高付加価値人材の育成と働きがいのある職場づくり
FY2017に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-01。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度の新入行員より「営業コース」を新設」「営業担当者の増員に向けたプログラムを継続的に実施」「頭取直轄の組織として若手行員で組織された「ワクワク向上委員会」が、ワクワク感向上施策を立案し順次実施（2025年度は７施策を立案）」
人的資本施策を、営業コースの新設、営業担当者増員、キャリア・スキル研修、若手行員による7施策の立案へ進めた。エンゲージメントスコアは63点、社外経験割合は16.6％、スキルポイントは74.1ptとなった。 - 2026-05-29前進株主総会
「昨年４月に人材マッチング支援を行う企業と業務提携を結び、地域企業への正社員・副業人材の採用支援サービスにかかる提携先を拡充したほか、「第３の賃上げ」として導入ニーズが高まっている福利厚生サービスについて、専門企業と業務提携を結び、昨年５月より地域密着型福利厚生サービス「なじらね福利厚生」の取扱いを開始しました。」
人材施策を、地域企業向けの正社員・副業人材の採用支援と福利厚生サービスの取扱いへ拡張した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「従業員数が当中間連結会計期間末において、2023年度末比123名増加しております。グループ中核企業である株式会社大光銀行の人事制度改正により、2024年４月１日付けで事務嘱託113名が正行員に転換したことによるものです。」
人材施策の実績として、2024年4月1日付の事務嘱託113名の正行員転換により、従業員数が2023年度末比123名増加したことを継続して開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「従業員数が当中間連結会計期間末において、2023年度末比123名増加しております。グループ中核企業である株式会社大光銀行の人事制度改正により、2024年４月１日付けで事務嘱託113名が正行員に転換したことによるものです。」
人材施策について、人事制度改正により事務嘱託113名を2024年4月1日付で正行員へ転換したことを開示した。これにより従業員数は2023年度末比123名増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「人材への適切な投資や社内環境の整備を通じてやりがい・働きがいを高め、「各自のキャリアデザイン」と「戦略と連動した将来の人材ポートフォリオ目標」の両方向の視点から、お客さまの「なりたい姿」の実現に貢献できる多様な人材を育成することとしております。」
人材育成を、キャリアデザイン、人材ポートフォリオ、適切な投資、社内環境整備へ拡張し、2026年度にエンゲージメントスコア68点以上、社外経験割合22％以上、スキルポイント75pt以上を目標とした。 - FY2021前進有価証券報告書
「昨年７月、次世代育成支援対策推進法に基づく優良な「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣より「プラチナくるみん」の認定を受けたほか、本年３月には、昨年に引き続き、「健康経営優良法人2021（大規模法人部門）」に認定されました。」
働きやすい職場づくりを、プラチナくるみん認定と健康経営優良法人2021認定という外部認定の取得へ進めた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「従業員一人ひとりが自らの業務や提供価値について理解を深め、高いモチベーションを持って一段上の業務に取り組む風土の醸成に努めております。」
高いモチベーションを持つ人材と働きがいのある職場づくりを継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員一人ひとりが自らの業務や提供価値について理解を深め、高いモチベーションを持って一段上の業務に取り組む風土を醸成してまいります。また、こうした人事運用が適正に実践されるよう、支店長の人事考課内容を見直し、支店長に求める役割を明確化するとともに、評価にも反映してまいります。さらに、女性の活躍を促進し、営業職への積極登用に加え、意欲あるパート等従業員の正社員等への積極登用を行ってまいります。」
人材・職場づくりを、支店長評価の見直し、女性の営業職登用、パート等従業員の正社員登用へ具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「人材育成の手法を見直し、高いスキルを兼ね備えた人材育成を推進してまいります。また、全従業員が高いモチベーションを持って業務に取り組めるよう、働きがいのある職場づくりに努めてまいります。」
高付加価値サービスを担う人材育成と、全従業員の働きがいを高める職場づくりを基本戦略として掲げている。