グループシナジーによるトップライン拡大
FY2016に初出。17回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-06-25。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。43社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- 2026-06-25再掲ガバナンス
「当社および株式会社三菱 UFJ フィナンシャル・グループ、ならびに当社および三菱商事株式会社は、お互いを戦略的に重要なパートナーと考えており多様な協業を通じて企業価値向上をめざしています。」
三菱UFJフィナンシャル・グループおよび三菱商事との戦略的パートナー関係と協業による企業価値向上の方針を再確認しているが、具体的な新規案件や進展は示していない。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「連結子会社である三菱ＨＣキャピタルエナジー株式会社と、三菱地所株式会社、サムスン物産株式会社、大阪ガス株式会社の4社が出資する上長都ひかり蓄電合同会社が、北海道千歳市で系統用蓄電池設備の設置に向けて着工したことを発表。」
グループ会社と外部パートナー3社による4社出資の蓄電池事業が着工段階に進み、グループ・パートナー連携による事業化を具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年8月 ・当社ならびにグループ会社である三菱オートリース株式会社がGO株式会社と、法人向けEV用の充電インフラを整備・拡充するため、EV導入・運用に関する顧客ニーズの収集、情報連携などを含めた協業の開始を発表。」
当社とグループ会社の機能を組み合わせた事業展開について、三菱オートリースおよびGOとのEV導入・運用分野での協業を具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年11月 ・PCサブスクリプションサービスを含めたスタートアップ企業支援の包括パッケージの提供にむけた、レノボ・ジャパン合同会社および三菱UFJ信託銀行株式会社との3社間での業務提携を発表。」
外部パートナーの機能を組み合わせたスタートアップ支援の包括パッケージに向け、レノボ・ジャパンおよび三菱UFJ信託銀行との業務提携を具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年9月 ・三菱ＨＣキャピタルエナジー株式会社と三菱オートリース株式会社がEV・充電インフラ、さらには、その電源としての再生可能エネルギーの供給を含めたEV導入・運用に必要な統合型サービスの提供を開始。」
グループ会社間の機能連携について、エネルギー会社とオートリース会社がEV、充電インフラ、再生可能エネルギーを組み合わせた統合型サービスの提供を開始した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2023年1月 ・海上コンテナリース事業を手掛けるCAI International, Inc.とBeacon Intermodal Leasing, LLCの合併が完了し、新体制による事業を開始。」
CAI International, Inc.とBeacon Intermodal Leasing, LLCの合併が決定・予定段階から完了段階へ進み、新体制での海上コンテナリース事業を開始した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「2022年10月 海上コンテナリース事業を担うCAI International, Inc.とBeacon Intermodal Leasing, LLCの合併を決定しました（2023年1月実行予定）。同事業におけるグループガバナンスの強化、経営資源の有効活用、技術・ノウハウの融合加速による付加価値の創出をもって、同事業のグローバルにおける競争力を高めるとともに、その成長機会を取り込むことで、当社の中長期的な成長を支えるドライバーとして、さらなる強化、拡大を図ります。」
CAI社買収後のシナジー創出について、Beacon社との合併を2023年1月に実行する予定を決定した。グループガバナンス強化、経営資源の有効活用、技術・ノウハウ融合という手段を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「経営統合によるシナジー創出のためには、PMI（経営統合プロセス）の確実な推進が重要であると認識しております。全社のPMIを統括し、シナジー発揮のための全体推進などを行う部署を立ち上げ、様々なワーキンググループにおいて精力的な活動を積み重ねてきました。その結果、PMIは順調に進捗しております。」
経営統合後のシナジー創出について、PMI統括部署とワーキンググループによる推進を継続し、PMIが順調に進捗していると記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「両社のプラットフォームの有効活用、その経験、知見の融合により、さらなる収益の拡大、成長の加速を図ります。」
CAI社の買収完了に伴い、両社のプラットフォーム、経験、知見を組み合わせるシナジー創出を実行段階へ進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「経営統合によって、経営資源の最適化等のコスト面を中心としたシナジー、営業面のシナジー、統合によって創出される資本余力を活用したシナジーの3つの側面からシナジーの創出をめざしてまいります。」
従来のグループ会社・提携パートナー活用によるトップライン拡大から、経営統合後のシナジーをコスト、営業、資本余力の3側面で創出する具体的な枠組みへ進展した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「パートナーとの協働促進力 ■様々なパートナー企業との協働ビジネス進化」
グループ会社・提携パートナーの機能活用という従来のシナジー方針を、競争力の源泉としてのパートナー協働ビジネスの進化へ位置づけ直した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループや提携パートナーの持つ多様な機能・ノウハウをコーディネートし、お客様の業界におけるバリューチェーンの事業価値の向上により深く関与する。」
グループ会社・提携パートナーの機能やノウハウを組み合わせ、顧客の事業価値向上に関与する事業運営モデルを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内外の当社グループ会社に加え、主要株主や提携パートナーの有する産業への知見とネットワークを徹底的に活用し、シナジー効果を最大化する。」
グループ会社、主要株主、提携パートナーの機能・知見・ネットワークを活用する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループや提携パートナーの持つ多様な機能・ノウハウをコーディネートし、お客さまの業界におけるバリューチェーンの事業価値の向上により深く関与する。」
グループ会社や提携パートナーの機能・ノウハウを組み合わせて顧客の事業価値向上に関与する方針を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当グループでは、中期経営計画で掲げる成長戦略のもと、国内外で積極的な事業展開を推し進めることや、日立キャピタル株式会社との提携を通じ協業領域における事業成長を加速させ、既存事業の更なる機能強化を図るほか、オープンな金融プラットフォームとして設立したジャパン・インフラストラクチャー・イニシアティブ株式会社や当グループの知見を活用し、国内外の社会インフラ事業の取り組みを推進し事業基盤を一層強化していくことで、持続的な成長を実現してまいります。」
日立キャピタルとの提携を通じて協業領域の事業成長を加速し、既存事業の機能を強化する方針を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当グループでは、中期経営計画で掲げる成長戦略を着実に推し進めることに加え、日立キャピタルとの提携を通じ協業領域における事業成長を加速させ、既存事業の更なる機能強化を図るとともに、金融プラットフォームに関する業務提携により、国内外の社会インフラ事業の取り組みを推進し事業基盤を一層強化していくことで、持続的な成長を実現してまいります。」
グループ間の機能活用による成長について、日立キャピタルとの提携を通じた協業領域の事業成長加速という具体的な連携手段が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループ会社の機能及び多様なチャネルの有効かつ積極的活用を通じて、トップラインの拡大を目指してまいります。」
グループ会社の機能と多様なチャネルの活用を成長手段としている。