人材育成と物流インフラの再整備・強化
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「関西・東京の２拠点物流体制の確立 EC出荷機能の東京物流センターへの拡張 店舗受け取りサービスのエリア拡大(関東・北信越地域へ展開)」
関西茨木物流センターに加え、東京物流センターの機能拡大と関西・東京の2拠点体制、EC出荷・店舗受取の拡張を進めている。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「東西２拠点物流体制を最大限活用した最適在庫水準の実現と在庫回転率の引き上げ」
新物流センターを含む物流基盤について、東西2拠点体制を活用した在庫水準・回転率の改善という運用目標が具体化された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業継続性を考慮した物流体制の再整備、リアル店舗とＥＣ事業のシームレス営業を支える仕入・補給物流体制刷新、配送・工事・修理等のサービスインフラ拡充を目指し、新物流センターを稼働いたしました。」
新物流センターの本格稼働と、人的資本・システム関連投資を通じた物流・事業基盤の強化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「前連結会計年度に引き続き、将来に備えた人的資本やシステム関連への積極的な投資を継続していること、また新物流センターの本格稼働等により、販売費及び一般管理費は前連結会計年度に比べて6.6％増加し」
人材・システム投資と新物流センターによる事業基盤強化を継続している。新物流センターは本格稼働段階に入り、販管費増加要因としても記載されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年２月 物流の一元化やＥＣ事業の拡大等、運用効率の改善も含む事業継続性を考慮した物流体制の再整備を目指し、「関西茨木物流センター」を開設。」
関西茨木物流センターを2022年2月に開設し、物流の一元化、EC事業拡大、運用効率改善、事業継続性を含む物流インフラ再整備を具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「事業継続性と運用効率の両立の実現を目指す新物流センターの稼働、利益拡大及び経費削減を目指す新たな販売促進方法の構築等により」
人材・物流インフラを成長基盤として整備する方針を、新物流センターの稼働と事業継続性・運用効率の両立という具体的な文脈で再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当グループといたしましては、今後も企業成長と共に安定した物流体制の構築に向けた体制整備に取り組んでまいります。」
人材・物流を事業基盤として整備する方針を、インターネット販売拡大に伴う物流体制の安定確保という文脈で再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その他、基盤整備として当社の人材育成、物流インフラの再整備や強化などの取組み、中長期的な成長戦略に基づく諸施策の実行により当社のさらなる発展を目指してまいります。」
前年度に独立した施策として記載されなかった人材育成と物流インフラの再整備・強化が、FY2019年次報告で再び記載されている。 - FY2018削除有価証券報告書前回年次報告で記載されていた人材育成および物流インフラの再整備・強化という表現は、FY2018本文では独立した施策として記載されていない。
- FY2017再掲有価証券報告書
「その他、基盤整備として当社の人材育成、物流インフラの再整備や強化などの取組み、中長期的な成長戦略に基づく諸施策の実行により当社のさらなる発展を目指してまいります。」
人材育成と物流インフラの再整備・強化を、中長期的な成長の基盤として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「その他、基盤整備として当社の人材育成、物流インフラの再整備や強化などの取組み、中長期的な成長戦略に基づく諸施策の実行により当社のさらなる発展を目指してまいります。」
人材と物流を中長期的な成長の基盤として整備・強化するとしている。