インバウンド消費の鈍化
FY2017-Q2に初出。45回の記載のうち24回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-10-16。
高島屋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中8社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- 2026-10-16対処月次
「インバウンド顧客についても、高額品に加え、化粧品や子供情報ホビー、スポーツ関連商品等が伸長したことで前年実績を上回り、店頭売上高全体を押し上げました。 ※インバウンド：前年比 【件数】＋0.3％ 【単価】＋12.5％」
インバウンド消費の反動減が生じた過去の開示から、件数・単価の上昇を伴う前年実績超過へ変化している。 - 2026-10-15対処topics.smt.docomo.ne.jp
「上期の好業績に加え、国内百貨店における国内、インバウンド売り上げの増加予想を踏まえた。」
インバウンド消費の増加予想が通期業績の上方修正を支える要因として報じられ、鈍化リスクが弱まる方向の情報となった。 - FY2027-H1対処有価証券報告書
「売上高は、円安を背景としたインバウンド需要の増加に加え、大半を占める国内顧客売上高が堅調に推移したことにより、前年実績を上回りました。」
インバウンド消費の鈍化・反動減が生じた前 filing から、インバウンド需要が増加し、国内顧客売上高も堅調に推移する状況へ変化した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「売上高は、前年度、円安を背景に拡大したインバウンド需要の反動による影響が大きく、売上高全体では減収となりました。」
インバウンド消費の反動が通期の国内百貨店売上高全体の減収として顕在化した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上高について、前年度、円安を背景に拡大したインバウンド需要の反動による影響が大きく、売上高全体では減収となりました。」
前年度に拡大したインバウンド需要の反動による売上減速が、国内百貨店の減収として実際に発生した。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上は、インバウンド売上が増大したことに加え、全体の約85％を占める国内顧客売上が堅調に推移いたしました。」
インバウンド消費の鈍化・消失が続いた局面から、インバウンド売上の増大が業績の押し上げ要因として記載された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方、第２四半期、特に８月においては大きく円高に振れたことで、インバウンド売上高の減速リスクが顕在化しております。」
インバウンド消費の鈍化リスクが、円高を背景とするインバウンド売上高の減速として実際に発生したと記載している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「売上高は、円安を背景にインバウンド売上高が増大したことに加え、全体売上高の約８割を占める国内顧客売上高も堅調に推移いたしました。」
インバウンド消費の鈍化・消失が続いた局面から、インバウンド売上高が増大したと記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「また、インバウンド売上高においても、特にラグジュアリーブランドをはじめとする高額品が好調であり、円安による客単価の上昇も売上高を押し上げております。」
前年度までのインバウンド需要の停滞・消失から、インバウンド売上の回復と高額品の好調が記載されている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「その後、まん延防止等重点措置の解除などにより個人消費の持ち直しが見られ、また国を越えた往来の制限緩和によるインバウンド需要の回復が期待されておりますが、一方ではウクライナ情勢や円安圧力、原材料高騰による物価上昇により、消費者の生活防衛意識が高まることが懸念されるなど、依然として先行きは不透明な状況にあります。」
インバウンド需要について、前年度の回復が期待できないという記述から、国際往来の制限緩和による回復が期待されるという見通しへ変化した。ただし、消費者の生活防衛意識の高まりなど不透明要因は併記されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「海外旅行客数の回復が期待できない中、各店は顧客ニーズの変化に対応したMD再編、新規顧客の獲得と既存顧客の深耕、現地法人との連携強化を進めて、収益の確保を図ってまいります。」
海外旅行客数の回復が期待できないと記載し、インバウンド消費の回復遅れが継続するとの認識を示した。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「今後一定期間にわたり、個人消費やインバウンド需要が徐々に回復していくとの前提に基づき策定した「髙島屋グループ３カ年計画」を実行することにより、2023年度に向け当初計画の利益水準に回復していくという仮定のもと、固定資産の減損会計及び繰延税金資産の回収可能性等の会計上の見積りを行っております。」
インバウンド需要の鈍化リスクが続く一方、個人消費とインバウンド需要が今後徐々に回復する前提を置き、2023年度に当初計画の利益水準へ回復する仮定を示している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら３回目の緊急事態宣言を受けて、大阪店や日本橋店などの大型店を含む10店舗で臨時休業したことやインバウンド売上が消失したこともあり、依然としてコロナ禍以前の水準には及ばない状況です。」
インバウンド消費の鈍化が、前年同期比減少を超えてインバウンド売上の消失として記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、渡航制限で訪日外国人数が大幅に減少したことでインバウンド売上は前年から91.3％減となりました。」
インバウンド消費の鈍化が、前年から91.3％減という通期の売上実績として顕在化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、渡航制限で訪日外国人数が大幅に減少したことでインバウンド売上は前年から93.8％減となりました。」
訪日外国人の大幅減少とインバウンド売上の前年から93.8％減少が続き、インバウンド消費の鈍化が継続している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「渡航制限で訪日外国人数が大幅に減少したことでインバウンド売上が前年から94.6％減となったこともあり、売上高は大きく減少いたしました。」
インバウンド消費の減速が、訪日外国人の減少と売上前年同期比94.6％減としてさらに大きく数値化された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また渡航制限で訪日外国人が減少したことにより、百貨店各店でのインバウンド売上は前年から△96.8％の大幅な減少となりました。」
インバウンド消費の鈍化が、渡航制限による訪日外国人減少とインバウンド売上前年同期比96.8％減として顕在化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「国内百貨店におきましては、為替影響等によるインバウンド売上の減速や10月以降の消費税率の引き上げ及び台風等の自然災害影響はあったものの、増税前の駆け込み需要が下支えし、売上増となりました。」
為替影響等によるインバウンド売上の減速が実際に発生し、消費税率引き上げや自然災害も国内百貨店業績への影響要因となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「国内百貨店におきましては、近年売上伸長を牽引してきたインバウンド需要が、中国経済の伸びの鈍化や中国元が円高元安に転じたこともあり、ほぼ前年並みまで売上は減速傾向にあります。」
中国経済の伸びの鈍化と円高元安を背景に、インバウンド需要による国内百貨店売上がほぼ前年並みまで減速したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内百貨店におきましては、引き続き好調なインバウンド需要と堅調な個人消費による高額品等の売上伸長もあり増収となりました。」
インバウンド需要が引き続き好調で、高額品等の売上伸長と国内百貨店の増収を支えたと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいても、旺盛なインバウンド需要と堅調な国内景気に支えられ、主力の国内百貨店が増収となりました。」
インバウンド需要は旺盛で、国内百貨店の増収を支えたと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの国内百貨店においても、堅調な個人消費に加え、好調なインバウンド需要などにより、増収となりました。」
インバウンド需要は当期も好調で、国内百貨店の増収要因となったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの国内百貨店においても、堅調な個人消費に加え訪日外国人によるインバウンド需要の好調に支えられ、増収を達成することができました。」
インバウンド需要が好調で国内百貨店の増収を支えたと記載し、前回の需要回復認識を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの国内百貨店においても、堅調な個人消費に加え訪日外国人によるインバウンド需要の盛り返しなどもあり、順調に売上高を伸ばしました。」
インバウンド消費の鈍化に対する回復要因として、訪日外国人需要の盛り返しと国内百貨店売上の伸長を再掲している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「株式会社NTTドコモと共同で訪日外国人旅行客の携帯電話やスマートフォンへクーポンを配信するなど国内での取り組みに加え、海外店舗も含めたグループ包括的な送客プロモーションを行うことで集客を伸ばし、インバウンド売上は８％増加いたしました。」
前回記載されたインバウンド消費鈍化に対し、クーポン配信とグループ包括的な送客プロモーションによりインバウンド売上8％増を記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「雇用や所得環境には改善傾向が見られましたが、消費支出は依然として堅調とは言えず、インバウンド消費の鈍化とあいまって、国内百貨店業績に明るさは見えませんでした。」
インバウンド消費の鈍化が国内百貨店業績に影響していることを、当期の経済環境として初めて明示している。