競合環境の激化による減損損失
FY2017-Q2に初出。17回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
エイチ・ツー・オー リテイリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。30社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに7社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失10,641百万円や固定資産除却損3,428百万円など特別損失を15,942百万円計上した」
店舗等の収益性低下に伴う減損損失が前年度の4,010百万円から10,641百万円へ増加し、競争・収益環境に関連する損失の規模が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失 4,010 」
店舗等の収益性低下に伴う減損損失は4,010百万円となり、前年度の4,167百万円から減少した。ただし、減損損失の計上は継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「この結果、グループ合計で4,167百万円を減損損失として会計処理いたしました。」
店舗等の収益性低下に伴う減損損失が、前年度の2,730百万円から4,167百万円へ増加した。 - FY2022対処有価証券報告書
「この結果、グループ合計で2,730百万円を減損損失として会計処理いたしました。」
競合環境や収益性低下に関連して発生していた減損損失は、前年度の16,374百万円から2,730百万円へ減少した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「食品事業は、前年同期に対して減収減益となりました。」
食品事業が前年同期比で減収減益となり、当第３四半期累計期間のセグメント利益は1,100百万円の損失となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「イズミヤ株式会社では、建て替え店舗や新店が売上高増加に寄与しましたが、再編を進めているGMS店舗において非食品部門の売場面積が減少していることに加えて、第２四半期連結会計期間の不安定な天候の影響などを受けたことから、売上高前年同期比98.5％、営業利益は前年同期に対して６億円の減益となりました。」
食品事業では店舗再編による売場面積減少や不安定な天候の影響により、イズミヤが減収減益となり、食品事業全体の営業損失も1,701百万円へ拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「株式会社阪急オアシス、カナート株式会社他については、競合環境の激化に伴い、収益環境が厳しい一部店舗・設備他について、減損損失を認識いたしました。」
競合環境の激化による収益環境の厳しさが継続し、当年度にはグループ合計6,990百万円の減損損失を計上した。食品事業のセグメント利益も438百万円の損失となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「食品事業全体では天候不順による不安定な農産相場や価格競争の激化など厳しい商環境が続いていることに加え、阪急オアシスの不採算店舗閉鎖に伴う営業店舗数減少の影響もあり、売上高、営業利益とも前年を下回る結果となりました。」
厳しい商環境と不採算店舗閉鎖の影響が続き、食品事業では売上高に加えて営業利益も前年を下回った。既存店では非食品部門の直営売場縮小や季節商材の不調も記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら食品事業全体では、イズミヤの店舗再編及び阪急オアシスの不採算店舗閉鎖に伴う営業店舗数の減少による影響に加え、不安定な農産相場や価格競争の激化など厳しい商環境が続いていることもあり、売上高は前年を下回る結果となりました。」
食品事業では、不安定な農産相場と価格競争の激化など厳しい商環境が続いている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら食品事業全体では、イズミヤの店舗再編及び阪急オアシスの不採算店舗閉鎖に伴う営業店舗数の減少による影響に加え、不安定な農産相場や価格競争の激化など厳しい商環境が続いていることもあり、売上高、営業利益とも前年を下回る結果となりました。」
食品事業では、不採算店舗閉鎖、農産相場の不安定化、価格競争の激化による厳しい商環境が続いていると記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかし食品・日用品においては、節約志向の強まりによる価格競争の激化や不安定な農産・水産相場の影響など厳しい商環境が続きました。」
食品・日用品について、節約志向による価格競争と農産・水産相場の不安定化が続いていると記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「食品・日用品は、節約志向の強まりとともに価格競争が激化し、さらに天候要因によって、農産・水産の相場が不安定なことなどもあり厳しい状況が続いています。」
食品・日用品分野で節約志向に伴う価格競争の激化を明記し、食品事業が減収減益となった背景としている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「株式会社阪急オアシス、株式会社家族亭他については、競合環境の激化に伴い、収益環境が厳しい一部店舗・設備他について、減損損失を認識いたしました。」
競合環境の激化が阪急オアシス、家族亭等にも及び、当期の減損損失はグループ合計4,549百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「その他事業」セグメントにおいては、㈱阪急キッチンエール関西他について、競合環境の激化等に伴い、当第３四半期連結累計期間に641百万円の減損損失を計上しております。」
競合環境の激化等を理由とする641百万円の減損損失計上を継続して記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「「その他事業」セグメントにおいては、㈱阪急キッチンエール関西他について、競合環境の激化等に伴い、当第２四半期連結累計期間に641百万円の減損損失を計上しております。」
競合環境の激化等を理由として、阪急キッチンエール関西他で641百万円の減損損失を計上した。