減損損失・閉店損失
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
SRSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。20社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失 765,477 612,623」
当期の減損損失は612,623千円となり、前期の765,477千円から減少した。ただし、店舗資産に加えてNIS関連ののれん・無形固定資産等の減損は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 235 8,323 店舗閉鎖損失 212 641」
当中間期の減損損失は8,323千円となり、前年同期の235千円から増加した。店舗閉鎖損失も641千円発生し、減損・閉店損失の実発生が前年同期から拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「また、連結子会社である株式会社NISの株式取得時に発生したのれん及び無形固定資産その他については、関連する事業の営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなり、資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
減損損失は765百万円となり、前期の204百万円から増加した。NISののれん・無形固定資産等517百万円を含む減損が発生し、減損リスクの実発生が拡大した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 71,691 40,723 店舗閉鎖損失 33,899 16,668」
第3四半期累計の減損損失は前年同期の71,691千円から40,723千円へ、店舗閉鎖損失は33,899千円から16,668千円へ減少した。損失は継続しているが、前年同期から縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 56,422 33,403 店舗閉鎖損失 14,236 12,185」
第2四半期累計の減損損失は前年同期の56,422千円から33,403千円へ、店舗閉鎖損失は14,236千円から12,185千円へ減少した。損失は継続しているが、前年同期から縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 － 4,110 店舗閉鎖損失 2,217 7,232」
第1四半期の減損損失は4,110千円となり、前年同期の計上なしから発生した。店舗閉鎖損失も前年同期の2,217千円から7,232千円へ増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 30,325 71,691 店舗閉鎖損失 413 33,899」
第3四半期累計の減損損失は前年同期の30,325千円から71,691千円へ増加し、店舗閉鎖損失も413千円から33,899千円へ増加した。減損・閉店損失の実発生が金額面で拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 27,233 56,422 店舗閉鎖損失 274 14,236」
第2四半期累計の減損損失は前年同期の27,233千円から56,422千円へ増加し、店舗閉鎖損失も274千円から14,236千円へ増加した。減損・閉店損失の実発生が金額面で拡大した。 - FY2023-Q1減損損失は発生せず、店舗閉鎖損失は増加有価証券報告書
「減損損失 27,039 － 店舗閉鎖損失 245 2,217」
当第1四半期は減損損失を計上しなかった一方、店舗閉鎖損失は前年同期の245千円から2,217千円へ増加した。減損リスクの発生は一時的に確認されず、閉店関連損失は継続している。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 471,355 店舗閉鎖損失 1,563」
当期の減損損失は471百万円で、前期の2,556百万円から大幅に減少した。店舗閉鎖損失も1,563千円に縮小したが、減損・閉店損失は引き続き発生している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 227,107 30,325 店舗閉鎖損失 73,960 413 店舗閉鎖損失引当金繰入額 5,503 797」
第3四半期累計の減損損失は30,325千円で、前年同期の227,107千円から減少した。店舗閉鎖損失も413千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額も797千円にとどまり、減損・閉店損失は発生を続けているものの前年同期から縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 94,108 27,233 店舗閉鎖損失 31,235 274 店舗閉鎖損失引当金繰入額 35,447 －」
第2四半期累計の減損損失は27,233千円で、前年同期の94,108千円から減少した。店舗閉鎖損失も274千円にとどまり、減損・閉店損失は発生を続けているものの前年同期から縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 2,613 27,039 店舗閉鎖損失 － 245 新型コロナウイルス感染症による損失 34,908 7,225」
第1四半期の減損損失は前年同期の2,613千円から27,039千円へ増加した。店舗閉鎖損失245千円、新型コロナウイルス感染症による損失7,225千円も計上され、減損・閉店損失リスクの実発生が続いている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「減損損失 2,556,421 店舗閉鎖損失 102,965」
当期の減損損失は2,556百万円となり、前期の2,325百万円から増加した。店舗閉鎖損失102百万円も計上され、減損・閉店損失の実発生が続いた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 19,820 227,107 店舗閉鎖損失 － 73,960 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 5,503 新型コロナウイルス感染症による損失 － 29,012」
第3四半期累計の減損損失は227,107千円、店舗閉鎖損失は73,960千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額は5,503千円となった。減損・閉店損失リスクの実発生が金額面で拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 13,290 94,108 店舗閉鎖損失 － 31,235 店舗閉鎖損失引当金繰入額 － 35,447」
減損損失は前年同期の13,290千円から94,108千円へ増加した。また、店舗閉鎖損失31,235千円と店舗閉鎖損失引当金繰入額35,447千円も計上され、減損・閉店損失リスクの実発生が金額面で拡大した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,230 2,613」
当第1四半期に減損損失2,613千円を計上し、減損損失の発生が継続した。前年同期の5,230千円からは減少している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、当社の連結子会社である株式会社宮本むなしについて、同社の財務内容及び今後の業績見通しを勘案した結果、のれんの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、1,348百万円を特別損失に計上したこと、及び当社グループが保有する事業資産等において、収益性の低下がみられたことから、870百万円を減損損失として特別損失に計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純損失は2,486百万円となりました。」
減損損失は合計2,325百万円となり、前期の330百万円から大幅に増加した。店舗等の事業資産に加え、宮本むなし関連ののれん等でも減損が発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 85,673 19,820」
当第3四半期累計期間も減損損失19,820千円を計上し、リスクの実発生が続いた。ただし、前年同期の85,673千円からは減少している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 34,620 13,290」
当第2四半期累計期間に減損損失13,290千円を計上し、減損リスクの発生が継続した。前年同期の34,620千円からは減少している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 6,385 5,230」
当第1四半期に減損損失5,230千円を計上し、減損損失の発生が継続した。前年同期の6,385千円からは減少している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 85,673」
第3四半期累計期間の減損損失は85,673千円となり、前年同期の15,563千円から増加した。減損損失の発生が継続し、金額面で拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 34,620」
当第2四半期累計期間の減損損失は34,620千円となり、前年同期の7,567千円から増加した。減損損失の発生が継続し、金額面では拡大した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 6,385」
当第1四半期に減損損失6,385千円を計上し、減損損失の発生が継続した。前年同期の7,567千円からは減少している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「減損損失 306,445」
当期の減損損失は306百万円となり、前期の132百万円から増加した。減損リスクの実発生が続き、金額面でも拡大した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 15,563」
当第3四半期連結累計期間に減損損失15,563千円を計上し、減損損失リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,567」
当第1四半期に減損損失7,567千円を計上し、減損リスクが引き続き実際に発生した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「店舗においては営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店の意思決定をした資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。」
当期の減損損失は1億32百万円となり、前期の6,825万円から増加した。店舗閉鎖損失888万円も計上している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、既存店売上の計画未達と労務環境整備のための人件費の増加に加え、株式会社宮本むなし及び株式会社TWO SIXの株式取得に関するアドバイザリー費用等の計上、円高による為替差損の発生、海外合弁会社への投資に係る評価損及び２店舗の閉店を決議したことによる減損損失を計上したことなどにより、前年同期を下回る結果となりました。」
当第2四半期累計期間に減損損失12,251千円及び店舗閉鎖損失888千円を計上した。減損・閉店損失リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失」
当第1四半期に店舗閉鎖損失888千円を特別損失として計上した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの店舗において、外部環境の著しい変化等により収益性が著しく低下した場合、減損損失を計上する可能性があり、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
当期は兵庫県尼崎市及び大阪府大阪市の店舗について、減損損失68,256千円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額8,599千円を計上した。