婦人靴事業のEC本格参入によるオムニチャネル展開
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2022-Q1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022-Q1削除有価証券報告書
「なお、前年の売上高については、前年４月に株式を譲渡しております靴事業と前年８月以降に閉店したインバウンド店舗の売上高が含まれておりますので減収となっております」
靴事業は前年4月の株式譲渡により当四半期のリテール事業から外れており、婦人靴事業のSPA・ECをグループ内で進める従来の取り組みは終了した状態として記載されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響をうけ、観光目的での入国は未だ認められないなか、訪日外国人数は大幅の減少となっており、当社グループでのシナジー効果は見込まれない状況となっております。こうしたなか、IT系企業をたばねる株式会社アイティエルホールディングスのITテクノロジーおよびシステム開発力が、今後DX化を進める同社の戦略と合致し、今後のさらなる成長性が期待できるものであることから、同社への株式譲渡を行うものといたしました。」
婦人靴事業のSPA・EC強化をグループ内で進める方向から、株式譲渡によりIT企業のDX・EC・SNSによるD2C強化に期待する位置づけへ変化した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「同時に、国内ECの強化を進めており、国内在住のお客様の比率は堅調に増加しております。」
婦人靴・生活ファッションを含む国内販売について、EC強化を進め、国内在住顧客の比率が増加する具体的な進展を示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「靴事業では、新型コロナウイルスの影響により、主要販売チャネルである百貨店の休業があったほか、営業再開後においても当該感染症の再拡大や消費マインドの冷え込みから集客に苦戦するなど事業環境は厳しい状況が続く一方で、ECの強化および催事、ファミリーセール等での積極的な販売等を行ってまいりました。また、新たな取り組みとして次期を見据えた30代女性向けの新ブランドの立ち上げや、お客さまの適切な足形にあった提案が可能な新たなフィッティングサービス「3D計測」の導入に向けた準備を進めてまいりました。」
婦人靴事業でEC、催事、ファミリーセールを強化し、30代女性向け新ブランドと「3D計測」フィッティングサービスの準備へ進んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「第３四半期以降においても、スペシャル販売会の開催や公式通販サイトのリニューアルオープン等の取組みを行いましたが減収となりました。」
婦人靴事業で公式通販サイトのリニューアルオープンなどEC施策を実施し、オムニチャネル展開を具体化した。ただし、当四半期は減収となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「生活ファッション事業」とは、婦人靴をはじめとした生活・ファッションに関わる独自商品を開発し、カタログ通信販売、実店舗、EC、オムニチャネルにより複合的に展開する事業です。」
婦人靴・生活ファッション事業について、カタログ、実店舗、EC、オムニチャネルを組み合わせる展開方針を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「婦人靴事業においては、買収当初から進めている製販一体化（SPA）と国内EC取り組み強化の効果が表れはじめており、今後、靴事業グループ間のさらなるシナジーを追求してまいります。」
婦人靴事業のSPAと国内EC強化について、効果が表れ始めたと説明しており、オムニチャネル展開が実行段階で進展している。 - FY2017初出有価証券報告書
「一方で、国内マーケットである婦人靴事業では、製販一体（SPA）を推進し生産性の向上を図るとともに、従来の実店舗だけではなく、ECへの本格参入によるオムニチャネル展開を行い、国内外を見据えた販路の拡大を図ってまいります。」
婦人靴事業について、SPAに加えてECへ本格参入し、実店舗とECを組み合わせたオムニチャネルで国内外の販路を拡大する施策を初めて明示した。