CSVの実現と地域・当行の持続可能性
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
大分銀行がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。35社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「そのなかで、2022年12月に特定いたしました以下のマテリアリティ(優先すべき重要課題)に対して、「中期経営計画2024」の諸施策を通じ取り組むことにより、当行とお客さまの持続的成長とともに地域の持続可能性を高めてまいります。」
マテリアリティへの取組みを中期経営計画2024の指標に接続し、CO2削減率78.2％、SDGs投融資4,187億円、地域ビジョン個別PJ42件などの進捗を開示した。 - 2026-05-29前進株主総会
「2025年度実績…78.2%削減」
CO2排出量削減率について、2013年度比78.2％削減の2025年度実績を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「そのなかで、2022年12月に特定いたしました以下のマテリアリティ(優先すべき重要課題)に対して、「中期経営計画2024」の諸施策を通じ取り組むことにより、当行とお客さまの持続的成長とともに地域の持続可能性を高めてまいります。」
サステナビリティ上のマテリアリティを中期経営計画2024の施策と指標に接続し、CO2削減、SDGs投融資、従業員エンゲージメント等の実績を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「そのなかで、2022年12月に特定しました以下のマテリアリティ(優先すべき重要課題)に対して、「中期経営計画2024」の諸施策を通じ取り組むことにより、当行とお客さまの持続的成長とともに地域の持続可能性を高めてまいります。」
CSV・持続可能性の取組みを、中期経営計画2024の施策を通じた当行・顧客・地域の持続的成長へ接続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「「中期経営計画2021」の諸施策を通じ取り組むことにより、「環境価値」「社会価値」「経済価値」「顧客価値」を高め、長期ビジョン「地域の持続可能性を高める価値創造カンパニー」の実現を目指してまいります。」
CSVと地域・当行の持続可能性の追求を、環境・社会・経済・顧客の4価値とマテリアリティへの取組みに具体化した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当行グループ一体となって「顧客・経済・社会・環境」の４つの価値の創造に取り組み、地域のエコシステムを構築し地域価値を創造しながら、地域と当行の共存と、持続可能性を追求する新たなＣＳＶの創造を目指します。」
「ＣＳＶの進化」から、顧客・経済・社会・環境の4つの価値、地域のエコシステム、新たなCSVの創造を軸とする持続可能性の枠組みへ展開した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2019年度にスタートした「中期経営計画2019」においては、「コンプライアンス」をすべての施策の大前提に据え、「中期経営計画2016」の施策を一段と高いステージに進めていくことを主眼に置いた基本方針「ＣＳＶの進化」に取り組むことによって、地域と当行自身のサステナビリティ(持続可能性)を最大化していくことが、対処すべき最大の課題であると認識しております。」
従来の「CSVの実現」から「CSVの進化」へ基本方針を改称し、中期経営計画2016の施策を次の段階へ進める位置付けにした。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成30年度においては、引き続き「コンプライアンス」をすべての施策の大前提として、「中期経営計画2016」の基本方針である「ＣＳＶの実現」に取り組むことによって、地域と当行自身のサステナビリティ(持続可能性)を最大化していくことが対処すべき課題であると認識しております。」
コンプライアンスを前提にCSVを実現し、地域と当行の持続可能性を高めるという課題認識を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「平成29年度においては、引き続き「コンプライアンス」を全ての施策の大前提として、「中期経営計画2016」の基本方針である「ＣＳＶの実現」に取組むことによって、地域と当行自身のサステナビリティ（持続可能性）を最大化していくことが対処すべき課題であると認識しております。」
CSVと地域・当行の持続可能性を、翌年度も対処すべき課題として明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年度においては、「コンプライアンス」を全ての施策の大前提として、「中期経営計画2016」の基本方針である「ＣＳⅤの実現」に取組むことによって、地域と当行自身のサステナビリティ（持続可能性）を最大化していくことが対処すべき課題であると認識しています。」
CSVを社会的課題の解決と収益力向上の同時実現と定義し、地域と当行の持続可能性を結び付けている。