中期経営計画「CHALLENGE 2017」による持続的成長
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
青山商事がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに40社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は、2027年３月期を最終年度とする中期経営計画に基づき、連結売上高2,100億円、連結営業利益170億円、親会社株主に帰属する当期純利益126億円の達成を目指し、既存店の収益改善やシェア拡大、ガバナンス強化など下記５つの基本戦略を推進して参りました。」
2027年3月期を最終年度とする中期経営計画と、売上高2,100億円、営業利益170億円、親会社株主帰属当期純利益126億円の目標を引き続き掲げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年３月期から2027年３月期の中期経営計画にて定めております株主還元方針に則り、株主還元の拡充並びに資本効率の向上等を図るために、実施するものであります。」
2025年3月期から2027年3月期の中期経営計画を、株主還元拡充と資本効率向上の根拠として引き続き参照している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「計画の最終年度である2027年３月期には、連結売上高2,100億円、連結営業利益170億円、親会社株主に帰属する当期純利益126億円、及び自己資本利益率（ROE）6.6％を達成する計画であります。」
2025年3月期から2027年3月期の中期経営計画と、売上高2,100億円、営業利益170億円、親会社株主帰属当期純利益126億円、ROE6.6％の最終年度目標を引き続き掲げている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今年度が初年度となる「2025年３月期～2027年３月期中期経営計画」で掲げた５つの「基本戦略」を着実に遂行することで、持続的な成長を目指してまいります。」
2025年3月期～2027年3月期中期経営計画を初年度の計画として再確認し、5つの基本戦略の遂行による持続的成長を引き続き掲げている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2027年３月期を最終年度とする中期経営計画は、目指すべき姿の実現に向けての具体的な戦略遂行フェーズの３年間と位置づけており、前中期経営計画の経営ビジョンである、「ビジネスウェア事業の変革と挑戦」をさらに進めて参ります。あわせて、各組織がお客様に向き合い、自立し、協働する「スクラム経営」により、計画の最終年度である2027年３月期には、連結売上高2,100億円、連結営業利益170億円、親会社株主に帰属する当期純利益126億円、及び自己資本利益率（ROE）6.6％を達成し、持続的な成長を目指して参ります。」
『Aoyama Reborn 2023』から、2027年3月期を最終年度とする新たな中期経営計画へ移行した。売上高2,100億円、営業利益170億円、親会社株主帰属当期純利益126億円、ROE6.6％という新たな財務目標と、スクラム経営を掲げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2024年３月期が最終年度となる当社グループの中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』の３つの経営ビジョン「ビジネスウェア事業の変革と挑戦」「グループ経営の推進」「サステナブルへの取組」実現、KPI（重要経営指標）及び事業活動を通じた持続可能な社会の発展に貢献していくためのESG目標の達成に向けてグループ一丸となって取組んで参ります。」
『Aoyama Reborn 2023』を2024年3月期までの現行計画として再確認し、3つの経営ビジョンとKPI・ESG目標の達成を引き続き掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年３月９日に公表いたしました中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』においても、最終年度である2024年３月期に連結売上高2,000億円、連結営業利益110億円、連結当期純利益80億円を計画しております。」
『Aoyama Reborn 2023』と2024年3月期の売上高2,000億円、営業利益110億円、当期純利益80億円の計画を引き続き掲げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年３月９日に公表いたしました中期経営計画『Aoyama Reborn 2023』においても、最終年度である2024年３月期に連結売上高2,000億円、連結営業利益110億円、連結当期純利益80億円を計画しております。」
『CHALLENGE Ⅱ 2020』から『Aoyama Reborn 2023』へ中期計画を切り替え、最終年度を2024年3月期、売上高2,000億円・営業利益110億円・当期純利益80億円とする新たな目標を掲げた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「現在、2021年３月期を最終年度とした３ヶ年の中期経営計画『CHALLENGE Ⅱ 2020』の達成に向け様々な施策に取り組んでおります。」
従来の『CHALLENGE 2017』から、新たな中期経営計画『CHALLENGE Ⅱ 2020』へ計画名称・対象期間・重点施策が切り替わった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成27年１月28日に公表いたしました中期経営計画「CHALLENGE 2017」及び「株主還元方針に関するお知らせ」に定めております株主還元方針に則り、株主還元のさらなる強化の一環として、実施するものであります。」
中期経営計画「CHALLENGE 2017」を自己株式取得の根拠として引き続き参照している。 - FY2017後退有価証券報告書
「平成30年３月期はその最終年度として、当初、売上高2,800億円、営業利益270億円を計画しておりました。しかしながら、出店数不足等によりビジネスウェア事業の業績が計画を下回る見込みであること、及び収益体質の確立が遅れているアメリカンイーグルアウトフィッターズの現況などから、下方修正のやむなきに到りました。具体的には、通期の連結業績は、売上高は2,607億円、営業利益は225億円、経常利益は231億円、親会社株主に帰属する当期純利益は122億円を予想しております。」
CHALLENGE 2017の最終年度計画について、当初の売上高2,800億円・営業利益270億円から、売上高2,607億円・営業利益225億円へ下方修正した。出店数不足とアメリカンイーグルアウトフィッターズの収益体質確立の遅れを理由としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「平成27年１月28日に公表いたしました中期経営計画「CHALLENGE 2017」及び「株主還元方針に関するお知らせ」に定めております株主還元方針に則り、株主還元のさらなる強化の一環として、実施するものであります。」
中期経営計画「CHALLENGE 2017」の株主還元方針を引き続き参照し、その方針に基づく自己株式取得を決議している。 - FY2016初出有価証券報告書
「2017年度を最終年度とした中期経営計画「CHALLENGE 2017」を策定し、現在その達成に向け各施策を推進しております。その中で当社グループは、レディス売上の拡大などコア事業であるビジネスウェア事業の安定成長と、当社グループがこの50年で培ってきた強み（販売力・店舗開発力、商品調達力、品質へのこだわり、顧客基盤）を活かし飲食事業、海外事業及び新規事業など積極的な事業領域の拡大を図り、安定的なビジネスポートフォリオを構築し、持続的な成長で社会に貢献できる企業を目指します。」
2017年度を最終年度とする中期計画を初めて確認できる。コア事業の安定成長、事業領域拡大、ポートフォリオ構築を一体の成長方針として掲げている。