無店舗販売とデジタル決済・通信サービスの拡充
FY2016に初出。32回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-04。
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- 2026-08-04前進決算
「インターネット販売 14,290 15.8% 18,014 18.1% 18,872 16.8%」
インターネット販売売上高は前年同期の18,014百万円から18,872百万円へ増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「インターネット販売 79,004 114.2」
2026年3月期のインターネット販売は79,004百万円、前年同期比114.2％となり、前年度の69,157百万円から増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が172,618百万円(前年同期比109.3％)、インターネット販売が36,269百万円(前年同期比122.2％)、その他が1,564百万円(前年同期比36.0％)となりました。」
当中間期のインターネット販売は36,269百万円、前年同期比122.2％となり、前中間期の29,677百万円、94.3％から増加した。EC販売の回復・伸長が具体的に表れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「インターネット販売 69,157 107.0」
2025年3月期のインターネット販売売上高は69,157百万円、前年同期比107.0％となり、前年同期の64,618百万円から増加した。 - FY2025-H1中間インターネット販売売上の更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が157,967百万円(前年同期比96.7％)、インターネット販売が29,677百万円(前年同期比94.3％)、その他が4,341百万円(前年同期比163.0％)となりました。」
当中間連結会計期間のインターネット販売売上高は29,677百万円、前年同期比94.3％となり、前年同期を下回った。 - FY2024年度インターネット販売売上の更新有価証券報告書
「インターネット販売 64,618 85.5」
2024年3月期のインターネット販売売上高は64,618百万円、前年同期比85.5％となり、前年同期の75,552百万円、99.6％から減少した。 - FY2024-Q3インターネット販売の累計売上減少更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が253,211百万円(前年同四半期比103.2％)、インターネット販売が49,316百万円(前年同四半期比86.8％)、その他が4,761百万円(前年同四半期比134.8％)となりました。」
第3四半期累計のインターネット販売は49,316百万円、前年同四半期比86.8％となり、前年同期を下回る状態が続いている。 - FY2024-Q2インターネット販売の累計売上減少更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が163,356百万円(前年同四半期比102.0％)、インターネット販売が31,463百万円(前年同四半期比88.3％)、その他が2,664百万円(前年同四半期比123.4％)となりました。」
第2四半期累計のインターネット販売は31,463百万円、前年同四半期比88.3％となり、前年同期を下回った。 - FY2024-Q1四半期インターネット販売売上の更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が72,998百万円(前年同四半期比96.1％)、インターネット販売が16,048百万円(前年同四半期比92.4％)、その他が1,330百万円(前年同四半期比103.1％)となりました。」
第1四半期のインターネット販売売上高は16,048百万円、前年同四半期比92.4％となり、前年同期を下回った。 - FY2023年度インターネット販売売上の更新有価証券報告書
「インターネット販売 75,552 99.6」
2023年3月期のインターネット販売売上高は75,552百万円、前年同期比99.6％となり、前年同期を下回った。JT－2023修正計画の80,000百万円にも届かなかった。 - FY2023-Q3インターネット販売の累計売上減少更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が245,316百万円(前年同四半期比100.6％)、インターネット販売が56,794百万円(前年同四半期比99.1％)、その他が3,531百万円(前年同四半期比59.1％)となりました。」
第3四半期累計のインターネット販売は56,794百万円、前年同四半期比99.1％となり、前年同期を下回った。 - FY2023-Q2インターネット販売の累計売上減少更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が160,125百万円(前年同四半期比100.3％)、インターネット販売が35,634百万円(前年同四半期比96.3％)、その他が2,158百万円(前年同四半期比50.7％)となりました。」
第2四半期累計のインターネット販売は35,634百万円、前年同四半期比96.3％となり、前年同期を下回った。 - FY2023-Q1インターネット販売の四半期売上更新有価証券報告書
「また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が75,944百万円(前年同四半期比99.8％)、インターネット販売が17,367百万円(前年同四半期比93.5％)、その他が1,290百万円(前年同四半期比47.2％)となりました。」
第1四半期のインターネット販売は17,367百万円、前年同四半期比93.5％となり、前年同期から減少した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「ＥＣ店舗」は、約59万の商品アイテム数を誇り、商品調達を担う商品部との連携を強化し、商品の見せ方等をこまめに変更するといったお客さまを飽きさせない作りこみを行いつつ、コールセンター等の強化による問い合わせ体制の拡充を図るといった丁寧な店舗作りに取り組んでまいりました。この丁寧な作りこみ・対応等が評価され、「楽天・ショップ・ザ・イヤー2021」において、前年度に続き２年連続で「総合グランプリ」を受賞する栄誉にあずかりました。」
ECの商品アイテム数約59万、コールセンター等の問い合わせ体制を示し、楽天・ショップ・ザ・イヤー総合グランプリを2年連続で受賞した。年度のインターネット販売売上高も75,890百万円、前年同期比105.8％となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方で、販売チャネルにおきましては、前年割れの売上が続く店頭販売に比して、「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売(ＥＣ)は引き続き好調に推移し、厳しい商況の中で当グループの業績を牽引しております。」
第3四半期累計のインターネット販売は57,285百万円、前年同四半期比106.4％となり、店頭販売が同89.1％となる中でECが業績を牽引した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方で、販売チャネルにおきましては、前年割れの売上が続く店頭販売に比して、「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売(ＥＣ)は引き続き好調に推移し、厳しい商況の中で当グループの業績を牽引しております。」
第2四半期累計のインターネット販売は36,993百万円、前年同四半期比108.5％となり、店頭販売が前年同期比87.1％となる中でECの伸長が継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方で、販売チャネルにおきましては引き続き「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売(ＥＣ)は伸長しております。」
第1四半期のインターネット販売は18,583百万円、前年同四半期比109.5％となり、店頭販売が前年同期比89.1％となる中でECの伸長が継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「販売チャネルにおきましては「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売(ＥＣ)の伸長が、引き続き当グループの業績を大きく牽引しました。」
2021年3月期のインターネット販売は71,706百万円、前年同期比125.5％となり、JT－2023の非接触型販売チャネルとして業績を牽引した。楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー2020総合グランプリ受賞も記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「販売チャネルにおきましては「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売(ＥＣ)の伸長が、引き続き当グループの業績を牽引しています。また、販売チャネル別の連結売上高は、店頭販売が273,501百万円(前年同四半期比104.9％)、インターネット販売が53,819百万円(前年同四半期比123.8％)、その他が13,501百万円(前年同四半期比108.8％)となりました。」
非接触型のインターネット販売が引き続き業績を牽引し、第3四半期累計のEC売上高は53,819百万円、前年同四半期比123.8％となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、販売チャネルにおきましては「非接触」のショッピングスタイルであるインターネット販売(ＥＣ)の伸長が、当グループの業績に貢献しました。」
コロナ禍における非接触型のインターネット販売の伸長が業績に貢献した。販売チャネル別売上高では、インターネット販売が34,095百万円、前年同四半期比122.6％となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「内インターネット販売 70,000百万円（2020年３月期比122.5％）」
JT-2023の2023年3月期目標としてインターネット販売700億円を設定した。当第1四半期のインターネット販売は16,965百万円で、前年同四半期比136.6％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「2020年２月１日より、家電量販店「Joshin」等ジョーシングループ212店舗において、どなたでもご利用いただけるFree Wi-Fiサービス「Joshin_Free_Wi-Fi」を開始しました。(2020年３月31日現在227店舗に導入)」
Free Wi-Fiサービスを開始し、2020年3月末時点で227店舗へ導入した。店舗の利便性向上に向けたデジタル施策が具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、家電製品・情報通信機器・エンタテインメント商品・住宅設備関連品・リフォームなどを扱い、専門性の高い多彩な業態店舗並びにインターネットショップなどを通じて、お客様に快適なライフスタイルを提供しております。」
多彩な店舗業態に加えてインターネットショップを販売チャネルとして活用する事業運営を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、家電製品・情報通信機器・エンタテインメント商品・住宅設備関連品・リフォームなどを扱い、専門性の高い多彩な業態店舗並びにインターネットショップなどを通じて、お客様に快適なライフスタイルを提供しております。」
多彩な店舗業態に加えてインターネットショップを販売チャネルとして活用する事業運営を再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、家電製品・情報通信機器・エンタテインメント商品・住宅設備関連品・リフォームなどを扱い、専門性の高い多彩な業態店舗並びにインターネットショップなどを通じて、お客様に快適なライフスタイルを提供しております。」
多彩な店舗業態に加えてインターネットショップを販売チャネルとして活用する事業運営を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「専門性の高い多彩な業態店舗並びにインターネットショップなどを通じて、お客様に快適なライフスタイルを提供しております。」
店舗に加えてインターネットショップを通じた販売を事業チャネルとして再確認している。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業面では、お客様のお買い物をより楽しく便利なものにする取り組みの一環として、グループ全店で「Suica」「TOICA」「ICOCA」等９種類の交通系電子マネー決済に対応を開始しました。これにより電子マネーの取り扱いは既に対応している「楽天Edy」「WAON」等と併せて15種類となりました。また、コミュニケーションアプリ「LINE」上で展開するモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」において加盟店契約を締結し、グループ各店での取り扱いを開始しました。」
交通系電子マネー9種類への全店対応で取扱いを15種類に拡大し、さらにLINE Payの取扱いも開始した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「営業面では、一層のお客様の利便性の向上を目指して、グループ全店で「Suica」「TOICA」「ICOCA」等９種類の交通系電子マネー決済に対応を開始しました。これにより電子マネーの取り扱いは既に対応している「楽天Edy」「WAON」等と併せて15種類となりました。」
全店で9種類の交通系電子マネー決済への対応を開始し、取扱電子マネーを合計15種類へ拡大した。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業面では、増加傾向が続く海外からの旅行者への利便性の向上を目指した、中国の電子決済サービス最大手「アリペイ」の店頭決済の開始や、ＮＴＴドコモとの加盟店契約締結による共通ポイントプログラム「ｄポイント」の取扱を開始する等、幅広いお客様のニーズへの対応を強化してまいりました。」
アリペイの店頭決済とｄポイントの取扱いを新たに開始し、無店舗・デジタル決済や顧客利便性への対応を拡充した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「楽天スーパーポイント」の共通ポイントサービスの開始や、電子マネー「楽天Ｅｄｙ」「ＷＡＯＮ」の全店での取り扱い開始、「ＵＱ mobile」「楽天モバイル」等 格安スマホの即時開通サービスの開始等、幅広いお客様のニーズへの対応や利便性の向上に努めました。」
ポイント、電子マネー、格安スマホ即時開通など、店舗販売を補完する利便性向上策を開始している。