リテール預金を中心とする安定的な調達基盤
FY2016に初出。32回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026対処有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は、17兆3,584億円（前連結会計年度末比２兆6,918億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金が前年度末比2兆6,918億円増加し、リテール預金等を中心とする安定的な調達基盤の量的拡大が続いた。 - 2026-05-01対処業績予想の修正
「また、預金・譲渡性預金は17兆3,584億円（同比２兆6,918億円増加）、社債は2,436億円（同比101億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金が前年度末比2兆6,918億円増加し、調達基盤の量的拡大を更新した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は、16兆3,463億円（前連結会計年度末比１兆6,796億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金が前年度末比1兆6,796億円増加し、安定的な調達基盤の量的拡大が続いた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は、12兆5,554億円（前連結会計年度末比１兆104億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金は前年度末の11兆5,449億円から12兆5,554億円へ1兆104億円増加し、安定的な調達基盤の量的拡大が続いた。 - FY2024-H1中間期の預金残高更新有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は、10兆5,135億円（前連結会計年度末比5,312億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金は前年度末の9兆9,822億円から10兆5,135億円へ増加した。 - FY2024-Q1第1四半期の預金残高更新有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は10兆967億円（前連結会計年度末比1,144億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金は前年度末比1,144億円増加し、10兆967億円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は９兆9,822億円（前連結会計年度末比３兆5,842億円増加）となりました。」
個人預金を中核とする調達基盤が大幅に拡大し、預金・譲渡性預金は9兆9,822億円となった。 - FY2023-Q3第3四半期の預金残高更新有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は９兆7,331億円（前連結会計年度末比３兆3,351億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金は前年度末比3兆3,351億円増加し、9兆7,331億円となった。個人預金を中核とする安定的な調達基盤を各ビジネスに十分な水準とする説明が続いている。 - FY2023-Q2預金残高更新・預金量拡大の継続有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は９兆765億円（前連結会計年度末比２兆6,784億円増加）となりました。」
預金・譲渡性預金は前年度末比2兆6,784億円増加し、9兆765億円となった。個人預金を中核とする安定的な調達基盤を各ビジネスに十分な水準とする説明は継続している。 - FY2023-Q1預金残高更新・預金量拡大の継続有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は７兆2,105億円（前連結会計年度末比8,125億円増加）となり、中期経営計画（新生銀行グループの中期ビジョン）の達成に向け、預金量拡大に引き続き取り組んでまいります。」
預金・譲渡性預金は前年度末比8,125億円増加し、7兆2,105億円となった。中期ビジョンの達成に向けた預金量拡大の方針を明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆4,001億円（前連結会計年度末比1,711億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前年度末比1,711億円減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は各ビジネスを推進するのに十分な水準との説明を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆4,909億円（前連結会計年度末比803億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前年度末比803億円減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は各ビジネスを推進するのに十分な水準との説明を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆5,404億円（前連結会計年度末比309億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前年度末比309億円減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は各ビジネスを推進するのに十分な水準との説明を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆4,629億円（前連結会計年度末比1,577億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比1,577億円増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は各ビジネスに十分な水準との説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆3,939億円（前連結会計年度末比888億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比888億円増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は各ビジネスに十分な水準との説明を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆1,899億円（前連結会計年度末比1,151億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比1,151億円減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準を維持しているとの説明を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は６兆2,309億円（前連結会計年度末比3,087億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
個人預金を中心とする安定的な調達基盤を各ビジネスに十分な水準とする方針を継続し、預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比3,087億円増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は５兆9,263億円（前連結会計年度末比42億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比42億円増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準との説明を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は５兆8,996億円（前連結会計年度末比225億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比225億円減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準を維持しているとの説明を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は５兆9,221億円（前連結会計年度末比1,449億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は減少したものの、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準との説明を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は６兆470億円（同比200億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準と説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は６兆413億円（同比257億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比257億円減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は各ビジネスを推進するのに十分な水準と説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は６兆597億円（同比73億円減少）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比で減少したが、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準を維持していると説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は６兆670億円（同比2,041億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金が増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準と説明している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は６兆1,042億円（同比2,412億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金が増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準と説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は６兆２億円（同比1,373億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金が増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準と説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は５兆9,058億円（前連結会計年度末比429億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準と説明している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は５兆8,629億円（同比619億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前年度末比619億円増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤を十分な水準と説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、預金・譲渡性預金は５兆8,810億円（同比800億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前連結会計年度末比800億円増加し、個人預金を中心とする安定的な調達基盤は十分な水準と説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は５兆7,857億円（前連結会計年度末比152億円減少）となりましたが、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
預金・譲渡性預金は前年度末比で減少したものの、個人預金を中心とする調達基盤は各ビジネスに十分な水準と説明している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「預金・譲渡性預金は５兆8,045億円（同比35億円増加）となり、引き続き、当行の安定的な資金調達基盤の重要な柱である個人のお客さまからの預金を中心に各ビジネスを積極的に推進するのに十分な水準を維持しております。」
個人預金を中心とする安定的な調達基盤が、各ビジネスを支える十分な水準にあるとの説明を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「長期的かつ安定的な調達として、リテール顧客の預金による調達に重点をおくとともに、貸出金その他の資産の流動化等による調達の分散化も図っております。」
個人預金を中核に置きつつ、資産流動化や法人預金・資本も含めた調達分散を進める方針。