VaRによる市場リスクの把握
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
三菱HCキャピタルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「10BPV：85億円（前期の連結決算日：72億円） 市場リスクVaR：1,944億円」
厳格化後の計測基準のもと、10BPVは72億円から85億円へ増加し、市場リスクVaRも前年度の1,656億円から1,944億円へ拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「10BPV：72億円（前期の連結決算日：66億円） 市場リスクVaR：1,656億円」
厳格化後の計測基準のもと、10BPVは前期の66億円から72億円へ、市場リスクVaRは1,639億円から1,656億円へ増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「10BPV：66億円（前期の連結決算日：43億円） 市場リスクVaR：1,639億円」
厳格化後の計測基準のもと、10BPVは43億円から66億円へ増加し、市場リスクVaRも前年度の1,308億円から1,639億円へ拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「10BPV：43億円（前期の連結決算日：28億円） 市場リスクVaR：1,308億円」
厳格化後の計測基準のもと、10BPVは28億円から43億円へ増加し、市場リスクVaRも471億円から1,308億円へ拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「10ＢＰＶ：28億円（前期の連結決算日：24億円） 市場リスクＶａＲ：471億円」
厳格化後の計測基準のもと、市場リスクVaRは471億円となった。10BPVも前期の24億円から28億円へ増加している。 - FY2021計測基準を厳格化しVaRを再定義有価証券報告書
「なお、本年度より、信頼区間を99％から99.9％に、観測期間を5年から10年に厳格化しております。また、市場リスクＶａＲは、昨年度までは金利と株式の分散効果を勘案した数値としておりましたが、本年度より株式は価格変動リスクとして管理しているため、金利のみの数値としており、株式の分散効果は勘案しておりません。」
VaRの信頼区間・観測期間を厳格化し、株式を価格変動リスクとして別管理する方式へ変更した。市場リスクVaRは358億円だが、前年度185億円とは算定範囲・前提が異なる。 - FY2020対処有価証券報告書
「10ＢＰＶ：28億円（前期の連結決算日：39億円） 市場リスクＶａＲ：185億円」
10BPVは前期39億円から28億円へ低下し、市場リスクVaRも前期192億円から185億円へ減少した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「10ＢＰＶ：39億円（前期の連結決算日：42億円） 市場リスクＶａＲ：192億円」
10BPVは42億円から39億円へ低下した一方、市場リスクVaRは前期121億円から192億円へ増加し、市場リスク量が拡大した。 - FY2018対処有価証券報告書
「平成30年３月31日（当期の連結決算日）現在で当社グループにおける10ＢＰＶ及び市場リスクＶａＲ（金利と株式の合算）は以下のとおりです。10ＢＰＶ：42億円 市場リスクＶａＲ：121億円」
市場リスクＶａＲは前期の136億円から121億円へ減少した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「平成29年３月31日（当期の連結決算日）現在で当社グループの市場リスク量は、全体で136億円（前期の連結決算日：108億円）であります。」
VaR等で把握する市場リスク量が前期の108億円から136億円へ増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月31日（当期の連結決算日）現在で当グループの市場リスク量は、全体で108億円（前期の連結決算日：120億円）であります。」
保有期間1年、信頼区間99％、観測期間5年のヒストリカル・シミュレーション法によるVaRを用いている。