次世代人材マネジメントへの進化
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「人財戦略では、「共創（りそなと外（パートナー）の共鳴）」、「プロフェッショナル（多様な専門性の共鳴）」、「エンゲージメント（従業員と会社の共鳴）」を強化していく３つの柱として定め、」「未来へ向けて変えていく６つのドライバー（リーダー・越境・専門性・自律と支援・働きがい・働きやすさ）を設定」
従来の次世代人材マネジメントが、共創・プロフェッショナル・エンゲージメントの3本柱と6つのドライバーによる人的資本戦略へ組み替えられている。人財投資は2026～2028年度に前中計期間累計を330億円上回る予定とされている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「多様性・専門性を重視した人財ポートフォリオへの変革（複線型人事制度の導入：専門人財の育成採用、全員コンサルティング営業に向けたオムニ・アドバイザー育成とリカレント教育）・デジタル・IT人財1,000名体制」
専門人材、オムニ・アドバイザー、リカレント教育、デジタル・IT人材1,000名体制による人材改革を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「多様性・専門性を重視した人財ポートフォリオへの変革（複線型人事制度の導入：専門人財の育成採用、全員コンサルティング営業に向けたオムニ・アドバイザー育成とリカレント教育）・デジタル・IT人財1,000名体制」
従来のソリューション人員1,000名増強方針が、専門人材・オムニ・アドバイザー・リカレント教育に加え、デジタル・IT人材1,000名体制を含む人材ポートフォリオ改革へ組み替えられている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、事業環境変化を見据え、1,000名のソリューション人員増強と総人員抑制を両立することで、筋肉質な体制への転換を図ってまいります。」
ソリューション人員1,000名増強と総人員抑制を両立する人材方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「1,000名のソリューション人員増強と総人員抑制を両立することで、筋肉質な体制への転換を図ってまいります。」
ソリューション人員1,000名増強と総人員抑制を両立する人材方針を再掲している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「1,000名のソリューション人員増強と総人員抑制を両立することで、筋肉質な体制への転換を図ってまいります。」
従来の人材マネジメント改革に加え、ソリューション人員を1,000名増強しつつ総人員を抑制する具体的な人員方針を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「事業環境の変化等を見据えた新たな改革の取組みとして、４つの基盤戦略（「サービス改革Next Stage」「オペレーション改革 ３rd Stage」「次世代人材マネジメントへの進化」「キャピタルマネジメントの進化」）を進めてまいります。」
次世代人材マネジメントへの進化を4つの基盤戦略の一つとして継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「事業環境の変化等を見据えた新たな改革の取組みとして、４つの基盤戦略（「サービス改革Next Stage」「オペレーション改革 ３rd Stage」「次世代人材マネジメントへの進化」「キャピタルマネジメントの進化」）を進めてまいります。」
次世代人材マネジメントへの進化を4つの基盤戦略の一つとして継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「４つの基盤戦略（「サービス改革Next Stage」「オペレーション改革 ３rd Stage」「次世代人材マネジメントへの進化」「キャピタルマネジメントの進化」）を進めてまいります。」
次世代人材マネジメントへの進化を継続する方針を、4つの基盤戦略の一つとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「グループベースの人材マネジメント」への革新を図っていくことで、「攻めの経営」に向けたシフトチェンジを実現させてまいります。」
法人格・事業部門を越えた人材配分、高度な教育支援、ダイバーシティを含む人事制度再構築を進める方針。