従業員が力を発揮できる自由闊達で公正な組織
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2026前進有価証券報告書
「具体的には、2025年度より行内において定めた基準に基づき、法人ソリューションや個人ソリューション、ＤＸ等の６つの業務分野ごとに職員の経験、能力や知識よりクラスを決定する「スキル評価」をベースとした育成を2025年度より開始いたしました。」
人的資本経営について、6業務分野のスキル評価に基づく育成を開始し、個人別研修、専門人財コース、タレントマネジメントシステム等へ施策を拡張している。アドバンスクラス以上の行員割合は50.5％、年間研修時間は28.7時間、制度利用者数は30人となった。 - 2026-05-27前進株主総会
「このような取組みの結果、第６次中期経営計画のKPIであるスキル評価制度における「アドバンスクラス」以上の行員の割合が50.5％に増加しました。加えて、多様な人財の活躍機会を拡充するために、女性の登用にも引き続き積極的に取組み、2026年3月末時点での女性管理職比率は9.6％となりました。」
人的資本施策について、スキル評価制度の上位層比率50.5％および女性管理職比率9.6％という進捗を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、多様な価値観や経験を有する人財を確保し活躍できる環境を構築するため、2024年４月に「ダイバーシティ推進グループ」を人事総務部内に新設しました。また、新たにリファラル採用制度やアルムナイ制度を導入したほか、中途採用や専門人財の採用、外部人財の受入等を通じ、業務の効率化・高度化に取組んでおります。」
ダイバーシティ推進グループの新設、リファラル採用・アルムナイ制度、専門人財採用など、人財戦略と社内環境整備を具体化している。人的資本に関する指標では、女性管理職比率8.0％、年間研修時間26.5時間、中途採用者比率30％などの実績を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「価値創造の源は「人」であり、「人財」が戦略上最も重要な資本と捉える「人的資本経営」の考え方のもと、職員一人ひとりが持てる力を最大限に発揮できる環境を構築する目的から、「人財戦略」、「人財育成方針」および「社内環境整備方針」を策定いたしました。これらの戦略や方針に基づいて、多様な人財の活躍機会の拡大を図ることを目的に「ダイバーシティ推進プロジェクトチーム」を発足させるとともに、職員の成長やモチベーション向上、今後のキャリア形成につなげることなどを目的に「行内兼業制度」を新設するなど、「人的資本経営」に関する取組みを積極的に進めてまいりました。」
人財戦略・人財育成方針・社内環境整備方針に基づき、ダイバーシティ推進プロジェクトチームや行内兼業制度を具体化し、人的資本経営を進展させている。 - FY2023人財育成・社内環境整備方針の体系化有価証券報告書
「人財育成方針では、親身になってお客さまからの相談に乗るとともに、専門性を活かして解決策等を提案し、お客さまの課題解消や夢の実現等、ソリューション業務を主体的に推進できる人財の育成に取り組んでまいります。」
従業員が力を発揮できる組織という従来方針を、人財育成方針、専門人財、自律型人財、チャレンジする企業風土、研修・行内留学・副業制度等の具体的な人財・働き方施策へ体系化している。女性管理職比率、研修時間、資格保有者数、残業時間、有給休暇取得日数等の指標と2025年3月期目標も開示している。 - FY2022人財・働き方施策の具体化有価証券報告書
「さらに、人づくりと「メリハリのある働き方」「より働きがいを実感できる働き方」「ワークライフバランス」を実現するとともに、お客さまをはじめとするすべてのステークホルダーとのエンゲージメント向上に取り組んでまいります。」
従業員が力を発揮できる組織という従来方針に対し、人づくり、働き方、ワークライフバランス、エンゲージメント向上という具体的な取組みを示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「従業員が持てる力を遺憾なく発揮し、働きがいがあり、公正に処遇される自由闊達な組織を目指す」
従業員が能力を発揮できる組織風土と公正な処遇の方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「従業員が持てる力を遺憾なく発揮し、働きがいがあり、公正に処遇される自由闊達な組織を目指す」
従業員が能力を発揮できる組織風土と公正な処遇の方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「従業員が持てる力を遺憾なく発揮し、働きがいがあり、公正に処遇される自由闊達な組織を目指す」
従業員が能力を発揮できる組織風土と公正な処遇の方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従業員が持てる力を遺憾なく発揮し、働きがいがあり、公正に処遇される自由闊達な組織を目指す」
従業員の働きがい、公正な処遇、組織風土に関する方針。