ファイナンスと事業の融合による価値創造
FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-03。
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- FY2026-H1前進有価証券報告書
「国内リース事業について、売上高は前年同期比48億円（2.1％）増加し2,291億円、セグメント利益は15億円（13.3％）増加し128億円となりました。主な増益要因は、パートナーとの共同投資事業の取込利益増加であります。」
パートナーとの共同投資事業の取込利益増加が、国内リース事業のセグメント利益128億円、前年同期比13.3％増として業績に反映された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「[国内リース事業] 売上高は前年同期比245億円（6.4％）減少し3,610億円、セグメント利益は2億円（1.0％）増加し240億円となりました。主な増益要因は、関連会社のNTT・TCリース株式会社及び日通リース＆ファイナンス株式会社の持分法投資利益の増加であります。」
ファイナンスと事業の融合による共同事業について、NTT・TCリースおよび日通リース＆ファイナンスの持分法投資利益の増加が、国内リース事業のセグメント利益240億円、前年同期比1.0％増として第3四半期累計業績に反映された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「[国内リース事業] 売上高は前年同期比170億円（6.6％）減少し2,410億円、セグメント利益は10億円（6.0％）増加し173億円となりました。主な増益要因は、関連会社のNTT・TCリース株式会社及び日通リース＆ファイナンス株式会社の持分法投資利益の増加であります。」
ファイナンスと事業の融合による共同事業について、NTT・TCリースおよび日通リース＆ファイナンスの持分法投資利益の増加が、国内リース事業のセグメント利益173億円、前年同期比6.0％増として反映された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「主な増益要因は、関連会社のNTT・TCリース株式会社及び日通リース＆ファイナンス株式会社の持分法投資利益の増加であります。」
ファイナンスとパートナー企業の事業基盤を融合する取り組みが、NTT・TCリースおよび日通リース＆ファイナンスの持分法投資利益の増加として第1四半期の業績に反映された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高は前年同期比115億円（2.9％）減少し3,855億円、セグメント利益は20億円（9.2％）増加し238億円となりました。主な増益要因は、関連会社のNTT・TCリース株式会社及び日通リース＆ファイナンス株式会社の持分法投資利益の増加であります。」
NTT・TCリースおよび日通リース＆ファイナンスとの共同事業について、持分法投資利益の増加が国内リース事業のセグメント利益238億円、前年同期比9.2％増として第3四半期累計業績に反映された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「主な増益要因は、関連会社のNTT・TCリース株式会社及び日通リース＆ファイナンス株式会社などの持分法投資利益の増加であります。」
金融・サービス機能とパートナー企業の事業基盤を組み合わせる取り組みについて、NTT・TCリースおよび日通リース＆ファイナンスからの持分法投資利益が増加し、共同事業の収益寄与が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後、日本通運グループが有する信用力、多様な顧客基盤、リース事業のケイパビリティと、当社がパートナー企業との共同事業により培った金融・サービスノウハウを融合させることにより、社会・顧客の発展に役立つ最適なサービスを提供し、社会課題の解決と循環型経済社会の実現への貢献を目指してまいります。」
ファイナンスと事業の融合による価値創造について、日本通運グループとの共同出資会社を通じた金融・サービスノウハウの融合という新たな具体策を記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、当社は、NTTファイナンス株式会社の営むリース事業及びグローバル事業の一部を吸収分割の方法により承継したNTT・TCリース株式会社の発行済株式総数の50%を取得したことにより、同社を持分法適用関連会社に含めております。」
ファイナンスと事業の融合による価値創造について、NTTファイナンスの事業を承継したNTT・TCリースへの50％出資が完了し、持分法適用関連会社となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社が有する金融・サービスソリューションノウハウ及びその提供能力と、ＮＴＴグループが有する信用力・研究開発力、ＮＴＴファイナンス株式会社が培ってきたリース事業のケイパビリティとを融合させることにより、新会社の企業価値を向上させるとともに、ＮＴＴグループが今後注力する成長分野の実現・展開などに資する新たなソリューションを提供し、ＮＴＴグループの資産の有効活用にも取り組んでまいります。」
ファイナンスと事業の融合による価値創造が、東京センチュリー・NTT・NTTファイナンスの強みを融合する合弁会社の具体化へ進展している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ＮＴＴグループが有する信用力・研究開発力、ＮＴＴＦが培ってきたリース事業のケイパビリティと、当社が有するアセットビジネスに関するノウハウとその提供能力を融合させることにより、新会社の企業価値向上を進めるとともに、ＮＴＴグループが今後注力する成長分野の実現・展開などに資する新たなソリューションを提供し、資産の有効活用にも取り組んで参ります。」
「ファイナンス」と「事業」の融合による価値創造について、NTTグループ・NTTファイナンスと当社の強みを融合する合弁事業という具体的な展開を示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社のスペシャルティ事業分野は、第三次中期経営計画において、「ファイナンス」と「事業」の融合による新たな価値創造をテーマに掲げており、様々なプロダクツの専門性を追求することにより、新たな成長領域の創出に取り組みながら、優良なパートナーとともに、ダイナミックに事業に挑戦してまいりました。」
神鋼不動産の企業結合に関する主な理由として、第三次中期経営計画の「ファイナンス」と「事業」の融合による新たな価値創造を改めて明示している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2018年４月27日に締結した、神鋼不動産株式会社の発行済株式総数の70％を取得する株式譲渡契約に基づき、2018年７月１日付で株式取得を完了いたしました。」
「ファイナンス」と「事業」の融合による価値創造の具体策として、神鋼不動産の70％取得を完了した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「ファイナンス」と「事業」の融合による新たな価値創造」
第三次中期経営計画の営業基盤強化策として同じテーマを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「ファイナンス」と「事業」の融合による新たな価値創造」
第三次中期経営計画の営業基盤強化策として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「ファイナンス」と「事業」の融合による新たな価値創造」
第三次中期経営計画の営業基盤強化策の一つ。