外食需要の変動要因
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-07。
SRSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。52社中36社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2026外食需要の堅調さと節約志向が併存有価証券報告書
「外食需要としては、大阪・関西万博の開催効果も含むインバウンド需要の拡大といった要因により堅調に推移しているものの、実質賃金の伸びが弱い傾向や景気の先行きへの不安などから消費者の節約志向が高まっています。」
インバウンド需要等により外食需要は堅調としつつ、実質賃金の伸び悩みや景気不安による消費者の節約志向を新たな制約要因として記載している。 - 2026-05-15悪化決算
「実質賃金の伸びが弱い傾向や景気の先行きへの不安などから消費者の節約志向が高まっています。」
外食需要はインバウンド需要で堅調としつつ、実質賃金や景気不安を背景とする節約志向の高まりを需要制約要因として記載した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「物価上昇に伴う消費者マインドの下振れリスクの高まり」
物価上昇による節約志向・消費者マインド下振れを、外食需要を制約し得るリスクとして新たに強調した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における連結業績は、社会経済活動の正常化に伴う人流増加やインバウンド需要の増加、所得・雇用環境の改善などの影響により、外食需要は堅調に推移し、売上高は前年実績を上回りました。」
社会経済活動の正常化、人流・インバウンド需要の増加等により外食需要は堅調に推移し、需要減退による業績制約は前期までより軽減した。ただし、自然災害や物価高等の変動リスク自体は引き続き記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「令和６年８月に発表された南海トラフ地震臨時情報や令和６年８月末から９月初旬にかけて西日本に上陸した台風10号に伴う一部地域での消費行動の変化、継続する物価上昇に伴う節約志向の高まり等のマイナス影響は見られたものの、社会経済活動の正常化に伴う人流増加やインバウンド需要の増加等の影響により、外食産業における消費者の購買活動は底堅く推移し、売上高は前年同期実績を上回りました。」
南海トラフ地震臨時情報、台風10号、物価上昇による節約志向が一部地域の消費行動に影響したと記載した。一方、人流・インバウンド需要の増加により売上高は増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「令和５年３月のマスク着用ルールの緩和や令和５年５月の新型コロナウイルス感染症の感染法上の分類の５類への引き下げ、訪日外国人の緩やかな増加等に伴い、社会経済活動の正常化が図られ、来店客数も回復基調となり、売上高は前年実績を上回りました。」
行動制限の緩和、感染症の5類移行、訪日外国人の増加により来店客数が回復基調となり、外食需要の低迷による業績への影響は前四半期までより軽減した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、繰り返される新型コロナウイルス感染症の感染者数の増加や物価高による消費者マインドの低下に伴い、売上高の回復が限定的となった」
行動制限緩和や旅行支援策等で来店客数は増加したものの、感染者数の増加と物価高による消費者マインド低下が新たな制約要因として記載され、需要回復の限定性が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、令和４年７月から新型コロナウイルス感染者数が再拡大したことにより、売上高の回復が限定的となった」
まん延防止等重点措置の解除後に来店客数は増加したものの、7月以降の感染者数再拡大により売上回復が限定的となり、外食需要の変動要因が再び業績を制約した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「消費者の生活スタイルの変化等により、都市部店舗の来店客数や、郊外店舗においても、ディナータイムやナイトタイムの来店客数の回復が鈍く、売上高がコロナ前水準までは回復していないことなどから営業損失となりました。」
営業時間短縮要請の解除等で来店客数は回復基調となり、売上高も前年同期を大きく上回ったが、都市部やディナー・ナイトタイムの需要回復は鈍く、コロナ前水準には未回復である。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結業績は、昨年来続く新型コロナウイルス感染症の影響による度重なる営業時間の短縮や、不要不急の外出自粛、変異株の出現による消費マインドの低下等により、来店客数の減少が継続しており、売上高、営業利益とも前年実績を下回りました。」
感染症に伴う営業時間短縮、外出自粛、変異株による消費マインド低下が重なり、来店客数の減少が継続した。売上高は前年同期比5.9％減の31,371百万円となり、外食需要の変動要因が引き続き業績に影響している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「令和２年５月の緊急事態宣言解除後は、Go Toキャンペーン等の経済刺激策の効果もあり、一時的に回復傾向が見られましたが、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う緊急事態宣言の再発出や、度重なる営業時間短縮により、依然として売上高の低迷が続いております。」
一時的な回復後も感染症再拡大、緊急事態宣言の再発出、営業時間短縮により外食需要の低迷が続き、年間売上高も前年比2.1％減となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言解除後は、Go Toキャンペーン等の経済刺激策の効果もあり、売上高は一旦回復傾向で推移しましたが、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う再度の営業時間短縮や、都市部におけるインバウンド需要の消失、在宅勤務、在宅授業の浸透等による外食需要の減退影響が大きく、依然として売上高の低迷が続いております。」
感染症再拡大、再度の営業時間短縮、インバウンド需要消失、在宅勤務・在宅授業の浸透により外食需要の低迷が継続した。売上高は前年同期比1.5％減となり、需要変動リスクの業績影響が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「都市部では外出やイベントの自粛、インバウンド需要の消失、在宅勤務、在宅授業の浸透等による需要の減退影響が大きく、依然として売上高の低迷が続いております。」
緊急事態宣言解除後に回復傾向がみられ、Go Toキャンペーン等の効果も記載された一方、都市部を中心に外食需要の減退が続いた。売上高は前年同期比8.9％減となり、需要変動リスクの業績影響が継続している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い緊急事態宣言が発令され、店舗の休業や営業時間の短縮を行ったことに加え、外出やイベントの自粛及びインバウンド需要の消失等による外食需要の急激な落ち込みがあり、前年実績を大きく下回りました。」
感染症、緊急事態宣言、外出自粛、イベント自粛、インバウンド需要の消失により外食需要が急激に落ち込み、売上高は前年同期比23.8％減となった。外食需要の変動リスクがより大きな実績影響として現れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高につきましては、大型台風や消費増税に加え、新型コロナウイルスの感染拡大による減収影響があったものの、新規出店による店舗数の増加により、前年実績に対して増収となりました。」
新型コロナウイルス感染症の拡大が既存店の減収や来店客数の減少を通じて当期業績に実際に影響したと会社が記載した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高につきましては、大型台風や消費増税の影響があったものの、新規出店による店舗数の増加により、前年同期実績に対して増収となりました。」
大型台風と消費増税が当四半期累計期間の売上に影響したと会社が記載しており、外食需要の変動要因が実際の業績要因として現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「消費者の外食動機の大幅な減少を生じさせる事象、すなわち大規模な自然災害、戦争やテロによる社会的混乱、新たな伝染性の疾病、繁忙期における異常気象等の悪影響の発生等により売上高が大きく低下した場合、経営成績に影響を与える可能性があります。」
自然災害、社会的混乱、疾病、異常気象などによる外食需要の変動リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは飲食店の経営を事業としており、消費者の外食動機の大幅な減少を生じさせる事象、すなわち大規模な自然災害、戦争やテロによる社会的混乱、新たな伝染性の疾病、繁忙期における異常気象等の悪影響の発生等により売上高が大きく低下した場合、経営成績に影響を与える可能性があります。」
外食需要を押し下げる外部事象を列挙している。