格付引き下げリスク
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2025対処有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、2025年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約41億円、２ノッチの格下げの場合は約152億円となります。」
格下げ時の追加担保試算額は、前年度の約118億円・約292億円から約41億円・約152億円へ低下した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、2024年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約118億円、２ノッチの格下げの場合は約292億円となります。」
格下げ時の追加担保試算額は、前年度の約85億円・約251億円から約118億円・約292億円へ増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、2023年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約85億円、２ノッチの格下げの場合は約251億円となります。」
格下げ時の追加担保試算額は、前回の約157億円・約315億円から約85億円・約251億円へ低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、2022年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約157億円、２ノッチの格下げの場合は約315億円となります。」
格下げ時の追加担保試算額が、前回開示の約59億円・約138億円から約157億円・約315億円へ増加した。 - FY2021追加担保試算額を更新有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、2021年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約59億円、２ノッチの格下げの場合は約138億円となります。」
格下げ時の追加担保試算額を更新し、1ノッチは約59億円、2ノッチは約138億円とした。 - FY2020悪化有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、2020年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約55億円、２ノッチの格下げの場合は約302億円となります。」
1ノッチ格下げ時の試算額は約55億円で前回開示と同水準だが、2ノッチ格下げ時は約302億円となり、前回の約63億円から増加した。 - FY2018追加担保試算額を更新有価証券報告書
「平成30年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約30億円、２ノッチの格下げの場合は約63億円となります。」
格下げ時の追加担保試算額を、前回開示の約55億円・約80億円から約30億円・約63億円へ更新している。 - FY2017追加担保試算額の低下有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、平成29年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約55億円、２ノッチの格下げの場合は約80億円です。」
格下げ時の追加担保試算額が、前回開示の約203億円・約238億円から約55億円・約80億円へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「例えば、当社グループのデリバティブ契約に基づき格下げによる追加担保の金額を試算すると、他の条件が不変であれば、平成28年３月末に１ノッチの格下げがあった場合は約203億円、２ノッチの格下げの場合は約238億円です。」
資金調達コスト上昇、追加担保、取引解約等の可能性を記載。