店舗増大に伴う経費増による国内リテール収益への圧力
FY2016-Q3に初出。27回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-05-08。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-08対処決算
「セグメント損失は221百万円（前年同期は430百万円の損失）となりました。」
リテール事業のセグメント損失は前年同期から縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、株式会社バーニーズジャパンの訪日外国人旅行客の売上構成比の増加の影響もあり、5,323百万円（前年同期比547.2％増）となり、セグメント損失は223百万円（前年同期は72百万円の損失）となりました。」
リテール事業はバーニーズジャパンと訪日外国人旅行客の売上寄与により大幅増収となった一方、セグメント損失は前年同期の72百万円から223百万円へ拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「以上の結果、インバウンド店舗の営業再開や株式会社バーニーズジャパンを連結子会社化したことなどの影響により、当連結会計年度の売上高は15,010百万円（前年同期比390.9％増）となり、セグメント利益は632百万円（前年同期は273百万円の損失）となりました。」
店舗再開とバーニーズジャパンの連結により、リテール事業は前年のセグメント損失273百万円から632百万円の利益へ転換し、店舗費用による収益圧力が数値上緩和した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「前年に実施したインバウンド店舗閉店等の構造改革の効果に加え、販売商品のマージンミックス改善の効果や、物流費や販売管理費等の継続的なコスト管理の結果、損失額は大幅に改善し、セグメント損失は219百万円（前年同期は741百万円の損失）となりました。」
店舗閉店、商品マージン構成の改善、物流費・販売管理費の管理により、リテール事業のセグメント損失は前年同期の741百万円から219百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「前年に実施したインバウンド店舗閉店等の構造改革の効果に加え、販売商品のマージンミックス改善の効果や、物流費や販売管理費等の継続的なコスト管理の結果、損失額は大幅に改善し、セグメント損失は219百万円（前年同期は741百万円の損失）となりました。」
リテール事業では、店舗閉店、商品マージン構成の改善、物流費・販売管理費の継続管理により、セグメント損失が741百万円から219百万円へ縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、損益面では年初より推進してきた店頭販売商品のマージンミックスの改善に加え、前年度に推進した構造改革の成果や、店舗閉店等によりコスト圧縮の結果、損失額は大幅に縮小し、853百万円のセグメント損失（前年同期は1,505百万円の損失）となりました。」
商品マージン構成の改善、構造改革、店舗閉店、コスト圧縮により、国内リテールの損失は1,505百万円から853百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「以上の結果、当該感染症の影響によって海外からのお客様が実質ゼロとなる状況に加え、外出自粛等による来店客数減少の影響もあり、当第３四半期連結累計期間の売上高は2,627百万円（前年同期比52.8％減）となりましたが、損益面では年初より推進してきた店頭販売商品のマージンミックスの改善に加え、前年度に推進した構造改革の成果や、不採算店舗の抜本的見直し、家賃の減免交渉等の徹底したコスト圧縮の結果、損失額は大幅に縮小し、587百万円のセグメント損失（前年同期は1,138百万円の損失）となりました。」
国内リテールは大幅減収が続いたが、マージンミックス改善、店舗見直し、家賃減免交渉、コスト圧縮によりセグメント損失は1,138百万円から587百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「しかしながら、損益面は年初より推進してきた店頭販売商品のマージンミックスの改善に加え、前年度に推進した構造改革の成果や、不採算店舗の抜本的見直し、家賃の減免交渉等の徹底したコスト圧縮の結果、損失額は大幅に縮小し、513百万円のセグメント損失（前年同期は1,208百万円の損失）となりました。」
国内リテールでは、商品マージン構成の改善、店舗見直し、家賃減免交渉などにより、セグメント損失が前年同期の1,208百万円から513百万円へ縮小した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「以上の結果、国内在住の新規のお客様は着実に増加しているものの、当該感染症により、訪日外国人が実質ゼロとなるとともに、外出自粛等による来店客数の減少、営業店舗数の見直し等の影響もあり、当第１四半期連結累計期間の売上高は1,318百万円（前年同期比62.7％減）となりました。しかしながら、損益面は前年度に推進した構造改革の成果や、不採算店舗の抜本的見直し、家賃の減免交渉等の徹底したコスト圧縮の結果、損失額は大幅に縮小し、207百万円のセグメント損失（前年同期は749百万円の損失）となりました。」
訪日客減少による大幅減収は続いたが、不採算店舗の見直し、家賃減免交渉、コスト圧縮により国内リテール事業の損失は749百万円から207百万円へ縮小した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「以上の結果、新店舗モデルへの取組みおよび既存店舗のリニューアル等により、新たな国内のお客様は着実に増えつつあるものの、新型コロナウイルスによる訪日客の減少等の影響により、当連結会計年度の売上高は5,939百万円（前年同期比86.0％減）と減収となりました。また、損益面は不採算店舗の見直しや家賃の減免交渉等の抜本的なコスト圧縮をより一層推進し、厳しい環境下においても利益が創出できる収益体質へと確実な変化が表れつつありますが、減収による影響は大きく、1,582百万円の営業損失（前年同期は1,724百万円の利益）となりました。」
コスト圧縮の効果で損失額は抑制されたが、インバウンド事業は売上高86.0％減、営業利益から1,582百万円の営業損失へ転じ、店舗費用による収益圧力が再び顕在化した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間は、新型コロナウイルスによる集客の減少等の影響によって売上高は5,228百万円（前年同期比84.6％減）と減収となりました。また、損益面は不採算店舗の見直しや家賃の減免交渉等の抜本的なコスト圧縮を推進し、厳しい環境下においても利益が創出できる収益体質へと確実な変化が表れつつありますが、減収による影響は大きく、1,163百万円の営業損失（前年同期は1,458百万円の利益）となりました。」
売上高は大幅減となったが、不採算店舗の見直しや家賃減免交渉などにより、前年同期比で営業損失額は縮小した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間は、新型コロナウイルスの影響による集客の減少によって売上高は3,715百万円（前年同期比83.5％減）と減収となりました。また、不採算店舗の見直しや家賃の減免交渉等の抜本的なコスト圧縮を推進し、厳しい環境下にも利益が創出できる収益体質へと確実な変化が表れつつありますが、減収による影響が大きく、1,219百万円の営業損失（前年同期は927百万円の利益）となりました。」
不採算店舗の見直しや家賃減免交渉を進めたものの、インバウンド事業は売上高が83.5％減少し、営業利益から1,219百万円の営業損失へ転じた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は3,434百万円（前年同期比67.6％減）、営業損失は754百万円（前年同期は210百万円の利益）となりました。」
インバウンド事業は売上高が67.6％減少し、前年同期の営業利益210百万円から営業損失754百万円へ転じた。店舗閉店・休業・固定費削減を進めたが、収益圧力が再び顕在化した。 - FY2019対処有価証券報告書
「団体ツアー・FIT・日本のお客様にも楽しんで頂ける新コンセプト大型店の開店と小規模店舗の閉鎖・集約を図ることで各種費用の削減を実施し、店舗運営の効率化を進めた結果、前年比増益となりました。」
大型店への集約と小規模店の閉鎖により費用削減・店舗運営効率化を進め、インバウンド事業は売上高が減少した一方で前年比増益となった。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「一方で損益面については、減収による粗利減少が生じたものの、不採算店舗の統廃合等により、売上高に対する営業費用比率は改善し、増益となりました。以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は33,905百万円（前年同期比7.7％減）、営業利益は1,458百万円（前年同期比31.1％増）となりました。」
不採算店舗の統廃合等により営業費用比率が改善し、減収下でも営業利益は前年同期比31.1％増となった。店舗運営コストによる収益圧力は数値上緩和している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は22,516百万円（前年同期比8.7％減）、営業利益は927百万円（前年同期比19.7％増）となりました。」
インバウンド事業は売上高が前年同期比8.7％減となったものの、営業利益は前年同期比19.7％増の927百万円となり、収益圧力が数値上緩和した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「不採算店舗の統廃合、商品政策や店舗サービスの改善などの総合的な施策が功を奏し、売上高に対する営業費用比率は低下しました。以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は10,596百万円（前年同期比7.4％減）、営業利益は210百万円（前年同期は33百万円の損失）となりました。」
不採算店舗の統廃合や商品政策・店舗サービス改善により営業費用比率が低下し、インバウンド事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2018対処有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の売上高は54,558百万円（前年同期は51,403百万円、6.1％増）、営業利益は1,441百万円（前年同期は989百万円、45.7％増）となりました。」
自然災害の影響で通年の客数・単価は前年を下回ったものの、リテール事業の売上高と営業利益は前年を上回り、店舗収益への圧力は数値上緩和した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は409億97百万円（前年同期は385億44百万円、6.4％増）、営業利益は10億34百万円（前年同期は４憶85百万円、113.3％増）となりました。」
リテール事業は自然災害によりレジ通過数が前年を下回ったものの、累計売上高は6.4％増、営業利益は前年同期比113.3％増となり、収益圧力は数値上緩和した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は272億14百万円（前年同期は229億81百万円、18.4％増）、営業利益は７億49百万円（前年同期は24百万円）となりました。」
国内リテールは売上高が前年同期比18.4％増、営業利益が前年同期の24百万円から7億49百万円へ増加し、店舗・コスト効率化に伴う収益圧力が緩和した。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は124億78百万円（前年同期は122億35百万円、2.0％増）、営業損失は92百万円（前年同期は80百万円の利益）となりました。」
リテール事業は売上高が2.0％増加したものの、前年同期の営業利益80百万円から営業損失92百万円へ転じた。コト消費対応やWeChat販売用アプリなどの費用・投資が先行している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は605億87百万円（前年同期は602億15百万円、0.6％増）、セグメント利益は12億95百万円（前年同期は16億89百万円、23.3％減）と前年同期に比べ増収減益となりました。」
国内リテール事業は増収だったが、セグメント利益は23.3％減少した。単価低下や店舗整理・固定費見直しを進める中でも収益性の圧力が残っている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「来店客数を伸ばすためのブランディング活動費用や新規出店による初期投資費用がかさむことで期待通りの収益性の改善は見られず」
ブランディング活動費用と新規出店の初期投資費用が増加し、来店客数の拡大を進める一方で、期待どおりの収益性改善には至っていない。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「一部不採算店舗の閉鎖等のコスト削減にも努めて参りました。また、靴事業においても当第２四半期連結会計期間においては採算の改善が見られたものの、客単価の下落（前年同期比△5,654円）等による売上高減少により、当第２四半期連結累計期間の売上高は273億13百万円（前年同期は332億45百万円、17.8％減）、営業損失は62百万円（前年同期は18億91百万円の利益）となりました。」
国内リテール事業は売上高が前年同期比17.8％減少し、営業利益18億91百万円から営業損失62百万円へ転じた。店舗閉鎖・コスト削減を進めているが、収益圧力が顕在化している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は143億58百万円（前年同期は174億44百万円、17.7％減）、営業損失は34百万円（前年同期は11億69百万円の利益）となりました。」
国内リテール事業は売上高が前年同期比17.7％減少し、営業利益11億69百万円から営業損失34百万円へ転じた。店舗・コスト効率の見直しが続く中で収益圧力が表れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「また、訪日来店客数の増加に対応するための積極的な新規出店による地代家賃の増加や、新規採用による人材増強に伴う人件費などの固定費が増加したことにより、収益性が悪化しました。」
新規出店と人材増強に伴う地代家賃・人件費の固定費増加が実際に収益性を悪化させたと記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「円高の影響や訪日観光客の商品ニーズの変化による平均購買単価の下落及び団体旅行から個人旅行（ＦＩＴ）へのシフトが進んでいること等による売上額への影響と共に、店舗増大に伴う経費増もあり」
国内リテール事業について、店舗増大に伴う経費増を、平均購買単価の下落や旅行形態の変化と並ぶ収益圧迫要因として記載している。