Komori
鳥取銀行(8383)・目標再掲

年間6円の安定配当

FY2016に初出。21回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。

21記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q3後退FY2020-Q2 – FY2020再掲FY2021 – 2026-07-312016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 120202021: 220212022: 220222023: 120232024: 020242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
安定的・継続的な株主還元・増配方針1069社が書いているテーマ・逆風2社・追い風1093社
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの1095件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-07-31再掲決算

    「直近に公表されている配当予想からの修正の有無 : 無」

    2027年3月期の年間配当予想は中間25円・期末25円の年間50円で、従来予想から変更していない。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「2024年11月8日 取締役会決議 233 25.0 2025年6月25日 定時株主総会決議(予定) 233 25.0」

    第161期について中間・期末各25円、年間50円の配当を実施・予定している。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「2023年11月10日 取締役会 普通株式 234 利益剰余金 25.0 2023年9月30日 2023年12月1日」

    2023年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり25円、総額234百万円を決議し、年間50円の配当水準を継続している。
  4. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「2022年11月11日 取締役会 普通株式 234 利益剰余金 25.0 2022年9月30日 2022年12月1日」

    2022年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり25円を決議した。期末配当も1株当たり25円とすれば年間50円となり、前年度からの配当水準を継続している。
  5. FY2022再掲有価証券報告書

    「この方針に基づき、当期の配当金は、中間配当として1株当たり25円を実施いたしました。期末配当金についても、2022年6月24日開催の第158期定時株主総会において1株当たり25円と決議されました。」

    中間・期末とも1株当たり25円、年間50円の配当を実施・決議し、前年度からの配当水準を継続している。
  6. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「2021年11月12日 取締役会 普通株式 234 利益剰余金 25.0 2021年9月30日 2021年12月1日」

    2021年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり25円、総額234百万円を決議し、年間50円の配当水準を継続している。
  7. FY2021再掲有価証券報告書

    「この方針に基づき、当期の配当金は、中間配当として1株当たり25円を実施いたしました。期末配当金についても、2021年6月25日開催の第157期定時株主総会において1株当たり25円と決議されました。」

    中間・期末とも1株当たり25円、年間50円の配当を実施・決議し、前年度に引き下げた水準を継続している。
  8. FY2020後退有価証券報告書

    「2019年11月8日 取締役会決議 普通株式 234 利益剰余金 25.0 2019年9月30日 2019年12月2日」

    2019年度の中間配当は1株当たり25円となり、期末配当25円と合わせて年間50円となった。従来の年間60円からの減配を通期で実施している。
  9. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「2019年11月8日 取締役会 普通株式 234 利益剰余金 25.0 2019年9月30日 2019年12月2日」

    2019年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり25円、総額234百万円と決議し、年間配当を60円から50円へ引き下げる方針を具体的に実施している。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年6月25日 定時株主総会 普通株式 280 30.0 2019年3月31日 2019年6月26日 利益剰余金」

    2019年3月31日を基準日とする期末配当について、1株当たり30円、総額2億80百万円を決議し、FY2019の年間60円配当の実施を確認している。
  11. FY2019後退有価証券報告書

    「2019年度の中間配当より1株当たり配当を従来の水準である年間50円に戻し、内部留保の蓄積に努めてまいります。」

    当期は中間・期末各30円、年間60円を実施・決議した一方、2019年度中間配当以降は年間50円へ減配する方針を示している。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「中間配当金額                                 280百万円 1株当たりの中間配当金                       30円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日      2018年12月3日」

    2018年9月30日を基準日とする中間配当を1株当たり30円、総額2億80百万円として実施し、安定配当方針を継続している。
  13. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「2018年11月9日 取締役会 普通株式 280 利益剰余金 30.0 2018年9月30日 2018年12月3日」

    2018年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり30円、総額2億80百万円を決議し、年間60円の安定配当方針を継続している。
  14. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「2018年6月26日 定時株主総会 普通株式 280 30.0 2018年3月31日 2018年6月27日 利益剰余金」

    2018年3月31日を基準日とする期末配当について、1株当たり30円、総額280百万円を決議し、安定配当方針を継続している。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「この方針に基づき、当期の配当金は、中間配当として1株当たり30円を実施いたしました。期末配当金についても、平成30年6月26日開催の第154期定時株主総会において1株当たり30円と決議されました。」

    中間・期末とも1株当たり30円、年間60円の安定配当を実施・決議している。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「中間配当金額                             280百万円 1株当たりの中間配当金                    30円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日      平成29年12月4日」

    第154期の中間配当を1株当たり30円、総額280百万円として実施し、安定配当方針を継続している。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年11月10日 取締役会 普通株式 280 利益剰余金 30.0 平成29年9月30日 平成29年12月4日」

    平成29年9月30日を基準日とする中間配当について、1株当たり30円、総額280百万円を取締役会で決議した。株式併合後の安定配当方針を継続している。
  18. FY2017再掲有価証券報告書

    「この方針に基づき、当期の配当金は、中間配当として1株当たり3円、期末配当金については、平成29年6月27日開催の第153期定時株主総会において1株当たり30円と決議されました。」

    株式併合前の中間3円と株式併合後の期末30円という形で、安定配当方針を継続している。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「中間配当金額                             280百万円 1株当たりの中間配当金                     3円00銭 支払請求の効力発生日及び支払開始日      平成28年12月5日」

    中間配当を1株当たり3円とし、年間6円の安定配当方針を継続している。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年11月11日 取締役会 普通株式 1株当たり配当額 3.0 基準日 平成28年9月30日 効力発生日 平成28年12月5日」

    中間配当について1株当たり3円を継続しており、年間6円の安定配当方針を踏襲している。
  21. FY2016初出有価証券報告書

    「当期の中間配当につきましては1株当たり3円、年間配当としましては1株当たり6円の配当を継続させていただきます。」

    中間3円、期末3円、年間6円の配当を継続すると記載している。
一緒に動いた変遷

「自己資本比率の悪化」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己資本比率の悪化3回
  3. 2金利変動による資金利益減少3回
  4. 3自己資本・内部留保の充実と安定配当3回
  5. 4FinTechと金融環境の急速な変化2回
  6. 5自然災害・風評による損害2回
  7. 6朝鮮半島・中東等の地政学リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
鳥取銀行の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-07-31の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
年間6円の安定配当|鳥取銀行(8383)の変遷 | Komori