアードサービスを一体で進める方針を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「働き方改革の推進 ダイバーシティ推進、ロボティクス等デジタルの活用も視野に入れた生産性向上、シェアードサービスによるグループ会社への業務支援強化に注力する。」
ダイバーシティ、ロボティクス等のデジタル活用、生産性向上、シェアードサービスを一体で進める施策を新たに掲げている。