百貨店の再生とグループ収益基盤の強化
FY2021に初出。10回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年度の経営目標・経営課題を次のとおり定めております。[経営目標] グループ総合力発揮による中期経営計画の必達―グランドデザイン実現に向けて、基礎固めをやり抜く―」
百貨店再生・収益基盤強化を含む中期計画の最終年度を、グループ総合力による計画必達とグランドデザインの基礎固めとして整理し直した。 - 2026-04-28実績引用その他開示
「成長の3領域（次世代型SC、ベトナム、金融）における、2031年目標達成に向けた「事業の拡大領域」と各々の数値目標開示」
成長投資について、次世代型SC、ベトナム、金融を成長の3領域として、2031年目標に向けた拡大領域と数値目標を開示したことを、対話を踏まえた対応として引用している。 - FY2025前進有価証券報告書
「「次世代型ＳＣ」への転換は「まちづくり」における重要な取組であります。…「館の魅力最大化」につなげてまいります。」
百貨店再生とグループ利益最大化の方針を、次世代型SCへの転換、グループ資源の相互活用、体験価値向上へ具体化した。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「その実現に向け、新たな中期経営計画（2024-2026年度）を策定し、初年度はグループの『持続的成長』実現策を着実に実行していく重要な一年と位置づけています。経営課題としては、「ＥＳＧ経営の推進」、「人材の確保・育成・活躍推進」、「まちづくりの推進」を設定いたしました。」
3カ年計画の営業利益目標達成後の経営目標を、2024～2026年度の中期経営計画による持続的成長と、ESG・人材・まちづくりの3課題へ整理し直した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「髙島屋グループ（以下、当社）は、2022年度において、2023年度を最終年度とする３カ年計画の営業利益目標を１年前倒しで達成いたしました。2023年度は、さらに持続的な成長と飛躍に向けた経営の土台づくりを果たすための極めて重要な一年と捉えております。」
3カ年計画の営業利益目標を前倒しで達成したことを踏まえ、2023年度を持続的成長と飛躍に向けた経営基盤づくりの年と位置づけ直した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、髙島屋グループ（以下、当社）はグループ総合戦略「まちづくり」（以下、まちづくり戦略）を推進し、持続的成長に向けて、百貨店の収益構造の変革とグループ利益の最大化に取り組んでおります。」
2021～2023年度の3カ年計画に基づく百貨店の収益構造変革とグループ利益最大化の方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら当社の中核事業である百貨店におきましては、売上回復は見られるものの、依然としてコロナ前の水準には至っていないなど、安定的に利益を創出できる経営体制の整備は喫緊の課題であります。このような課題認識のもと、現在、当社が推進している「３カ年計画」（2021～23年度）におきましては、百貨店の収益構造の変革とグループ利益の最大化に取り組んでおります。」
百貨店再生とグループ利益最大化を目的とする2021～2023年度の3カ年計画を継続している。百貨店の売上は回復しているものの、コロナ前水準には未達としている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「［経営目標］ 「新しい百貨店の運営モデル構築※」と「グループ利益の最大化」 ～ ヒト・モノ・カネのトランスフォーメーション ～ ※経費構造の改革とMDを中心とした営業力の強化」
従来の「百貨店の再生とグループ収益基盤の強化」という目標を、新しい百貨店運営モデルとグループ利益最大化、ヒト・モノ・カネの変革へ整理し直した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「現下のコロナ禍という危機を変革の契機と捉え、グループ全体の持続的成長へとつなげていくためには、中核事業である百貨店の再生はまさに喫緊の課題であります。本年４月には百貨店再生を中心テーマとする「３カ年計画」（2021～2023年度）を策定し、コスト構造改革や、営業力強化に向けた魅力ある品揃え、お客様との関係再構築に向けた取り組みをスタートさせました。」
百貨店の再生を喫緊の課題として、2021～2023年度の3カ年計画を策定し、コスト構造改革・営業力強化・顧客関係再構築を開始した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループが今後も成長を続けていくためには、ブランド価値の源泉である百貨店の再生と、グループ収益基盤の強化が必須であると考えております。…〔 経営目標 〕「百貨店の再生と、グループ収益基盤の強化」」
百貨店の再生とグループ収益基盤の強化を、感染症後の新たな経営目標として明示した。